# 原材料価格・物流費の上昇による原価上昇｜メディキット（7749）の変遷

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7749/threads/a9e4960e2591
企業ページ: https://komori.app/company/7749

## 経過

- FY2018 顕在化 「当期におきましては、原油価格上昇に伴う原材料価格の上昇や物流費の唐突な増加等、外部要因が原価上昇要因となりました。今後もこの傾向が予想されるため、効率的な仕入計画、物流計画を追求することが必要と考えております。」 — 原材料価格と物流費の上昇が当期の原価上昇要因として実際に発生したことを初めて独立したリスクとして記載し、仕入計画・物流計画による対応を示している。 (https://komori.app/company/7749/filing/2017-fy)
- FY2021-Q3 再掲 「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」 — 原材料価格・物流費の上昇による原価上昇リスクについて、重要な変更がないとの包括的な記載により再確認している。 (https://komori.app/company/7749/filing/2020-q3)
- FY2021 再定義 「当社グループの生産活動は、当社グループ外の供給業者からの原材料及び部品の供給に依存しております。…特にプラスチックの調達価格については原料となるナフサ並びに原油の価格に概ね連動しております。これら原材料の価格が高騰した場合、当社グループの業績が影響を受ける可能性があります。」 — 原材料価格・物流費の上昇という従来の整理から、外部供給への依存、供給途絶、プラスチック・ステンレス鋼の価格高騰を含む「供給と価格」のリスクへ整理を広げている。 (https://komori.app/company/7749/filing/2020-fy)
- FY2022-Q1 再掲 「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」 — 原材料価格・物流費の上昇や供給・価格に関するリスクについて、重要な変更がないとの包括的な記載により再確認している。 (https://komori.app/company/7749/filing/2021-q1)
- FY2022-Q2 再掲 「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」 — 原材料価格・物流費の上昇や供給・価格に関するリスクについて、重要な変更がないとの包括的な記載により再確認している。 (https://komori.app/company/7749/filing/2021-q2)
- FY2022-Q3 悪化 「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の拡大と沈静化が断続的に続き、また円安・原油価格の高騰による原材料高に伴う業績への悪影響が懸念される状況にあります。」 — 円安・原油価格高騰による原材料高と業績への悪影響への懸念を、当四半期の事業環境として具体的に記載している。 (https://komori.app/company/7749/filing/2021-q3)
- FY2022 悪化 「年度末にかけては、オミクロン株の出現で新型コロナウイルス感染者数が再拡大したことによる蔓延防止等重点措置の発出、ロシアのウクライナ侵攻等による商品価格の高騰や円安の進行による物価上昇懸念などの影響により、景気の先行きが懸念される状況となっております。」 — 商品価格高騰と円安による物価上昇懸念が、FY2022の事業環境として実際に記載されており、原材料価格上昇リスクへの外部圧力が強まっている。 (https://komori.app/company/7749/filing/2021-fy)
- FY2023-Q1 悪化 「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症による行動制限が３月に蔓延防止等重点措置が解除され、日常生活には一部制限が残るものの経済活動は回復の基調を見せ始めました。一方で、ロシアのウクライナ侵攻等による資源・原材料価格の高騰、急激な円安進行やインフレ圧力の強まりなどから景気の先行きが不透明な状況となっております。」 — 従来から開示していた原材料価格上昇リスクについて、資源・原材料価格の高騰に加え、急激な円安進行とインフレ圧力の強まりを明示している。 (https://komori.app/company/7749/filing/2022-q1)
- FY2023-Q2 再掲 「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の第７波が急拡大いたしましたが、政府及び各自治体から行動制限が発令されることはなく、経済活動は回復基調となりました。一方で、ロシアのウクライナ侵攻等の影響で原材料価格や原油価格が高騰し、米欧の政策金利引上げによる急激な円安進行やインフレ圧力の高まりなどから景気の先行きが不透明な状況となっております。」 — 原材料価格・原油価格の高騰、急激な円安、インフレ圧力による原価上昇リスクへの外部圧力を継続して記載している。 (https://komori.app/company/7749/filing/2022-q2)
