# ＨＯＹＡ（7741） 2025年３月期 決算短信〔ＩＦＲＳ〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7741/disclosure/20250501528675
種別: 決算
開示日: 2025-05-01
Komoriの読み（0-100）: 44
企業ページ: https://komori.app/company/7741

## 何が変わったか

2025年3月期は、情報・通信事業の好調を主因に売上収益が13.6％増、税引前利益が9.9％増となった。一方、ライフケア事業とその他事業のセグメント利益は減少し、税引前利益率は低下した。

## 会社が挙げた理由

主に情報・通信事業が好調だったことにより、売上収益・利益ともに増加した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: IFRS
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2024年4月1日〜2025年3月31日
- 売上高: {"value":866032,"unit":"百万円","yoy_pct":13.6}
- 営業利益: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":259965,"unit":"百万円","yoy_pct":9.9}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":202101,"unit":"百万円","yoy_pct":11.4}
- １株当たり当期純利益: 581.45円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":78.9,"前期末":80.4}
- 総資産: {"value":1234278,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":971629,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":235113,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-33192,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-190352,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":533967,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":"not_disclosed","yoy_pct":"not_disclosed"},"営業利益":{"value":"not_disclosed","yoy_pct":"not_disclosed"},"経常利益":{"value":"not_disclosed","yoy_pct":"not_disclosed"},"純利益":{"value":"not_disclosed","yoy_pct":"not_disclosed"}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":110,"revised_forecast":160,"change":50,"change_rate":45.5,"unit":"円"}
- 配当性向: 27.5
- 株主還元方針: 配当性向40％を目安とする累進配当を基本方針とする
- セグメント別売上高: {"ライフケア":{"value":550912,"unit":"百万円","yoy_pct":3.9},"情報・通信":{"value":311097,"unit":"百万円","yoy_pct":36.3},"その他":{"value":4022,"unit":"百万円","yoy_pct":-5.6}}
- セグメント別利益: {"ライフケア":{"value":90368,"unit":"百万円","yoy_pct":-25.3},"情報・通信":{"value":170373,"unit":"百万円","yoy_pct":57.9},"その他":{"value":611,"unit":"百万円","yoy_pct":-84.3}}
- 地域別売上高: {"日本":{"value":182787,"unit":"百万円"},"アメリカ合衆国":{"value":129175,"unit":"百万円"},"シンガポール":{"value":102197,"unit":"百万円"},"中華人民共和国":{"value":80644,"unit":"百万円"},"大韓民国":{"value":60748,"unit":"百万円"},"その他":{"value":310481,"unit":"百万円"}}
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":48577,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":6143,"unit":"百万円","対象資産":"not_disclosed"}
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"not_disclosed"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"社数":0,"社名":"－"},"除外":{"社数":0,"社名":"－"}}
- 重要な後発事象: 2025年5月1日開催の取締役会で、自己株式2,736,600株を2025年5月14日に消却することを決議。消却後の発行済株式総数は343,122,620株。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（証券アナリスト・機関投資家向け）
- 期末発行済株式数: 345,859,220株
- 期末自己株式数: 3,101,557株
- 業績の増減要因: 主に情報・通信事業が好調だったことにより売上収益・利益ともに増加。半導体用マスクブランクス、ハードディスク用ガラスサブストレート、映像関連製品の需要・販売が好調だった一方、中国の反腐敗運動、集中購買制度、顧客の在庫調整、情報システムサービス事業の譲渡などが影響した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2025年３月期 決算短信〔ＩＦＲＳ〕（連結）」である。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「「第３四半期…決算発表時に通期の連結業績予想を公表しております。」」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上収益は「13.6」、税引前利益は「9.9」と増加。一方、ライフケアのセグメント利益は「△25.3」、その他は「△84.3」、税引前当期利益率は「△1.0pt」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 比較できない（原文: 「表紙の連結経営成績には「売上収益」「税引前利益」「当期利益」等が記載されているが、営業利益の項目はない。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「第３四半期…決算発表時に通期の連結業績予想を公表しております。」」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「2026年3月期の年間配当欄は「－」で、注記は「配当予想は未定とさせていただいております」としている。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 予想を示していない（原文: 「「長期の連結業績予想が困難であります。」」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2024年3月期は「110.00」、2025年3月期は「160.00」。また「年間配当金は１株当たり160円となる予定」と記載されている。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: あり（原文: 「「配当については、配当性向40%を目安とする累進配当を基本方針として設定いたしました。」」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「「減損損失 6,143」と記載されている。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「ライフケアは売上収益「3.9」、セグメント利益「△25.3」、情報・通信はそれぞれ「36.3」「57.9」、その他は「△5.6」「△84.3」。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 比較できない（原文: 「開示されているのは「税引前当期利益率（％）30.0」「△1.0pt」であり、売上高営業利益率ではない。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「「親会社所有者帰属持分比率(%) 80.4 78.9 △1.5pt」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「「営業活動によるキャッシュ・フロー 222,802 235,113 12,310」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「需要が急増し、大幅増収」「データセンター向けニアラインストレージ需要の拡大により大幅増収」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「積極的な販売促進活動」「顧客の在庫調整が終了」「需要の拡大」などの定性的説明が記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部要因として「中国で反腐敗運動の影響」「顧客の在庫調整」、自社施策として「積極的な販売促進活動」「新規出店」が記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 条件付き（原文: 「「為替変動の影響を受ける可能性が大きい」「長期の連結業績予想が困難であります」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2024年４月１日～2025年３月31日」と各業績数値が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「海外売上比率が大きく、為替変動の影響を受ける可能性が大きい」「ハイテク部品、さらにそれらを使用して製造される最終消費財の景況」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「当期と前期について、いずれも「自 2023年４月１日 至 2024年３月31日」「自 2024年４月１日 至 2025年３月31日」と通常の比較期間が記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「該当事項はありません。」」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: あり（原文: 「「2025年５月１日開催の取締役会において…自己株式の消却を決議いたしました。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（証券アナリスト・機関投資家様向け）」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「本文の業績、セグメント、地域別情報等に受注高・受注残高の項目はない。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: なし（原文: 「本文には製品別の売上収益やセグメント業績はあるが、店舗数・会員数・契約数・販売数量等の数値はない。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: なし（原文: 「本文および添付資料に中期経営計画の目標進捗を示す記載はない。」）