# ＨＯＹＡ（7741） 2025年３月期 第３四半期決算短信〔ＩＦＲＳ〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7741/disclosure/20250131560049
種別: 決算
開示日: 2025-02-03
Komoriの読み（0-100）: 58
企業ページ: https://komori.app/company/7741

## 何が変わったか

第3四半期累計の売上収益は前年同期比14.8％増、親会社所有者帰属利益は21.1％増となった。通期売上収益予想を52億円引き上げ、利益予想を初めて開示した。

## 会社が挙げた理由

ＨＤＤ、半導体関連市場の底堅さが続き、需要が見込みを上回ったため。第3四半期累計の増収増益については、主に情報・通信事業が好調だったことによる。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第3四半期
- 会計基準: IFRS
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2024年4月1日〜2024年12月31日
- 売上高: {"value":649276,"unit":"百万円","yoy_pct":14.8}
- 営業利益: not_disclosed
- 経常利益: {"value":192255,"unit":"百万円","yoy_pct":16.9}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":150571,"unit":"百万円","yoy_pct":21.1}
- １株当たり当期純利益: 431.99円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":79.5,"前期末":80.4}
- 総資産: {"value":1278687,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":1014755,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":182287,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-20348,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-127877,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":579282,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":869200,"unit":"百万円","yoy_pct":14},"営業利益":"not_disclosed","経常利益":{"value":256100,"unit":"百万円","yoy_pct":8.3},"純利益":{"value":198300,"unit":"百万円","yoy_pct":9.3}}
- 業績予想の修正: {"売上高":{"previous_forecast":864000,"revised_forecast":869200,"change":5200,"change_rate":0.6,"unit":"百万円"},"営業利益":"not_disclosed","経常利益":"今回初めての開示","純利益":"今回初めての開示"}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":110,"revised_forecast":"未定","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":35900,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":4763,"unit":"百万円","対象資産":"not_disclosed"}
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"not_disclosed"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"0社","除外":"0社","社名":"該当なし"}
- 重要な後発事象: 自己株式2,467,200株の消却を決議。また、自己株式3,000,000株・取得価額総額500億円を上限とする自己株式取得を決議。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（証券アナリスト・機関投資家向け）
- 期末発行済株式数: 348326420
- 期末自己株式数: 2227173
- 業績の増減要因: 主に情報・通信事業が好調だったことにより売上収益・利益ともに増加。ＨＤＤ、半導体関連市場では顧客の在庫調整終了による反動増と実需に基づく需要拡大が寄与。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「当第3四半期売上収益は649,276百万円、通期予想は869,200百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 小幅な上振れ（原文: 「売上収益14.8％増、税引前利益16.9％増、親会社の所有者に帰属する四半期利益21.1％増。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：有」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 予想を示していない（原文: 「「配当予想は未定とさせていただいております」。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「包括利益計算書の減損損失は4,763百万円。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「セグメント利益はライフケア事業24.5％減、情報・通信事業71.2％増、その他88.6％減。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「親会社所有者帰属持分比率は当第3四半期末79.5％、前期末80.4％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは前年同期156,871百万円から当期182,287百万円へ増加。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「顧客の在庫調整が終了したことによる反動増に加え、実需に基づく需要の拡大が重なり、大幅な増収を見込んでおります」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「主に情報・通信事業が好調だったことにより売上収益・利益ともに増加」と説明されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境が中心（原文: 「「ＨＤＤ、半導体関連市場において顧客の在庫調整が終了」「中国で反腐敗運動の影響」「台湾の地震の影響」と記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 条件付き（原文: 「「需要見込みが想定を上回ることから今回修正」「為替変動の影響を受ける可能性が大きい」「実際の業績は、様々な要素により…大きく異なる結果となり得ます」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2024年4月1日～2024年12月31日」の期間と、売上収益649,276百万円、前年同期比14.8％増が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「実際の業績に影響を与えうる重要な要素には当社の事業を取り巻く経済情勢、市場の動向、為替レートの変動などが含まれます」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「当四半期連結累計期間、前年同期ともに非継続事業はありません」「連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当四半期連結累計期間における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: あり（原文: 「「自己株式の消却」および「自己株式の取得」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（証券アナリスト・機関投資家向け）」。」）
