# ノーリツ鋼機（7744） 2023年12月期 決算短信〔IFRS〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7744/disclosure/20240209532875
種別: 決算
開示日: 2024-02-13
Komoriの読み（0-100）: 62
企業ページ: https://komori.app/company/7744

## 何が変わったか

売上収益は音響機器関連事業の伸長により24.5％増え、営業利益も大幅に改善しました。一方、前年に計上したJMDC株式売却益の反動で、親会社の所有者に帰属する当期利益は90.0％減少しました。

## 会社が挙げた理由

音響機器関連事業では、部品調達難や物流リードタイムの長期化が改善し、新製品の高評価と強い需要が寄与しました。加えて為替レートも有利に推移し、コスト構造の見直しやコスト管理活動で収益性が向上しました。一方、当期利益は前年に株式会社JMDC株式の一部譲渡による売却益等を非継続事業に計上していた反動で減少しました。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: IFRS
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2023年1月1日〜2023年12月31日
- 売上高: {"value":91552,"unit":"百万円","yoy_pct":24.5}
- 営業利益: {"value":14462,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":13747,"unit":"百万円","yoy_pct":248.5}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":10199,"unit":"百万円","yoy_pct":-90}
- １株当たり当期純利益: 285.88円
- 売上高営業利益率: 15.8%
- 自己資本比率: {"当期末":"73.5%","前期末":"62.7%"}
- 総資産: {"value":279471,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":205844,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-31588,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":23166,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-18892,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":70190,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":97600,"unit":"百万円","yoy_pct":6.6},"営業利益":{"value":13400,"unit":"百万円","yoy_pct":-7.3},"経常利益":{"value":12800,"unit":"百万円","yoy_pct":-6.9},"純利益":{"value":8600,"unit":"百万円","yoy_pct":-15.7}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":115,"revised_forecast":116,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: 40.2%
- 株主還元方針: 連結配当性向40％以上を目標とし、安定的な配当を目指す
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":5228,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":0,"unit":"百万円","対象資産":"計上なし"}
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: not_disclosed
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有（IAS第12号の適用）","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"有（前連結会計年度の連結財務諸表を遡及修正）"}
- 連結範囲の変更: 新規0社、除外0社（社名なし）
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（アナリスト・機関投資家向け、オンライン配信）
- 期末発行済株式数: 36,190,872株
- 期末自己株式数: 507,768株
- 業績の増減要因: 音響機器関連事業の強い需要、部品調達難・物流リードタイムの改善、新製品の高評価、為替レートの好影響、コスト構造の見直し・コスト管理活動が売上収益と営業利益を押し上げた。前年のJMDC株式売却益等の反動が当期利益を押し下げた。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題に「2023年12月期 決算短信」とあり、「2023年12月期の連結業績」として通期実績を記載している。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上収益は「24.5％」、税引前利益は「248.5％」増加する一方、親会社の所有者に帰属する当期利益は「△90.0％」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「「売上収益 91,552」（前年73,515）、「営業利益 14,462」（前年1,262）。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益「14,462百万円」、税引前利益「13,747百万円」、親会社の所有者に帰属する当期利益「10,199百万円」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 減少を見込む（原文: 「2023年12月期営業利益「14,462百万円」、2024年12月期通期予想「13,400百万円（△7.3％）」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2023年12月期の年間配当「115.00」、2024年12月期予想「116.00」。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: あり（原文: 「「中期経営計画 FY25での目標のとおり、連結配当性向40％以上を目標」。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「セグメント情報の当連結会計年度の「減損損失」は「－」。当期の損益計算書にも特別利益・特別損失の項目はありません。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「当連結会計年度のセグメント情報で「減損損失 －」と記載されている。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「部品・材料は「前年同期比14.0％減」、音響機器関連は「前年同期比92.1％増」、その他は「前年同期比34.7％減」。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「売上収益営業利益率は2023年12月期「15.8％」、2022年12月期「1.7％」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「親会社所有者帰属持分比率は2023年12月期「73.5％」、2022年12月期「62.7％」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: マイナス（原文: 「「営業活動によるキャッシュ・フロー △31,588百万円」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「音響機器関連事業は「変わらない強い需要に支えられ増収」とされ、「新製品の高評価も寄与」と記載されている。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「音響機器関連の売上収益は「782億70百万円（前年同期比31.5％増）」、事業EBITDAは「158億14百万円（前年同期比92.1％増）」と記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部要因として「顧客の生産調整」「材料や燃料の値上がり」、自社施策として「コスト構造の見直し」「原価低減活動」「新製品」が記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「営業利益は134億円を見込んでおります」「通期の連結業績につきましては…予想しております」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間として「2023年１月１日～2023年12月31日」、実績として売上収益「91,552百万円」、営業利益「14,462百万円」などが記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「長引くウクライナ紛争などに伴う、不透明感が払しょくできない社会情勢」、「通期の連結業績予想における為替レート」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「非継続事業を差し引いた継続事業から生じた金額を表示」、「前年…JMDCの株式の一部を譲渡…特殊要因を除くと」と記載されている。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 修正再表示（原文: 「「ＩＦＲＳにより要求される会計方針の変更：有」、「前連結会計年度の連結財務諸表を遡及修正しております」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」、「決算説明会開催の有無：有（アナリスト・機関投資家向け（オンライン配信））」。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「中期経営計画 FY25での目標のとおり、連結配当性向40％以上を目標」。」）