# 原材料価格高騰によるコスト上昇リスク｜キヤノン（7751）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「当社の生産活動に使用される鉄鋼、非鉄金属、石油化学製品等の原材料価格の高騰は生産コスト上昇につながる恐れがあり、これらのコストを当社の販売価格に充分に転嫁できない場合、当社の経営成績に悪影響を及ぼす可能性があります。」 — 鉄鋼、非鉄金属、石油化学製品等の価格高騰と販売価格への転嫁不足をリスクとしている。 (https://komori.app/company/7751/filing/2016-fy)
- FY2020 再掲 「原材料及び部品の供給不足や品質問題、生産コストの上昇のほか、製品の生産や販売が物流の停滞、輸送中の事故、その他の理由により損害を受ける場合、当社の経営成績に悪影響を及ぼす可能性があります。」 — 原材料価格上昇・供給不足によるコスト上昇リスクを、サプライチェーン全体のリスクとして引き続き開示している。 (https://komori.app/company/7751/filing/2020-fy)
- FY2021 悪化 「当連結会計年度は半導体部品や樹脂材を中心に部品、材料の価格上昇および、国際的な物流の逼迫による輸送費用の上昇による影響を受けました」 — 半導体部品・樹脂材等の価格上昇と物流逼迫による輸送費用上昇が、2021年度の売上原価に実際に影響した。 (https://komori.app/company/7751/filing/2021-fy)
- FY2022-Q1 顕在化 「売上総利益率は、部品価格や物流コストの上昇により、前年同四半期連結累計期間を0.7ポイント下回る44.9％となりました。」 — 部品価格・物流コストの上昇が売上総利益率を0.7ポイント押し下げ、原材料価格高騰によるコスト上昇リスクが実績に表れた。 (https://komori.app/company/7751/filing/2022-q1)
- FY2022-Q2 再掲 「売上総利益率は、部品価格や物流コストの上昇に加え、プリンティング機器等の製品供給の安定化に伴い本体比率が上がり、前年同四半期連結累計期間を0.8ポイント下回る45.7％となりました。」 — 部品価格・物流コストの上昇が引き続き粗利率を押し下げ、前年同期比0.8ポイント低下の45.7％となった。原材料・物流コスト上昇の実績影響が継続している。 (https://komori.app/company/7751/filing/2022-q2)
- FY2022-Q3 悪化 「売上総利益率は、部品価格や物流コストの上昇に加え、プリンティング機器の製品供給の安定化に伴い本体比率が上がり、前年同四半期連結累計期間を0.9ポイント下回る45.6％となりました。」 — 部品価格・物流コストの上昇などにより売上総利益率は前年同期比0.9ポイント低下し、コスト上昇の実績影響が続いている。 (https://komori.app/company/7751/filing/2022-q3)
- FY2022 悪化 「売上総利益率は、部品価格や物流コストの上昇に加え、プリンティング機器の製品供給の安定化に伴い本体比率が上がり、前期を1.0ポイント下回る45.3％となりました。」 — 部品価格・物流コストの上昇が継続し、売上総利益率は前期比1.0ポイント低下して45.3％となった。 (https://komori.app/company/7751/filing/2022-fy)
- FY2023-Q1 再掲 「税引前四半期純利益は、材料費やエネルギーコスト、人件費の高騰など費用増加の影響があったものの、大型機器やサービスの売上拡大に伴い収益性が改善したことにより、前年同四半期連結累計期間比7.9％増の69億円となりました。」 — 材料費、エネルギーコスト、人件費の高騰による費用増加は続いているが、大型機器・サービスの売上拡大により医療事業の収益性は改善した。 (https://komori.app/company/7751/filing/2023-q1)
- FY2023-Q2 対処 「売上総利益率は、価格改定の浸透や競争力の高い製品が寄与してプロダクトミックスが改善したこと、また部品不足や物流逼迫の緩和を背景としたコストの改善に加え、円安による増益効果もあり、前年同四半期連結累計期間を1.4ポイント上回る47.1％となり、売上総利益は前年同四半期連結累計期間比9.4％増の9,388億円となりました。」 — 価格改定の浸透、プロダクトミックス改善、部品不足・物流逼迫の緩和によるコスト改善により、粗利率は前年同期比1.4ポイント上昇した。 (https://komori.app/company/7751/filing/2023-q2)
- FY2023 対処 「当連結会計年度は部品や物流価格も落ち着きを見せ下期からはコストダウンが進展しました。その結果、売上高に対する売上原価の比率は、当連結会計年度は52.9％となり、前連結会計年度54.7％より1.8ポイント低減しました。」 — 部品・物流価格の落ち着きとコストダウンにより、売上原価率は1.8ポイント低下し、売上総利益率は47.1％へ改善した。 (https://komori.app/company/7751/filing/2023-fy)
- FY2024-Q1 対処 「売上総利益率は、物流費を中心としたコストダウンや円安による増益効果により、前年同四半期連結累計期間を1.6ポイント上回る48.4％となり、売上総利益は前年同四半期連結累計期間比5.4％増の4,784億円となりました。」 — 物流費を中心とするコストダウンと円安による増益効果により、売上総利益率は前年同期比1.6ポイント上昇し、コスト上昇の影響は相対的に低減した。 (https://komori.app/company/7751/filing/2024-q1)
- FY2024-H1 対処 「売上総利益率は、物流費を中心としたコストダウンや円安による増益効果により、前年同期を0.7ポイント上回る47.8％となり、売上総利益は前年同期比9.7％増の１兆300億円となりました。」 — 物流費を中心としたコストダウンと円安による増益効果により、売上総利益率は前年同期比0.7ポイント改善し、コスト上昇の影響は相対的に低減した。 (https://komori.app/company/7751/filing/2024-h1)
- FY2025 その他 「当連結会計年度は米国関税影響によるコスト増加がある一方で、部品のコストダウンは年間を通じて進展しました。」 — 米国関税によるコスト増加と部品コストダウンが併存し、売上原価率は前期比0.8ポイント上昇した。 (https://komori.app/company/7751/filing/2025-fy)
- FY2026-H1 その他 「売上総利益は、メモリ価格の高騰に伴うコストアップなど悪化要因はあったものの、米国追加関税の還付、円安に伴う為替好転の影響もあり、前年同期比8.4％増の１兆1,229億円となり、また、売上高総利益率は前年同期比2.3ポイント増の49.4％となりました。」 — メモリ価格高騰によるコストアップが生じた一方、米国追加関税の還付と円安効果により、売上総利益率は2.3ポイント改善した。 (https://komori.app/company/7751/filing/2026-h1)