# ＨＯＹＡ（7741） 2025年3月期 第２四半期連結決算短信 補足資料（ＩＦＲＳ）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7741/disclosure/20241030506825
種別: 決算説明資料
開示日: 2024-10-31
Komoriの読み（0-100）: 46
企業ページ: https://komori.app/company/7741

## 何が変わったか

2025年3月期上期は、売上収益が前年同期比15.5%増、税引前利益が10.7%増となった。情報・通信事業が大きく伸びた一方、ライフケア事業の利益は減少し、当第2四半期単独では税引前利益が前年同期比1.2%減となった。

## 会社が挙げた理由

情報・通信事業、特にエレクトロニクス関連製品の売上増加が全体の増収をけん引した。為替の円安も売上・利益を押し上げた一方、ライフケア事業では為替影響を除く実質ベースで売上・利益が減少した。

## 開示の要点

- 資料の種類: 決算短信補足資料
- 対象決算期: 2025年3月期 第2四半期
- 売上高: {"value":428430,"unit":"百万円","yoy_pct":15.5}
- 営業利益: not_disclosed
- 経常利益: {"value":127031,"unit":"百万円（税引前四半期利益）","yoy_pct":10.7}
- 純利益: {"value":100091,"unit":"百万円（親会社の所有者に帰属する四半期利益）","yoy_pct":16.9}
- 売上総利益率: not_disclosed
- 営業利益率: not_disclosed
- 販管費: not_disclosed
- 当四半期3か月の実績: {"売上収益":{"value":214657,"unit":"百万円","yoy_pct":13.8},"税引前四半期利益":{"value":62841,"unit":"百万円","yoy_pct":-1.2},"四半期利益":{"value":52898,"unit":"百万円","yoy_pct":10.9},"親会社の所有者に帰属する四半期利益":{"value":52933,"unit":"百万円","yoy_pct":11.6}}
- 通期業績予想: not_disclosed
- 通期予想に対する進捗率: not_disclosed
- 計画に対する自己評価: not_disclosed
- セグメント別実績: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 増減要因の内訳: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 主要KPI: [object Object]、[object Object]
- 単価と数量の指標: not_disclosed
- 店舗数・拠点数: not_disclosed
- 従業員数: not_disclosed
- 業績見通しの前提: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 見通しに織り込んだリスク額: not_disclosed
- 中期経営計画の目標: not_disclosed
- 財務目標: not_disclosed
- 年間配当: {"年間配当額":"未定","中間配当":"45.00円","期末配当":"未定"}
- 配当性向: not_disclosed
- 自己株式取得: {"取得額":"50,002百万円（上期実績）","取得枠":"not_disclosed","期間":"not_disclosed"}
- 設備投資額: {"value":28323,"unit":"百万円（資本的支出、上期累計）"}
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 市場規模・シェア: not_disclosed
- 質疑応答の論点: not_disclosed
- 新しい施策: not_disclosed

