# ノーリツ鋼機（7744） 2025年12月期 決算補足説明資料

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7744/disclosure/20260213560249
種別: 決算説明資料
開示日: 2026-02-13
Komoriの読み（0-100）: 70
企業ページ: https://komori.app/company/7744

## 何が変わったか

FY25は、音響機器関連事業の成長により売上収益と営業利益が増加し、11月14日付の修正予想を上回って着地した。一方、前期の株式売却益の反動で当期利益は減少した。

## 会社が挙げた理由

売上収益・営業利益は音響機器関連事業の成長による増収増益。当期利益は前期に計上した株式売却益19億円の反動で減益。テイボーグループは顧客の生産調整継続と原材料費・人件費高騰により減益となった一方、AlphaThetaはDJ機器の販売増、JLabはカテゴリ拡充やブランド認知向上により増収増益となった。

## 開示の要点

- 資料の種類: 決算説明資料
- 対象決算期: 2025年12月期 通期（FY25）
- 売上高: {"value":119223,"unit":"百万円","yoy_pct":11.9}
- 営業利益: {"value":20815,"unit":"百万円","yoy_pct":4.2}
- 経常利益: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 純利益: {"value":15639,"unit":"百万円","yoy_pct":-3}
- 売上総利益率: {"value":"not_disclosed","yoy_pt":"not_disclosed"}
- 営業利益率: {"value":17.5,"yoy_pt":-1.2}
- 販管費: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed","売上高販管費率":"not_disclosed"}
- 当四半期3か月の実績: テイボーグループ、AlphaThetaの四半期単独の売上収益・事業EBITDA・事業EBITDAマージンを四半期推移グラフで掲載。連結全体の当四半期単独数値はnot_disclosed。
- 通期業績予想: {"売上収益":{"value":167600,"unit":"百万円"},"事業EBITDA":{"value":35500,"unit":"百万円"},"営業利益":{"value":26000,"unit":"百万円"},"当期利益":{"value":16800,"unit":"百万円"}}
- 通期予想に対する進捗率: not_disclosed
- 計画に対する自己評価: FY25は11月14日付修正予想を上回り着地
- セグメント別実績: {"テイボーグループ":{"売上収益":{"value":11744,"unit":"百万円","yoy_pct":-1.9},"事業EBITDA":{"value":2778,"unit":"百万円","yoy_pct":-15}},"AlphaTheta":{"売上収益":{"value":69879,"unit":"百万円","yoy_pct":11.6},"事業EBITDA":{"value":19203,"unit":"百万円","yoy_pct":8.9}},"JLab":{"売上収益":{"value":37599,"unit":"百万円","yoy_pct":17.6},"事業EBITDA":{"value":4963,"unit":"百万円","yoy_pct":13}},"全社費用":{"事業EBITDA":{"value":-1218,"unit":"百万円"}}}
- 増減要因の内訳: {"FY25営業利益前年差":{"FY24営業利益":200,"unit":"億円","為替影響":4,"テイボーグループ（部品・材料）":-5,"AlphaTheta（音響機器関連）":11,"JLab（音響機器関連）":6,"全社費用その他":-2,"償却費":-6,"FY25営業利益":208},"FY25当期利益前年差":{"営業利益":8,"投資区分":8,"財務区分":-1,"法人所得税費用":-1,"非継続事業からの損益":-19}}
- 主要KPI: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 単価と数量の指標: not_disclosed
- 店舗数・拠点数: not_disclosed
- 従業員数: {"人数":353,"単位":"名","対象":"センクシア、2025年3月末現在","期中増減":"not_disclosed","採用計画":"not_disclosed"}
- 業績見通しの前提: {"米ドル平均為替レート":{"value":150,"unit":"円"},"ユーロ平均為替レート":{"value":178,"unit":"円"}}
- 見通しに織り込んだリスク額: not_disclosed
- 中期経営計画の目標: {"売上収益成長率":"CAGR 10%以上","営業利益率":"15%以上","FY30 ROE":"10%以上","総還元性向":"50%以上","FY30売上収益":"1,900億円以上","FY30営業利益":"285億円以上","FY30事業EBITDA":"380億円以上","FY30事業EBITDAマージン":"20%以上"}
- 財務目標: {"ROE":{"FY25実績":"約7.3%","FY30目標":"10%以上"},"Net Debt/事業EBITDA倍率":{"目標":"3.0以下","株式取得後試算":"0.1"}}
- 年間配当: {"FY25":{"年間":74,"単位":"円"},"FY26予想":{"年間":75,"単位":"円","中間":37,"期末":38}}
- 配当性向: {"FY25":50,"FY26予想":48,"単位":"%","総還元性向":{"FY25":63,"FY26予想":66},"DOE":{"FY25":3.5,"FY26予想":3.5}}
- 自己株式取得: {"取得上限額":3000000000,"単位":"円","取得上限株数":1600000,"単位（株数）":"株","期間":"2026年2月24日から2026年6月30日まで","消却":"取得する自己株式の全株式数を2026年7月1日に消却予定"}
- 設備投資額: {"FY25実績":"テイボー634百万円、浜松メタルワークス604百万円、AlphaTheta1,401百万円、JLab337百万円","FY26予想":"テイボー2,500百万円、浜松メタルワークス100百万円、センクシア600百万円、AlphaTheta4,000百万円、JLab1,000百万円"}
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 市場規模・シェア: JLabは100ドル以下イヤホンで足もと米国No.1。センクシアは基礎、デバイス、フロアでNo.1と記載。
- 質疑応答の論点: not_disclosed
- 新しい施策: センクシアを2026年2月から連結開始、センクシア取得による新領域M&Aおよび部品・材料セグメント強化、テイボーのペン先事業について譲渡を含む選択肢の検討開始、自己株式取得および取得株式の消却、AlphaThetaのベトナム自社工場開設、DJ向け音楽ライブラリOneLibraryの実現、JLabの製品カテゴリ拡大とマーケティング投資

