# シンシア（7782） 2021年12月期　決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7782/disclosure/20220203579835
種別: 業績予想の修正
開示日: 2022-02-14
Komoriの読み（0-100）: 76
企業ページ: https://komori.app/company/7782

## 何が変わったか

2021年12月期は、売上高が8.8％増加した一方、営業利益は49.9％減、経常利益は47.2％減、親会社株主に帰属する当期純利益は41.0％減となった。併せて、次期の通期連結業績予想として増収増益の見通しを示した。

## 会社が挙げた理由

主力のクリアレンズ商品の売上拡大で増収となった一方、カラーコンタクトレンズの需要減、販売計画の遅延、円安や商品の評価損、Fairy海外旗艦店の販売促進費、マーケティング人材の採用・活動強化による販管費増加が利益を押し下げた。Fairy海外旗艦店の売上は中国政府のゼロコロナ政策などで当初見込みを大きく下回ったため、2022年2月末で閉店することとした。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":4875527,"change":"not_disclosed","change_rate":"7.0％（当連結会計年度比）","unit":"千円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":174361,"change":"not_disclosed","change_rate":"65.7％（当連結会計年度比）","unit":"千円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":170265,"change":"not_disclosed","change_rate":"49.5％（当連結会計年度比）","unit":"千円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":117721,"change":"not_disclosed","change_rate":"40.3％（当連結会計年度比）","unit":"千円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 対象決算期: 次期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 売上高4,557,183千円、営業利益105,197千円、経常利益113,888千円、親会社株主に帰属する当期純利益83,934千円、１株当たり当期純利益13.39円
- 修正の理由: not_disclosed
- 特別損失の内容と金額: not_disclosed
- 配当予想の修正: not_disclosed
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- この書類は、これからの期間の予想を差し替えるものか、既に終わった期間の実績差異を報告するものか。: 実績との差異（原文: 「「当連結会計年度の経営成績は、売上高が4,557,183千円（同8.8％増）となりました。」」）
- 対象となっている期間はどれか。: 来期以降も対象（原文: 「「次期の連結業績につきましては、売上高4,875,527千円…を見込んでおります。」」）
- どの科目が動いているか。: 売上と利益（原文: 「「売上高が4,557,183千円（同8.8％増）」「営業利益は105,197千円（同49.9％減）、経常利益は113,888千円（同47.2％減）、親会社株主に帰属する当期純利益は83,934千円（同41.0％減）」」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 強弱が混在（原文: 「「売上高…（同8.8％増）」「営業利益…（同49.9％減）、経常利益…（同47.2％減）」「当期純利益…（同41.0％減）」」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 増収減益・減収増益（原文: 「「売上高…（同8.8％増）」「営業利益は…（同49.9％減）」」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「表題の「決算短信〔日本基準〕（連結）」および「次期の連結業績」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「「営業利益は105,197千円（同49.9％減）」」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3〜10%（原文: 「「売上高が4,557,183千円（同8.8％増）」」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を上回る（原文: 「「親会社株主に帰属する当期純利益117,721千円（同40.3％増）」「親会社株主に帰属する当期純利益は83,934千円」」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「当社及び海外子会社における商品の評価損をそれぞれ19,641千円及び13,549千円計上」「貸倒引当金繰入額9,286千円」「貸倒引当金戻入額5,191千円」」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 先行投資・費用（原文: 「「『Fairy海外旗艦店』において販売促進活動などで59,961千円の費用が発生したことやマーケティング部門強化を目的としたマーケティング人材の採用及びマーケティング活動の強化などにより販売費及び一般管理費が…13.9％増」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「SINCERE 1DAY S」「1Day EyeWell」「Fairy海外旗艦店」「中国政府によるゼロコロナ政策」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「外出自粛の影響」「販売各社における販売計画の遅延」「為替レートが円安方向に推移」「商品の評価損」「販売促進活動」「マーケティング人材の採用及びマーケティング活動の強化」」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: あり（原文: 「「商品の評価損をそれぞれ19,641千円及び13,549千円計上」「販売促進活動などで59,961千円の費用が発生」」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「新型コロナウイルス感染症拡大による需要減」「中国政府によるゼロコロナ政策の影響」「マーケティング活動の強化」「2022年２月末をもって閉店することといたしました」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「販売促進活動などで59,961千円の費用が発生」「カラーコンタクトレンズは第４四半期に大型案件の獲得」「2022年２月末をもって閉店」」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 継続と一過性の混在（原文: 「「外出自粛の動きが広がるなど当社を取り巻く環境は厳しい状況が継続」「積極的なマーケティング活動は継続していく」「2022年２月末をもって閉店することといたしました」」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「売上高増加が寄与し」「販売費及び一般管理費が…13.9％増となりました。この結果、営業利益は…49.9％減」」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 投資増に言及（原文: 「「次期は…『マーケティング活動の推進』…を重点施策」「積極的なマーケティング活動は継続していく」」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応を決定（原文: 「「『Fiary海外旗艦店』の継続は困難であると判断し2022年２月末をもって閉店することといたしました。」」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期末に近い（原文: 「「当連結会計年度（自 2021年１月１日 至 2021年12月31日）」および「次期につきましては」」）
- 配当予想はどう扱われているか。: 配当に言及なし（原文: 「「剰余金の配当81,484千円」「配当金の支払額81,450千円」」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「経済活動への影響はこれまでと比べ限定的であると予想されます」「世界経済は回復基調を維持するものと想定しております」「…を見込んでおります」」）