# ＨＯＹＡ（7741） 2023年3月期 決算短信〔ＩＦＲＳ〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7741/disclosure/20230502558586
種別: 決算
開示日: 2023-05-08
Komoriの読み（0-100）: 51
企業ページ: https://komori.app/company/7741

## 何が変わったか

2023年3月期は、売上収益が前年同期比9.4%増、税引前利益が2.4%増となり、売上収益・利益とも増加しました。一方、税引前利益率は31.9%から29.8%へ低下し、情報・通信事業とその他事業は減収減益となりました。

## 会社が挙げた理由

ハードディスク用ガラスサブストレート売上の急減速がありましたが、ライフケア事業において業績が堅調であったことや為替換算の影響により、売上収益・利益ともに増加しました。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: IFRS
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2022年4月1日〜2023年3月31日
- 売上高: {"value":723582,"unit":"百万円","yoy_pct":9.4}
- 営業利益: not_disclosed
- 経常利益: {"value":215832,"unit":"百万円","yoy_pct":2.4}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":168638,"unit":"百万円","yoy_pct":2.5}
- １株当たり当期純利益: 469.76円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":79.6,"前期末":81}
- 総資産: {"value":1028326,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":814604,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":201829,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-47496,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-194593,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":405888,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: not_disclosed
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":110,"revised_forecast":"未定","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: 23.4
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":49615,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":1082,"unit":"百万円","対象資産":"not_disclosed"}
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"not_disclosed"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"会社数":1,"社名":["Chongqing MasTek Electronics Co Ltd"]},"除外":{"会社数":0,"社名":[]}}
- 重要な後発事象: 2023年5月8日開催の取締役会で、自己株式2,872,000株を2023年5月17日に消却することを決議しました。消却後の発行済株式総数は354,088,520株です。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"有","対象者":"証券アナリスト・機関投資家向け"}
- 期末発行済株式数: 356960520
- 期末自己株式数: 2972069
- 業績の増減要因: ハードディスク用ガラスサブストレート売上の急減速がありましたが、ライフケア事業において業績が堅調であったことや為替換算の影響により、売上収益・利益ともに増加しました。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題および本文に「2023年３月期 決算短信〔ＩＦＲＳ〕（連結）」と記載されています。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 小幅な上振れ（原文: 「「売上収益 723,582 9.4」「税引前利益 215,832 2.4」「親会社の所有者に帰属する当期利益 168,638 2.5」と記載されています。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 比較できない（原文: 「業績欄の利益項目は「税引前利益」であり、営業利益の記載はありません。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 予想を示していない（原文: 「「長期の連結業績予想が困難であります」「第３四半期…の決算発表時…に通期の連結業績予想を公表しております」と記載されています。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 予想を示していない（原文: 「「2024年３月期（予想）」の年間配当金が「－」で、注記に「配当予想は未定とさせていただいております」と記載されています。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「方針として「内部留保の充実と、株主への利益還元との最適なバランスを考え実施」と記載されています。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「連結包括利益計算書に「減損損失 1,082」と記載されています。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「ライフケアは売上収益16.5%増・セグメント利益9.3%増、情報・通信は売上収益1.6%減・利益2.6%減、その他は売上収益16.3%減・利益68.6%減と記載されています。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 比較できない（原文: 「表には「税前当期利益率（％）31.9 29.8 △2.1pt」と記載されていますが、売上高営業利益率はありません。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「「親会社所有者帰属持分比率(%) 81.0 79.6 △1.4pt」と記載されています。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは190,055百万円から201,829百万円へ増加しています。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「ライフケア事業において業績が堅調であったことや為替換算の影響により、売上収益・利益ともに増加」と記載されています。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「各セグメントの売上収益とセグメント利益の実績値・増減率は記載されていますが、要因別の金額・数量は記載されていません。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「「中国のゼロコロナ政策」「為替換算影響」「顧客の在庫調整」と、「高付加価値製品などの拡販」「販売促進活動」「プライベートブランド品…の販売拡大」が記載されています。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績について「売上収益・利益ともに増加しました」と記載される一方、「為替変動の影響を受ける可能性が大きい」「長期の連結業績予想が困難」と記載されています。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2022年４月１日～2023年３月31日」と対象期間が記載され、売上収益723,582百万円などの数値が示されています。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「為替変動の影響を受ける可能性が大きい」「デジタル家電製品等最終消費財の景況」「中国のゼロコロナ政策」「顧客の在庫調整」と記載されています。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「当期は「自 2022年４月１日 至 2023年３月31日」、前期は「自 2021年４月１日 至 2022年３月31日」と記載されています。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記 該当事項はありません」と記載されています。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「ＩＦＲＳにより要求される会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」と記載されています。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「期中における重要な子会社の異動…：有」「新規 1社（社名）Chongqing MasTek Electronics Co Ltd」と記載されています。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: あり（原文: 「「2023年５月８日開催の取締役会において…自己株式の消却を決議」と記載されています。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（証券アナリスト・機関投資家様向け）」と記載されています。」）