## 評価の根拠

- 通期予想に対する進捗率は、どの粒度で示されているか。: 記載なし（原文: 「「11月14日付修正予想を上回り着地」」）
- 実績が自社の計画に対してどうだったかを、会社自身がどう評価しているか。: 計画を上回る（原文: 「「11月14日付修正予想を上回り着地」」）
- 累計だけでなく、当四半期の3か月単独の数値が示されているか。: あり（原文: 「「四半期推移－ものづくり（部品・材料）/テイボーグループ」「四半期推移－ものづくり（音響機器関連）/AlphaTheta」」）
- 売上・利益・KPIのいずれかで「過去最高」を更新したという主張があるか。: なし（原文: 「該当する「過去最高」「最高益」等の記載なし」）
- 増減の要因は、どの形で分解して示されているか。: 増減要因図で金額あり（原文: 「「営業利益増減分析」図に「為替影響 +4」「テイボーグループ △5」「AlphaTheta +11」「JLab +6」「償却費 △6」等を記載」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「売上収益及び営業利益は、音響機器関連事業の成長により増収増益」「引き続き需要が好調」「DJ機器の販売増」」）
- セグメント情報はどの粒度で示されているか。: セグメント別の売上と利益（原文: 「「セグメント別業績」に各セグメントの「売上収益」「事業EBITDA」を掲載」）
- 売上原価または販管費の内訳・増加要因が数値で示されているか。: あり（原文: 「「セグメント別利益増減要因」に「粗利率」「販管費」「為替影響」を金額で記載」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料に金額あり（原文: 「「当期利益は、前期に計上した株式売却益（19億円）の反動で減益」」）
- 業績見通しの前提は、どこまで数値で示されているか。: 複数の前提を数値で開示（原文: 「「米ドル 150.0円」「ユーロ 178.0円」」）
- 見通しに織り込んだリスクやマイナス要因の金額が示されているか。: なし（原文: 「「相互関税の適用対象へ」「原材料価格の上昇」」）
- 通期予想の達成に向けて、残り期間に何が必要かがどこまで示されているか。: 記載なし（原文: 「該当する残り期間の必要水準の記載なし」）
- 中期経営計画は、この資料でどこまで扱われているか。: 進捗を数値で開示（原文: 「「FY30 ROE 10%以上」「FY25 約7.3%」」）
- 新しい施策・投資・提携・製品が、この資料で具体的に示されているか。: あり（原文: 「「2026年2月より、センクシアの連結開始」「ベトナム自社工場開設」「OneLibraryを実現」」）
- 財務諸表以外の事業指標は、いくつ数値で示されているか。: 5件以上（原文: 「「DJ機器出荷台数」「DJ向けアプリケーションMAU」「従業員数」「米国No.1」「ROE」」）
- 示された事業指標は、前年・前期に対してどの方向に動いているか。: 多くが改善（原文: 「DJ機器出荷台数はFY25 1Qの153千台から4Qの210千台、MAUは79万人から110万人」）
- 客数と客単価、数量と単価、ARPUと契約数のように、単価と量に分解した指標が示されているか。: なし（原文: 「該当する単価・数量分解指標の記載なし」）
- 従業員数または採用の状況が数値で示されているか。: あり（原文: 「「従業員数 353名（2025年3月末現在）」」）
- 市場規模、シェア、競合との比較が数値で示されているか。: あり（原文: 「「100＄以下イヤホンで足もと米国 No.1」「No.1」」）
- 株主還元は、どこまで具体的に示されているか。: 還元方針を数値で開示（原文: 「「総還元性向50%以上」「配当性向40％以上」「DOE 3.5％以上」」）
- 自己株式の取得または消却への言及があるか。: あり（原文: 「「取得し得る株式の総数 1,600,000株」「株式の取得価額の総額 3,000,000,000円」「2026年7月1日消却予定」」）
- ROE・ROIC・D/Eレシオ・自己資本比率などの財務目標の数値が示されているか。: あり（原文: 「「ROE（FY30）10%以上」「Net Debt/事業EBITDA倍率3.0以下」」）
- 設備投資額・成長投資額・研究開発費のいずれかが金額で示されているか。: あり（原文: 「「FY26予想 設備投資額」および「成長投資1,550億円以上」」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 決算説明資料（原文: 「表題「決算補足説明資料」、目次に「FY25通期連結業績」「FY26通期連結業績予想」」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁がある程度ある（原文: 「センクシアの「概要」「ビジネスモデル」ページを掲載する一方、業績サマリやセグメント分析が中心」）
- 「差し控えたい」「未定」など、数値の開示を明確に見送った箇所があるか。: なし（原文: 「該当する「差し控えたい」「未定」等の記載なし」）
- 見通しと計画の説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「増収増益予想」「寄与」「増収増益に寄与」「見込み」」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁がある程度ある（原文: 「「Contents」に業績、中計進捗、トピックを掲げ、センクシアの概要・ビジネスモデルも掲載」）