- FY2023-Q3 再掲 「一方で、ロシアのウクライナ侵攻が続き、円安等の影響により原材料価格が高騰し、依然として景気の先行きが不透明な状況にあります。」 — ロシアのウクライナ侵攻、円安、原材料価格高騰による原価上昇・業績影響への外部圧力を継続して記載している。 (https://komori.app/company/7749/filing/2022-q3)
- FY2024-Q1 再掲 「一方、ロシアのウクライナ侵攻が長期化し、エネルギー価格や原材料価格の高騰、為替変動の影響とインフレ懸念等が続き、不透明な状況が継続しております。」 — エネルギー価格・原材料価格の高騰、為替変動、インフレ懸念による原価・業績への外部圧力を継続して記載している。 (https://komori.app/company/7749/filing/2023-q1)
- FY2024-Q2 悪化 「当社グループの属する医療関連業界においても、一段と円安が進み資源価格の上昇を背景に物資の価格高騰が続いております。医療現場においては、手術件数や検査件数がコロナ禍前の水準に回復する動きが見られました。医療関連業界を取り巻く環境は引き続き厳しい状況が続いております。」 — 前四半期まで記載していた円安・資源価格・原材料価格への圧力について、円安が一段と進み、物資価格の高騰が続いていると記載している。 (https://komori.app/company/7749/filing/2023-q2)
- FY2024-Q3 再掲 「一方で、ロシアのウクライナ侵攻が続き、円安等の影響により原材料価格が高騰し、依然として景気の先行きが不透明な状況にあります。」 — ロシアのウクライナ侵攻、円安、原材料価格高騰による原価上昇・業績への外部圧力を継続して記載している。 (https://komori.app/company/7749/filing/2023-q3)
- FY2025-H1 再掲 「一方で、資源・エネルギー高や物価上昇による消費への影響懸念、為替の急激な変動、地政学的リスクの高まり、世界経済の不確実性などにより、依然として先行きは不透明な状況が継続しております。
当社グループの属する医療関連業界におきましては、医療現場においては手術件数や検査件数がコロナ禍前の水準に回復する動きが見られる一方、物資の高騰や医療従事者の慢性的な人手不足等の影響により、医療関連業界を取り巻く環境は引き続き厳しい状況が続いております。」 — 資源・エネルギー高、物価上昇、為替変動に加え、医療関連業界で物資の高騰が続いていると記載している。 (https://komori.app/company/7749/filing/2024-h1)
- FY2025 悪化 「上記の結果、当連結会計年度の業績は、売上高22,553,238千円（前年同期比3.2％増）、営業利益は、製造原価の上昇等により4,486,793千円（同4.1％減）となりました。」 — 製造原価の上昇が営業利益減少の要因として実績化しており、原材料・物資価格や物流等による原価上昇圧力が業績に反映されている。 (https://komori.app/company/7749/filing/2024-fy)
- FY2026-H1 再掲 「当社グループの属する医療関連業界におきましては、診療報酬改定等の影響に加え、物資の高騰や医療従事者の慢性的な人手不足などが加わり、各医療機関においては引き続き厳しい状況が続いております。」 — 診療報酬改定等に加え、物資高騰と医療従事者不足が医療関連業界を取り巻く厳しい環境要因であるとの記載を継続している。 (https://komori.app/company/7749/filing/2025-h1)
- 2026-05-15 悪化 「利益につきましては、設備投資に伴う減価償却費の増加等の影響により、営業利益4,272百万円（同4.8％減）、経常利益4,484百万円（同3.7％減）となりました。」 — 設備投資に伴う減価償却費の増加等が営業利益減少の要因として実績化しており、営業利益率も19.9％から18.0％へ低下している。 (https://komori.app/company/7749/disclosure/20260514535694)
- FY2026 再掲 「当社グループの属する医療関連業界におきましては、診療報酬改定等の影響に加え、原材料やエネルギー価格の高騰、医療従事者の慢性的な人手不足による人件費の上昇が継続しており、各医療機関の経営環境は依然として厳しい状況が続いております。」 — 原材料・エネルギー価格の高騰と、人手不足による人件費上昇が医療関連業界の厳しい環境要因として継続している。 (https://komori.app/company/7749/filing/2025-fy)
- 2026-08-07 再掲 「診療報酬改定等の影響に加え、原材料やエネルギー価格の高騰、医療従事者の慢性的な人手不足による人件費の上昇が継続しており、各医療機関の経営環境は依然として厳しい状況が続いております。」 — 原材料・エネルギー価格の高騰と人手不足による人件費上昇を、医療関連業界の継続的な環境要因として再確認している。 (https://komori.app/company/7749/disclosure/20260728500883)
