# ＨＯＹＡ（7741） 2024年３月期 決算短信〔ＩＦＲＳ〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7741/disclosure/20240515597468
種別: 決算
開示日: 2024-05-15
Komoriの読み（0-100）: 52
企業ページ: https://komori.app/company/7741

## 何が変わったか

2024年3月期は、売上収益が前期比5.4%、税引前利益が9.6%増加し、親会社の所有者に帰属する当期利益も7.6%増加しました。ライフケア事業が伸びた一方、情報・通信事業は減収減益でした。

## 会社が挙げた理由

顧客の在庫調整の影響等により情報・通信事業は低調でしたが、ライフケア事業の堅調な業績や為替換算の影響により、グループ全体では売上収益、利益ともに増加しました。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: IFRS
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2023年4月1日〜2024年3月31日
- 売上高: {"value":762610,"unit":"百万円","yoy_pct":5.4}
- 営業利益: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":236564,"unit":"百万円","yoy_pct":9.6}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":181377,"unit":"百万円","yoy_pct":7.6}
- １株当たり当期純利益: 515.48円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":"80.4%","前期末":"79.6%"}
- 総資産: {"value":1203623,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":962264,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":222802,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-35808,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-110892,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":525162,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":"not_disclosed","yoy_pct":"not_disclosed"},"営業利益":{"value":"not_disclosed","yoy_pct":"not_disclosed"},"経常利益":{"value":"not_disclosed","yoy_pct":"not_disclosed"},"純利益":{"value":"not_disclosed","yoy_pct":"not_disclosed"}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":110,"revised_forecast":110,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円（1株当たり）"}
- 配当性向: 21.3%
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":47215,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":8831,"unit":"百万円","対象資産":"ライフケア事業879百万円、情報・通信事業7,952百万円。個別資産名はnot_disclosed"}
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし（「該当事項はありません」）
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"not_disclosed"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"社数":1,"社名":"Hoya Medical (Suzhou) Company Limited"},"除外":{"社数":1,"社名":"Pentax Cebu Philippines Corporation"}}
- 重要な後発事象: 2024年5月15日開催の取締役会で、自己株式を上限3,000,000株、取得価額総額の上限50,000百万円で、2024年5月16日から8月15日まで取得することを決議しました。取得株式は消却予定です。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（証券アナリスト・機関投資家様向け）
- 期末発行済株式数: {"value":350958720,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":437245,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 顧客の在庫調整の影響等により情報・通信事業は低調でしたが、ライフケア事業の堅調な業績や為替換算の影響により、グループ全体では売上収益、利益ともに増加しました。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題：「2024年３月期 決算短信〔ＩＦＲＳ〕（連結）」」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「連結経営成績の項目は「売上収益」「税引前利益」「当期利益」「親会社の所有者に帰属する当期利益」となっている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 小幅な上振れ（原文: 「売上収益762,610百万円（5.4%）、税引前利益236,564百万円（9.6%）、当期利益182,566百万円（8.2%）、親会社の所有者に帰属する当期利益181,377百万円（7.6%）。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 比較できない（原文: 「連結経営成績の表には「売上収益」「税引前利益」「当期利益」等が記載され、「営業利益」は記載されていない。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 予想を示していない（原文: 「「海外売上比率が大きく、為替変動の影響を受ける可能性が大きいことから、長期の連結業績予想が困難であります。」」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 予想を示していない（原文: 「「配当予想は未定とさせていただいております。」」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「「財務の健全性や資本効率など当社にとって最適な資本構成を追求しながら…株主への利益還元との最適なバランスを考え実施」と記載されている。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「「減損損失 8,831」百万円。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「ライフケア事業のセグメント利益は120,971百万円（28.3%増）、情報・通信事業は107,906百万円（9.8%減）、その他は3,896百万円（315.5%増）。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 比較できない（原文: 「「税前当期利益率」は2024年3月期31.0%、2023年3月期29.8%と記載されているが、営業利益率の記載はない。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「親会社所有者帰属持分比率は2024年3月期80.4%、2023年3月期79.6%。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは2024年3月期222,802百万円、2023年3月期201,829百万円。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「顧客の在庫調整の影響等により、情報・通信事業は低調」「世界的に白内障手術の件数が回復」「旅行需要の回復」と記載されている。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「高付加価値製品の販売増加」「オンラインサービスが好調」「為替換算影響」などの説明はあるが、各要因の金額・数量は記載されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部要因として「顧客の在庫調整」「旅行需要の回復」「中国で反腐敗運動等の影響」、自社要因として「社内構造改革の進展」「新製品のローンチ」「自社の生産キャパシティ」が記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績について「売上収益、利益ともに増加しました」と記載する一方、「為替変動の影響を受ける可能性が大きく」「連結業績予想が困難」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「2023年４月１日～2024年３月31日」で、売上収益762,610百万円、税引前利益236,564百万円などが記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「データセンターによる投資抑制」「サプライチェーンにおける在庫調整」「為替変動の影響を受ける可能性が大きい」と記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「該当事項はありません。」」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「期中における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：有」」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: あり（原文: 「「2024年５月15日開催の取締役会において…自己株式取得に係る事項について決議いたしました。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（証券アナリスト・機関投資家様向け）」」）