# ＨＯＹＡ（7741） 2024年３月期 第２四半期決算短信〔ＩＦＲＳ〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7741/disclosure/20231030574979
種別: 決算
開示日: 2023-10-31
Komoriの読み（0-100）: 61
企業ページ: https://komori.app/company/7741

## 何が変わったか

売上収益は前年同期比1.8％増となった一方、税引前利益は6.9％減、親会社所有者帰属利益は10.3％減となった。ライフケア事業の好調で売上を確保したが、情報・通信事業の減収により利益は悪化した。

## 会社が挙げた理由

マクロ環境の悪化等により情報・通信事業は低調だった一方、ライフケア事業は好調だった。収益性の高い情報・通信事業が減収となったことで、税引前四半期利益、四半期利益ともに減益となった。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: IFRS
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2023年4月1日〜2023年9月30日
- 売上高: {"value":370989,"unit":"百万円","yoy_pct":1.8}
- 営業利益: not_disclosed
- 経常利益: {"value":114782,"unit":"百万円（税引前利益）","yoy_pct":-6.9}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":85633,"unit":"百万円","yoy_pct":-10.3}
- １株当たり当期純利益: 242.47円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":79.4,"前期末":79.6}
- 総資産: {"value":1115754,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":883528,"unit":"百万円（資本合計）"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":465601,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":"not_disclosed","営業利益":"not_disclosed","経常利益":"not_disclosed","純利益":"not_disclosed","備考":"第3四半期決算発表時に通期の連結業績予想を公表予定"}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":110,"revised_forecast":"未定","change":"未定","change_rate":"未定","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":24210,"unit":"百万円（減価償却費及び償却費）"}
- 減損損失: {"金額":7952,"単位":"百万円","対象資産":"not_disclosed"}
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし。『該当事項はありません』と記載。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"会社数":1,"社名":"Hoya Medical (Suzhou) Company Limited"},"除外":{"会社数":1,"社名":"Pentax Cebu Philippines Corporation"}}
- 重要な後発事象: 中間配当の決議（総額15,797百万円、1株当たり45円）および自己株式3,129,800株の消却決議。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"有","対象者":"証券アナリスト・機関投資家向け"}
- 期末発行済株式数: {"value":354088520,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":3040463,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: マクロ環境の悪化等により情報・通信事業は低調だったが、ライフケア事業が好調で前年並みの売上収益を確保した。収益性の高い情報・通信事業の減収により、税引前四半期利益と四半期利益は減益となった。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 記載なし（原文: 「『第３四半期（10月１日より12月31日まで）の決算発表時に通期の連結業績予想を公表しております。』」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「業績予想欄に通期の数値はなく、連結経営成績には『税引前利益』が記載されているが、営業利益の記載はない。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上収益は前年同期比1.8％増、税引前利益は同6.9％減、親会社の所有者に帰属する四半期利益は同10.3％減。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: あり（原文: 「『直近に公表されている配当予想からの修正の有無：有』」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 予想を示していない（原文: 「『海外売上比率が大きく、為替変動の影響を受ける可能性が大きいことから、長期の連結業績予想が困難であります。』」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 予想を示していない（原文: 「『配当予想は未定とさせていただいております。』」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別損失（原文: 「費用欄に『減損損失 7,952』と記載。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「『減損損失 7,952』」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「ライフケア事業のセグメント利益は17.3％増、情報・通信事業は32.9％減、その他は808.2％増。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「親会社所有者帰属持分比率は当第2四半期79.4％、前連結会計年度79.6％。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「『マクロ環境の悪化等により情報・通信事業は低調』『半導体用マスクブランクスは在庫調整の影響により減収』『データセンターでの投資抑制の影響で減収』」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「セグメント別には売上収益・セグメント利益と増減率が示されている一方、個別要因については『販売増加』『好調に推移』『影響で減収』などの定性的説明にとどまる。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境が中心（原文: 「『マクロ環境の悪化等』『景気後退を背景としたデータセンターでの投資抑制』『前年同期にロックダウンのあった中国における反動増』」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績について『確保しました』『減益となりました』と記載する一方、予想について『為替変動の影響を受ける可能性が大きく』『連結業績予想が困難』と記載。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「『１．2024年３月期第２四半期の連結業績（2023年４月１日～2023年９月30日）』および売上収益370,989百万円、前年同期比1.8％増の記載。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「『最終消費財の景況によってその伸長が大きく左右』『海外売上比率が大きく、為替変動の影響を受ける可能性が大きい』」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「連結範囲について新規1社・除外1社の記載はあるが、比較可能性への影響を説明する記載はない。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「『該当事項はありません。』」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「『ＩＦＲＳにより要求される会計方針の変更：無』『①以外の会計方針の変更：無』『会計上の見積りの変更：無』」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: あり（原文: 「『当四半期連結累計期間における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：有』」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: あり（原文: 「『中間配当決議』『自己株式の消却』」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「『四半期決算補足説明資料作成の有無：有』『四半期決算説明会開催の有無：有（証券アナリスト・機関投資家様向け）』」）