# メディキット（7749） 2026年３月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7749/disclosure/20260514535694
種別: 決算
開示日: 2026-05-15
Komoriの読み（0-100）: 42
企業ページ: https://komori.app/company/7749

## 何が変わったか

2026年3月期は、静脈留置針類などの販売拡大で売上高が5.4％増えた一方、設備投資に伴う減価償却費の増加で営業利益は4.8％減少した。2027年3月期は売上高8.5％増、営業利益0.6％増を計画し、年間配当は前期実績の90円から100円へ増配する予想。

## 会社が挙げた理由

設備投資に伴う減価償却費の増加等の影響により営業利益が減少した。売上高については、静脈留置針類及びインターベンション類の販売拡大などを挙げている。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年4月1日〜2026年3月31日
- 売上高: {"value":23781,"unit":"百万円","yoy_pct":5.4}
- 営業利益: {"value":4272,"unit":"百万円","yoy_pct":-4.8}
- 経常利益: {"value":4484,"unit":"百万円","yoy_pct":-3.7}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":3006,"unit":"百万円","yoy_pct":-0.2}
- １株当たり当期純利益: 206.37円
- 売上高営業利益率: 18.0%
- 自己資本比率: {"当期末":87.8,"前期末":86.1}
- 総資産: {"value":53272,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":46781,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":4734,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-1293,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-1821,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":18652,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":25800,"unit":"百万円","yoy_pct":8.5},"営業利益":{"value":4300,"unit":"百万円","yoy_pct":0.6},"経常利益":{"value":4400,"unit":"百万円","yoy_pct":-1.9},"純利益":{"value":2850,"unit":"百万円","yoy_pct":-5.2}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":90,"revised_forecast":100,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: {"実績":"48.5%","予想":"50.8%"}
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":1821836,"unit":"千円"}
- 減損損失: {"value":"該当事項はありません","unit":"千円","対象資産":"該当事項はありません"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":29786,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産売却損","value":758,"unit":"千円"},{"項目":"固定資産除却損","value":1030,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"0社","除外":"0社","社名":"該当なし"}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"有","対象者":"機関投資家・アナリスト向け"}
- 期末発行済株式数: 15,880,000株
- 期末自己株式数: 1,401,913株
- 業績の増減要因: 設備投資に伴う減価償却費の増加等の影響により営業利益が減少。静脈留置針類及びインターベンション類の販売拡大などにより売上高が増加。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2026年３月期 決算短信〔日本基準〕（連結）」で、業績期間は「2025年４月１日～2026年３月31日」。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「「１．2026年３月期の連結業績」及び「３．2027年３月期の連結業績予想」として、異なる年度の実績と予想が記載されている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高は前年同期比5.4％増、営業利益は同4.8％減、経常利益は同3.7％減、親会社株主に帰属する当期純利益は同0.2％減。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収減益（原文: 「2026年3月期の売上高は23,781百万円（5.4％増）、営業利益は4,272百万円（4.8％減）。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益4,272百万円、経常利益4,484百万円、親会社株主に帰属する当期純利益3,006百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 横ばいを見込む（原文: 「2026年3月期営業利益は4,272百万円、2027年3月期予想は4,300百万円（前年同期比0.6％増）。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2025年3月期の年間配当は90.00円、2027年3月期予想は100.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: あり（原文: 「配当表の「配当性向（連結）」は2026年3月期48.5％、2027年3月期予想50.8％。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「当期の特別利益合計は29,786千円、特別損失合計は1,788千円。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「減損損失の注記で、当連結会計年度について「該当事項はありません」と記載。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社グループは、医療機器の製造・販売事業の単一セグメントであるため、セグメント情報の記載を省略しております。」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 低下（原文: 「売上高営業利益率は2026年3月期18.0％、2025年3月期19.9％。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は2026年3月期87.8％、2025年3月期86.1％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動の結果得られた資金は4,734百万円（前年同期比32.9％増）、前年同期は3,561百万円。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「設備投資に伴う減価償却費の増加等の影響により、営業利益4,272百万円（同4.8％減）」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「人工透析類7,815百万円（2.1％減）、静脈留置針類8,441百万円（13.9％増）、インターベンション類7,495百万円（4.9％増）と記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「物価上昇、人手不足、資源・物流コスト、通商政策の不確実性を記載する一方、国内外での製品販売拡大や高付加価値製品の普及にも言及している。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「次期の連結業績予想につきましては」と計画値を示し、「実際の業績は…予想値と異なる可能性があります」と記載。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「2026年3月期の実績値、2027年3月期の予想値、対象期間「2025年４月１日～2026年３月31日」及び「2026年４月１日～2027年３月31日」が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「中東情勢の悪化に伴う地政学リスク」「原材料価格や物流コストの上昇」「原材料・エネルギー価格や為替相場の影響」への言及がある。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「注記事項の「期中における連結範囲の重要な変更」は「無」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「会計方針の変更等について、①「無」、②「無」、③「無」、④「無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「重要な後発事象の注記　該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「中期経営計画“NEXT 300 Neo”を推進し、その達成にむけグループ一丸となって取り組んでおります。」」）