# ノーリツ鋼機（7744） 2021年12月期 決算短信〔IFRS〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7744/disclosure/20220213588339
種別: 決算
開示日: 2022-02-14
Komoriの読み（0-100）: 60
企業ページ: https://komori.app/company/7744

## 何が変わったか

2021年12月期は、買収した事業の連結加入や新型コロナウイルス感染症の影響からの回復などにより、売上収益と営業利益が増加しました。一方、前年に計上した子会社株式売却益の反動で、親会社所有者帰属利益は減少し、2022年12月期は増収増益と年間配当40円を見込んでいます。

## 会社が挙げた理由

ものづくり事業では、ATCとJLabの連結加入、部品・材料事業の増収が寄与しました。ヘルスケア事業では、医療情報事業の好調と医療検査事業の回復が増収増益に寄与しました。親会社所有者帰属利益については、前年同一期間に事業ポートフォリオ再編に伴う子会社株式売却益33億円が計上されていた反動がありました。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: IFRS
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2021年1月1日〜2021年12月31日
- 売上高: {"value":75326,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 営業利益: {"value":10733,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":9835,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":5299,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: 148.73円
- 売上高営業利益率: 14.2%
- 自己資本比率: {"当期末":"42.1%","前期末":"44.5%"}
- 総資産: {"value":264324,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":126919,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":3907,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-40460,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":4275,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":38141,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":92300,"unit":"百万円","yoy_pct":"22.5%"},"営業利益":{"value":12900,"unit":"百万円","yoy_pct":"20.2%"},"経常利益":{"value":10900,"unit":"百万円","yoy_pct":"10.8%"},"純利益":{"value":5700,"unit":"百万円","yoy_pct":"7.6%"}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":38,"revised_forecast":40,"change":2,"change_rate":"5.3%","unit":"円・銭／株"}
- 配当性向: {"当期":"25.6%","次期予想":"25.0%"}
- 株主還元方針: 連結配当性向25％以上を目標とし、安定的な配当を目指す
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":6079,"unit":"百万円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: not_disclosed
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"有（企業結合に係る暫定的な会計処理の確定により、前連結会計年度の数値を修正再表示）"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"1社（PEAG, LLC dba JLab Audio）","除外":"0社"}
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（アナリスト・機関投資家向け、オンデマンド配信）
- 期末発行済株式数: 36190872
- 期末自己株式数: 556885
- 業績の増減要因: ATCとJLabの連結加入、部品・材料事業の増収、新型コロナウイルス感染症の影響からの回復、医療情報事業の好調により売上収益と事業利益が増加した一方、前年の子会社株式売却益の反動で親会社所有者帰属利益は減少。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2021年12月期 決算短信〔ＩＦＲＳ〕（連結）」で、業績欄も「2021年12月期の連結業績」となっている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「「売上収益」156.2、「営業利益」168.5、「税引前当期利益」403.9に対し、「親会社の所有者に帰属する当期利益」は「△4,806」「52.4」とされ、「子会社株式の売却益が33億円計上されました」「親会社の所有者に帰属する当期利益は…減益」と説明されている。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「「売上収益 75,326」「前年同一期間比 156.2」、また「営業利益 10,733」「前年同一期間比 168.5」と記載されている。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益10,733百万円、税引前利益9,835百万円、親会社の所有者に帰属する当期利益5,299百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「2022年12月期の通期営業利益予想は「12,900」「20.2%」、2021年12月期実績は「10,733」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2021年12月期の年間配当金は「38.00」、2022年12月期予想は「40.00」。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: あり（原文: 「「次期の配当金につきましては、引き続き連結配当性向25％以上を目標」と記載されている。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「当期の損益計算書には「その他の収益308百万円」「その他の費用△1,204百万円」等が示されているが、特別利益・特別損失の項目は記載されていない。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「注記には「将来キャッシュ・フローが減少した場合…減損損失が発生する可能性があります」とあるが、当期計上額の記載はない。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが増益（原文: 「ものづくりは売上収益「168.2％」、事業EBITDA「146.2％」、ヘルスケアは売上収益「133.4％」、事業EBITDA「135.2％」。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「2021年12月期の売上収益営業利益率は「14.2」、2020年12月期は「14.1」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「2021年12月期「42.1」、2020年12月期「44.5」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは前連結会計年度「5,557」、当連結会計年度「3,907」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: M&A・連結範囲（原文: 「「2020年4月に…ATCが、2021年5月に…JLabがそれぞれ加入したことによる純増」と記載されている。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「ものづくりの事業EBITDAは「前年同一期間と比べ36億59百万円の増益」、ヘルスケアは「14億64百万円の増益」と記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「世界的な物流網の混乱」「半導体調達のためのコストの増加」「新型コロナウイルス感染症拡大の影響」、自社要因として「ATCとJLabの加入」「人件費を中心とした先行投資」が記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績について「増収となりました」「営業利益は107億33百万円」と記載する一方、見通しについて「923億円と拡大するものと見込んでおります」「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2021年１月１日～2021年12月31日」の実績と、「2022年１月１日～2022年12月31日」の予想が、百万円単位の数値とともに記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「足元の新型コロナウイルス感染症の収束の予想は引き続き困難」、また業績予想の為替レートとして「米ドル108円、ユーロ128円」等が記載されている。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「2021年12月期…と、比較対象となる2020年12月期…の期間が異なるため、対前期増減率は記載しておりません」と記載されている。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 修正再表示（原文: 「「①IFRSにより要求される会計方針の変更：無」「②①以外の会計方針の変更：無」「③会計上の見積りの変更：無」とある一方、「前連結会計年度の各数値は修正再表示しております」と記載されている。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動…：無」「新規－社、除外－社」と記載されている。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（アナリスト・機関投資家向け（オンデマンド配信））」と記載されている。」）