# Ａ＆Ｄホロンホールディングス（7745） 連結子会社ホロンによるフォトマスク欠陥修正技術の研究成果発表に関するお知らせ

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7745/disclosure/20260910534290
種別: その他開示
開示日: 2026-09-10
Komoriの読み（0-100）: 56
企業ページ: https://komori.app/company/7745

## 何が変わったか

連結子会社ホロンが、収差補正SEMを活用したフォトマスク欠陥修正技術の研究成果を国際学会で発表した。性能評価により、修正精度や形状などに実用上問題がないことを確認した。

## 会社が挙げた理由

フォトマスクの歩留まり向上、曲線パターンの採用拡大に伴う修正精度・形状忠実性への要求の高まりを背景としている。

## 開示の要点

- 対象製品・サービス名: 収差補正機能を備えたSEMカラムを搭載したフォトマスク欠陥修正装置
- 相手先: not_disclosed
- 相手先の概要: not_disclosed
- 当社との関係: 株式会社ホロンは当社の連結子会社
- 契約金額: not_disclosed
- 提供価格: not_disclosed
- 契約締結日: not_disclosed
- 提供開始日: 2026年9月8日から11日に開催される学会で、2026年9月8日から11日の間に研究成果を発表（実施済み）
- 適用分野: フォトマスク欠陥修正、半導体関連分野、リソグラフィ
- 受賞名・認証名: not_disclosed
- 授与・認証機関: not_disclosed
- 登録番号・有効期限: not_disclosed
- 拠点所在地: not_disclosed
- 拠点の規模: not_disclosed
- 定量的な効果: 40-110nm幅の加工、300nmの欠陥修正、250nmラインアンドスペース上の欠陥修正後の光学特性評価
- 利用実績: not_disclosed
- 業績への影響: 2027年3月期の当社グループの業績に与える影響はない
- 出典: SPIE Photomask Technology + Extreme Ultraviolet Lithography 2026発表資料、『入門フォトマスク技術』

## 評価の根拠

- この発表が扱う事柄は、どの段階にあるか。: 実施済み（原文: 「「2026年９月８日から11日に…開催されている…国際学会…において発表いたしました」」）
- 契約の締結や機関決定について、どこまで書かれているか。: 合意の記載なし（原文: 「契約・決議に関する記載なし」）
- 開始日・発売日・稼働日など、この事柄が効力を持つ時期はどこまで具体的に示されているか。: 年月日まで（原文: 「「2026年９月８日から11日」」）
- 発表は、対象の事柄が起きる前か、同日か、起きた後か。: 事後の報告（原文: 「「研究成果を…学会において発表いたしました」」）
- 会社はこの内容をどれだけ断定的に書いているか。: 断定的（原文: 「「実用性を確認した研究成果を報告いたしました」「実用上問題のないことを確認した」」）
- 相手先はどのような主体として示されているか。: 相手先なし（原文: 「相手先に関する記載なし」）
- 相手先は、この発表においてどの役割か。: 相手先なし（原文: 「相手先に関する記載なし」）
- 相手先の所在地・資本金・事業内容など、会社概要が記載されているか。: なし（原文: 「相手先の所在地・資本金・事業内容等の記載なし」）
- 相手先が当社の子会社・グループ会社・役員・大株主など、既存の関係先だと書かれているか。: あり（原文: 「「当社連結子会社の株式会社ホロン」」）
- 提供先・導入先・受注先の実名が示されているか。: なし（原文: 「顧客・導入先・受注先の記載なし」）
- この発表に付いている数値のうち、最も具体的なものはどれか。: 効果の実測値（原文: 「「40-110nm幅の加工」「300nmの欠陥修正」「250nmラインアンドスペース」」）
- 書かれている主要な事実を、社外の資料で確かめる手段があるか。: 第三者の名称あり（原文: 「「SPIE Photomask Technology + Extreme Ultraviolet Lithography 2026発表資料」」）
- 主要な主張に、検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2026年９月８日から11日」「40-110nm幅」「300nm」」）
- 会社はこの件を、将来の収益にどう結びつけているか。: 収益に触れず（原文: 「「業績に与える影響はありません」」）
- 業績への影響について、どう書かれているか。: 軽微と明記（原文: 「「2027年３月期の当社グループの業績に与える影響はありません」」）
- 発表の中心にある製品・サービス・成果は、誰のものか。: 自社の製品（原文: 「「ホロンでは、CD-SEMで培ってきた電子光学技術を応用し…装置の開発を進めており」」）
- 発表の対象が当社本体ではなく、子会社・グループ会社の事柄か。: あり（原文: 「「連結子会社ホロンによる」「当社連結子会社の株式会社ホロン」」）
- 「初」「唯一」「No.1」などの優位性の主張があるか、あるとすれば根拠は示されているか。: 優位性の主張なし（原文: 「該当する優位性表現なし」）
- この事柄の地理的な範囲はどこか。: 海外（原文: 「「米国カリフォルニア州モントレーで開催されている…国際学会」」）
- 実際に使われている・売れていることを示す記載はどの程度あるか。: 利用実績の記載なし（原文: 「「性能評価を実施し、実用性を確認した研究成果」」）
- 競合製品や従来手法との違いが、具体的に述べられているか。: あり（原文: 「「従来からホロンCD-SEMに搭載されている『収差補正光学系』」「正常パターンと比較しても遜色なく」」）
- 製品名・型番・規格名・特許や認証の番号など、後から特定できる固有の識別子が示されているか。: あり（原文: 「「収差補正SEM」「SPIE Photomask Technology + Extreme Ultraviolet Lithography 2026」」）
- この書類はどの様式で書かれているか。: 適時開示の様式（原文: 「「各位」「会社名」「代表者名」「コード番号」「問合せ先」「以 上」」）
- 評価を表す表現がどれだけ使われているか。: 一部に強調（原文: 「「極めて小さなビーム径」「高精度欠陥修正」「垂直に近い良好な形状」」）
- 前提条件・不確実性・将来見通しに関する注意書きが付されているか。: なし（原文: 「リスク・不確実性に関する注意書きなし」）