## 評価の根拠

- 通期予想に対する進捗率は、どの粒度で示されているか。: 記載なし（原文: 「資料の主要指標、財務諸表、セグメント情報に通期予想に対する進捗率の記載なし。」）
- 実績が自社の計画に対してどうだったかを、会社自身がどう評価しているか。: 記載なし（原文: 「「計画未達」「計画以上」「計画線」などの記載なし。」）
- 累計だけでなく、当四半期の3か月単独の数値が示されているか。: あり（原文: 「「第2四半期(3ヶ月）：2024年7月1日～2024年9月30日」および「四半期（3ヶ月）」の表。」）
- 売上・利益・KPIのいずれかで「過去最高」を更新したという主張があるか。: なし（原文: 「「過去最高」「最高益」などの記載なし。」）
- この資料の中で、通期予想を修正した、または据え置いたことが明示されているか。: なし（原文: 「通期業績予想の修正・据え置きに関する記載なし。」）
- 増減の要因は、どの形で分解して示されているか。: 表で金額あり（原文: 「「売上収益と税引前四半期利益の増減内訳」表に「為替影響」「為替影響除く実質増減」の金額を掲載。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「情報・通信」外部顧客売上収益増減45,927百万円、うち「エレクトロニクス関連製品」増減41,355百万円。」）
- セグメント情報はどの粒度で示されているか。: セグメント別の売上と利益（原文: 「「セグメント収益及び業績」表に各セグメントの「外部顧客からの売上収益」と「セグメント利益額」を掲載。」）
- 売上原価または販管費の内訳・増加要因が数値で示されているか。: あり（原文: 「「原材料及び消耗品消費高」「人件費」「広告宣伝費及び販売促進費」「支払手数料」などの金額・増減額を掲載。」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料に金額あり（原文: 「ライフケアのセグメント利益額増減額は△18,786百万円、為替影響を除く実質増減は△20,116百万円。当第2四半期の税引前四半期利益は前年同期比△774百万円。」）
- 業績見通しの前提は、どこまで数値で示されているか。: 記載なし（原文: 「「主要通貨の換算レート」として米ドル142.61円・152.45円等を掲載。」）
- 見通しに織り込んだリスクやマイナス要因の金額が示されているか。: なし（原文: 「リスクとして織り込んだ金額に関する記載なし。」）
- 通期予想の達成に向けて、残り期間に何が必要かがどこまで示されているか。: 記載なし（原文: 「残り期間の達成可能性・必要水準に関する記載なし。」）
- 中期経営計画は、この資料でどこまで扱われているか。: 記載なし（原文: 「中期経営計画に関する記載なし。」）
- 新しい施策・投資・提携・製品が、この資料で具体的に示されているか。: なし（原文: 「新しい施策に関する記載なし。」）
- 財務諸表以外の事業指標は、いくつ数値で示されているか。: 2〜4件（原文: 「「税引前四半期利益率」「四半期利益率」「親会社所有者帰属持分比率」「1株当たり四半期利益」「主要通貨の換算レート」。」）
- 示された事業指標は、前年・前期に対してどの方向に動いているか。: 強弱が混在（原文: 「税引前四半期利益率は30.9%から29.7%へ低下、親会社の所有者に帰属する四半期利益率は23.1%から23.4%へ上昇。」）
- 客数と客単価、数量と単価、ARPUと契約数のように、単価と量に分解した指標が示されているか。: なし（原文: 「単価・数量に関する指標の記載なし。」）
- 従業員数または採用の状況が数値で示されているか。: なし（原文: 「従業員数・採用に関する記載なし。」）
- 市場規模、シェア、競合との比較が数値で示されているか。: なし（原文: 「市場規模・シェア・競合比較に関する記載なし。」）
- 株主還元は、どこまで具体的に示されているか。: 配当額のみ（原文: 「「中間配当（円）45.00」「期末配当（円）未定」「年間配当（円）未定」。」）
- 自己株式の取得または消却への言及があるか。: あり（原文: 「「自己株式の取得による支出」上期累計△50,002百万円。」）
- ROE・ROIC・D/Eレシオ・自己資本比率などの財務目標の数値が示されているか。: なし（原文: 「財務目標に関する記載なし。」）
- 設備投資額・成長投資額・研究開発費のいずれかが金額で示されているか。: あり（原文: 「「資本的支出」28,323百万円、「研究費」17,153百万円。」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 補足資料・数表（原文: 「表題「2025年3月期 第２四半期連結決算短信 補足資料（ＩＦＲＳ）」、目次に財務諸表・セグメント情報を掲載。」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁はほとんどない（原文: 「目次は「主要指標」「四半期累計連結財務諸表」「四半期連結財務諸表」などで構成。」）
- 「差し控えたい」「未定」など、数値の開示を明確に見送った箇所があるか。: あり（原文: 「「期末配当（円）65.00 未定」「年間配当（円）110.00 未定」。」）
- 見通しと計画の説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「当資料に掲載されている将来に関する記述の部分は、資料作成時点の判断ですが、その内容の完全性・正確性を会社として保証するものではありません」。」）