# ノーリツ鋼機（7744） 2024年12月期 決算補足説明資料

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7744/disclosure/20250214576159
種別: 決算説明資料
開示日: 2025-02-14
Komoriの読み（0-100）: 64
企業ページ: https://komori.app/company/7744

## 何が変わったか

FY24は、音響機器関連事業の伸びと円安効果で増収増益となり、11月28日付の修正予想を上回って着地した。FY25は売上収益の増加を見込む一方、中計初年度の投資負担や為替評価の反動などにより営業利益・当期利益は減少する計画で、増配、自己株式取得、株式分割も予定している。

## 会社が挙げた理由

FY24は音響機器関連事業の成長、円安効果、営業利益の増益、プリメディカの株式売却益などが増収増益の理由。FY25は各事業の成長で増収を見込む一方、中計FY30初年度に必要な投資を織り込むこと、販管費の増加、外貨資産の為替評価がFY24のプラス11億円からFY25のマイナス7億円になること、前期のプリメディカ株式売却益がなくなることなどにより減益を見込んでいる。

## 開示の要点

- 資料の種類: 決算説明資料
- 対象決算期: 2024年12月期 通期（FY24）
- 売上高: {"value":106539,"unit":"百万円","yoy_pct":18.3}
- 営業利益: {"value":20507,"unit":"百万円","yoy_pct":42.5}
- 経常利益: not_disclosed
- 純利益: {"value":16120,"unit":"百万円","yoy_pct":58.1}
- 売上総利益率: not_disclosed
- 営業利益率: not_disclosed
- 販管費: not_disclosed
- 当四半期3か月の実績: セグメント別のFY24 4Q単独の売上収益・事業EBITDA・事業EBITDAマージンを四半期推移として掲載
- 通期業績予想: {"FY25":{"売上収益":{"value":112600,"unit":"百万円"},"事業EBITDA":{"value":23300,"unit":"百万円"},"営業利益":{"value":17400,"unit":"百万円"},"当期利益":{"value":11700,"unit":"百万円"}}}
- 通期予想に対する進捗率: not_disclosed
- 計画に対する自己評価: 11月28日付修正予想を上回り着地
- セグメント別実績: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 増減要因の内訳: {"FY24売上収益":"為替影響+71億円、テイボー+1億円、AlphaTheta+47億円、JLab+23億円","FY24営業利益":"為替影響+26億円、テイボー+1億円、AlphaTheta+20億円、JLab+16億円、全社費用+2億円、償却費・その他の収益費用等△4億円","FY25営業利益予想":"為替影響△14億円、テイボー+0億円、AlphaTheta+4億円、JLab+3億円、全社費用△3億円、償却費・その他の収益費用等△21億円"}
- 主要KPI: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 単価と数量の指標: not_disclosed
- 店舗数・拠点数: not_disclosed
- 従業員数: not_disclosed
- 業績見通しの前提: [object Object]、[object Object]
- 見通しに織り込んだリスク額: not_disclosed
- 中期経営計画の目標: [object Object]、[object Object]
- 財務目標: {"DOE目標":3.5,"unit":"%","目標期間":"FY25〜FY27"}
- 年間配当: {"FY24":{"年間":181,"unit":"円"},"FY25予想":{"株式分割考慮前":{"年間":221,"unit":"円","中間":110,"期末":111},"株式分割考慮後":{"中間":110,"期末":37}}}
- 配当性向: {"FY24":40,"FY25予想":67,"unit":"%","総還元性向":{"FY24":40,"FY25予想":84,"unit":"%"}}
- 自己株式取得: {"金額":{"value":2000000000,"unit":"円（上限）"},"株数":{"value":500000,"unit":"株（上限）"},"期間":"2025年2月25日〜2025年6月30日"}
- 設備投資額: {"value":1300,"unit":"百万円（テイボー FY25予想）"}
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 市場規模・シェア: not_disclosed
- 質疑応答の論点: not_disclosed
- 新しい施策: 中計FY30初年度に必要な投資の実施、自己株式の取得と取得株式の消却、2025年7月1日効力発生予定の1株を3株とする株式分割、政策保有株式であるJMDC株式の一部売却、DOE目標の導入

