# ノーリツ鋼機（7744） 2024年12月期 決算短信〔IFRS〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7744/disclosure/20250214576022
種別: 決算
開示日: 2025-02-14
Komoriの読み（0-100）: 68
企業ページ: https://komori.app/company/7744

## 何が変わったか

2024年12月期は、音響機器関連事業の強い需要や原価低減、為替の追い風により、売上収益・営業利益・最終利益が大幅に増加しました。2025年12月期は売上収益の増加を見込む一方、営業利益は減益を予想し、年間配当は株式分割考慮前で221円を予定しています。

## 会社が挙げた理由

音響機器関連事業では強い需要、欧米での販売好調、為替が有利に働いたこと、原価低減施策の奏功が増収増益に寄与しました。部品・材料事業では欧州・アジアの需要停滞があった一方、北米需要の回復の兆しや輸送機器部品の伸長がありました。また、プリメディカ株式譲渡に伴う非継続事業からの利益を計上しました。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: IFRS
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2024年1月1日〜2024年12月31日
- 売上高: {"value":106539,"unit":"百万円","yoy_pct":18.3}
- 営業利益: {"value":20507,"unit":"百万円","yoy_pct":42.5}
- 経常利益: {"value":20437,"unit":"百万円（税引前利益）","yoy_pct":49.4}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":16120,"unit":"百万円","yoy_pct":58.1}
- １株当たり当期純利益: 451.61円
- 売上高営業利益率: 19.2%（前期16.0%）
- 自己資本比率: {"当期末":"74.2%","前期末":"73.5%"}
- 総資産: {"value":299368,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":222960,"unit":"百万円（資本合計）"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":32595,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":38,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-11828,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":92856,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":112600,"unit":"百万円","yoy_pct":5.7},"営業利益":{"value":17400,"unit":"百万円","yoy_pct":-15.2},"経常利益":{"value":17100,"unit":"百万円（税引前利益）","yoy_pct":-16.3},"純利益":{"value":11700,"unit":"百万円","yoy_pct":-27.4}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":181,"revised_forecast":221,"change":40,"change_rate":22.1,"unit":"円（1株当たり、株式分割考慮前）"}
- 配当性向: {"当期実績":"40.1%","次期予想":"67.4%"}
- 株主還元方針: 配当性向とDOEを指標とし、自己株式の取得と合わせた総還元性向50％以上を目標とする。
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":5539,"unit":"百万円（減価償却費及び償却費）"}
- 減損損失: {"value":33,"unit":"百万円","対象資産":"ものづくり（部品・材料）セグメント"}
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: not_disclosed
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"有（非継続事業への分類に伴い前連結会計年度の関連数値を修正再表示）"}
- 連結範囲の変更: {"新規":0,"除外":1,"除外会社":["株式会社プリメディカ"]}
- 重要な後発事象: 2025年2月14日開催の取締役会において、自己株式の取得及び消却を決議した。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（アナリスト・機関投資家向け、オンライン配信）
- 期末発行済株式数: 36190872
- 期末自己株式数: 490314
- 業績の増減要因: 音響機器関連事業の強い需要、欧米での販売好調、為替の好影響、原価低減施策の奏功により増収増益。部品・材料事業は欧州・アジアの需要停滞があったが、北米需要の回復の兆しや輸送機器部品の伸長により前年を上回った。プリメディカ株式譲渡に伴う非継続事業からの利益も最終利益を押し上げた。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題「2024年12月期 決算短信〔ＩＦＲＳ〕（連結）」および「１．2024年12月期の連結業績」」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「「３．2025年12月期の連結業績予想」には通期予想が示されているが、2024年12月期は通期実績である。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「「売上収益 106,539 18.3」「営業利益 20,507 42.5」「親会社の所有者に帰属する当期利益 16,120 58.1」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「「売上収益は1,065億39百万円（前年同期比18.3％増）」「営業利益は205億７百万円（前年同期比42.5％増）」」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益20,507百万円、税引前利益20,437百万円、親会社の所有者に帰属する当期利益16,120百万円」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 減少を見込む（原文: 「2025年通期営業利益予想「17,400 △15.2」および2024年12月期営業利益「20,507」」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「「2024年12月期…年間配当金は1株当たり181円」「次期の…配当予想は株式分割考慮前で221円」」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: あり（原文: 「「配当（配当性向とDOEを指標）と自己株式の取得により総還元性向50％以上を目標」」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「連結損益計算書は「継続事業」「非継続事業」「当期利益」の区分で表示されている。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「セグメント情報の「減損損失 33百万円」」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが増益（原文: 「部品・材料は売上収益1.6％増、事業EBITDA2.2％増、音響機器関連は売上収益20.8％増、事業EBITDA39.3％増」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「「2024年12月期…売上収益営業利益率19.2」「2023年12月期…16.0」」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「「2024年12月期 74.2」「2023年12月期 73.5」」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フロー「2023年12月期 △31,588」「2024年12月期 32,595」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「音響機器関連事業においては、引き続き強い需要に支えられ、好調に推移」「欧米での販売好調」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「セグメント別に売上収益・事業EBITDAの金額と前年同期比を掲載。一方、「為替が有利に働いた」「原価低減施策が奏功」など個別要因の金額は記載されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境：「欧州、アジアにおける需要の停滞」「為替が有利に働いた」／自社施策：「原価低減施策が奏功」「研究開発費や体制強化などの先行投資」」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績：「営業利益は205億７百万円…となりました」／予想：「営業利益は174億円を見込んでおります」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2024年１月１日～2024年12月31日」および売上収益106,539百万円、営業利益20,507百万円、営業利益率19.2％」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「長引くウクライナ紛争やアメリカの政権交代などに伴う、不透明感が払しょくできない社会情勢」」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「非継続事業への分類に伴い、前連結会計年度の関連する数値は修正再表示しております」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 修正再表示（原文: 「「ＩＦＲＳにより要求される会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」および「前連結会計年度の関連する数値は修正再表示しております」」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：有」「除外 1社…株式会社プリメディカ」」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: あり（原文: 「「当社は、2025年２月14日開催の取締役会において、自己株式の取得及び消却について決議いたしました」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（アナリスト・機関投資家向け（オンライン配信））」」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「新たに発表した中期経営計画 FY30での方針のとおり、配当…と自己株式の取得により総還元性向50％以上を目標」」）