## 評価の根拠

- 通期予想に対する進捗率は、どの粒度で示されているか。: 記載なし（原文: 「「FY25 上半期連結業績予想サマリ」にはFY24 2Q累計とFY25 2Q累計予想の数値があるが、通期予想に対する進捗率の記載はない。」）
- 実績が自社の計画に対してどうだったかを、会社自身がどう評価しているか。: 計画を上回る（原文: 「「11月28日付修正予想を上回り着地」」）
- 累計だけでなく、当四半期の3か月単独の数値が示されているか。: あり（原文: 「「四半期推移－ものづくり（音響機器関連）/AlphaTheta」などでFY24 1Q〜4Qの売上収益、事業EBITDA等を掲載。」）
- 売上・利益・KPIのいずれかで「過去最高」を更新したという主張があるか。: なし（原文: 「決算ハイライトは「増収増益」「修正予想を上回り着地」としているが、「過去最高」の記載はない。」）
- 増減の要因は、どの形で分解して示されているか。: 増減要因図で金額あり（原文: 「「売上収益増減分析」「営業利益増減分析」「当期利益増減分析」に、為替影響や各社の増減額を記載。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「売上収益及び営業利益は、音響機器関連事業の成長及び円安効果により増収増益」」）
- セグメント情報はどの粒度で示されているか。: セグメント別の売上と利益（原文: 「「セグメント別業績」にテイボー、AlphaTheta、JLabの売上収益と事業EBITDAを掲載。」）
- 売上原価または販管費の内訳・増加要因が数値で示されているか。: あり（原文: 「「広告宣伝費の増加 △16」「販管費の増加 △7」「研究開発費の増加 △8」など。」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料に金額あり（原文: 「「為替差益 △18（FY24 +11億円 / FY25 △7億円）」「償却費の増加 △6」「その他の収益・費用 △15」」）
- 業績見通しの前提は、どこまで数値で示されているか。: 前提を一つだけ開示（原文: 「「米ドル150.0円、ユーロ156.0円の為替前提」」）
- 見通しに織り込んだリスクやマイナス要因の金額が示されているか。: あり（原文: 「「外貨資産の為替評価（FY24 ＋11億円 / FY25 △7億円）」」）
- 通期予想の達成に向けて、残り期間に何が必要かがどこまで示されているか。: 記載なし（原文: 「通期予想と上半期予想は掲載されているが、残り期間に必要な水準の明示はない。」）
- 中期経営計画は、この資料でどこまで扱われているか。: 目標の再掲のみ（原文: 「「為替影響を除いた売上収益の年平均成長率（CAGR）10%を定量目標」「総還元性向50%以上、配当は配当性向40%以上とDOE3.5％以上」」）
- 新しい施策・投資・提携・製品が、この資料で具体的に示されているか。: あり（原文: 「「自己株式の取得及び消却」「株式分割」「政策保有株式の売却」「DOE目標も設定」」）
- 財務諸表以外の事業指標は、いくつ数値で示されているか。: 2〜4件（原文: 「「DJ機器出荷台数」「DJ向けアプリケーションMAU」「事業EBITDAマージン」を掲載。」）
- 示された事業指標は、前年・前期に対してどの方向に動いているか。: 多くが改善（原文: 「連結事業EBITDAマージンは「19.7%」から「22.8%」へ、「DJ向けアプリケーションMAU」はFY24 1Qの50万人から4Qの92万人へ増加。」）
- 客数と客単価、数量と単価、ARPUと契約数のように、単価と量に分解した指標が示されているか。: なし（原文: 「出荷台数とMAUは掲載されているが、単価との組み合わせはない。」）
- 従業員数または採用の状況が数値で示されているか。: なし（原文: 「資料の会社概要・業績資料に従業員数または採用計画の記載はない。」）
- 市場規模、シェア、競合との比較が数値で示されているか。: なし（原文: 「「米国は、新製品導入効果等によりシェアが拡大」とあるが、シェアの数値はない。」）
- 株主還元は、どこまで具体的に示されているか。: 還元方針を数値で開示（原文: 「「総還元性向50%以上、配当は配当性向40%以上とDOE3.5％以上」「FY25予想の総還元性向は84％」」）
- 自己株式の取得または消却への言及があるか。: あり（原文: 「「取得し得る株式の総数500,000株（上限）」「株式の取得価額の総額2,000,000,000円（上限）」」）
- ROE・ROIC・D/Eレシオ・自己資本比率などの財務目標の数値が示されているか。: あり（原文: 「「DOE3.5％以上（FY25からFY27）」」）
- 設備投資額・成長投資額・研究開発費のいずれかが金額で示されているか。: あり（原文: 「「設備投資額・減価償却費推移」「研究開発費推移」「広告宣伝費推移」にFY25予想額を掲載。」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 決算説明資料（原文: 「表題は「決算補足説明資料」、内容は「FY24 通期連結業績」「FY25 通期連結業績予想」「トピック」。」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁がある程度ある（原文: 「後半に「ノーリツ鋼機について」「グループ会社の概要」がある一方、前半は業績サマリ、セグメント別業績、予想、増減分析。」）
- 「差し控えたい」「未定」など、数値の開示を明確に見送った箇所があるか。: なし（原文: 「各業績予想、為替前提、投資額、株主還元、自己株式取得の数値を記載。」）
- 見通しと計画の説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「FY25 通期連結業績予想」「総還元性向は84％となる見込み」「実際の業績は、様々な要因やリスクにより大きく異なる結果となる可能性」。」）