# 資産価値下落・事業収益性悪化による減損損失｜タムロン（7740）の変遷

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## 経過

- FY2017 初出 「当社グループの資産の時価が著しく下落した場合や、事業の収益性が悪化した場合には、減損会計の適用により減損損失が発生し、当社グループの業績に大きく影響を及ぼす可能性があります。」 — 資産時価の著しい下落または事業収益性の悪化に伴う減損損失リスクを新たに明示している。 (https://komori.app/company/7740/filing/2017-fy)
- FY2019 再掲 「当社グループの資産の時価が著しく下落した場合や、事業の収益性が悪化した場合には、減損会計の適用により減損損失が発生し、当社グループの業績に大きく影響を及ぼす可能性があります。」 — 資産価値下落・事業収益性悪化に伴う減損損失リスクを再確認している。 (https://komori.app/company/7740/filing/2019-fy)
- FY2021-Q3 顕在化 「今後の使用見込みがなくなったため、ソフトウエア及びソフトウエア仮勘定の帳簿価額全額を回収不能と判断し、減損損失104百万円として特別損失に計上しております。」 — 従来は資産価値下落や収益性悪化に伴う可能性として記載していた減損リスクが、需給管理ソフトウェアの使用見込み消失による104百万円の減損損失として実際に発生した。 (https://komori.app/company/7740/filing/2021-q3)
- FY2021 顕在化 「当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。」 — 減損損失は通期で112百万円となり、需給管理ソフトウェア104百万円に加え、遊休投資不動産7百万円も実際に計上された。 (https://komori.app/company/7740/filing/2021-fy)
- FY2022 対処 「当該リスクが顕在化する可能性を最小化するため、有形・無形固定資産について、減損の兆候判定と減損損失の認識及び測定を行うための手続きを整備・運用するとともに、投資時の投資回収性等の検証やその後の定期的なモニタリングを通じた早期兆候把握に努めております。」 — 前期に減損損失が実際に発生した後、減損兆候の判定・認識・測定手続、投資回収性の検証、定期モニタリングを対応策として具体化している。 (https://komori.app/company/7740/filing/2022-fy)
- FY2024 再掲 「当社グループの資産の時価が著しく下落した場合や、事業の収益性が悪化した場合には、減損会計の適用により減損損失が発生し、当社グループの業績に大きく影響を及ぼす可能性があります。」 — 資産価値下落・収益性悪化による減損損失リスクと、兆候判定・投資回収性検証・モニタリングによる対応を再確認している。 (https://komori.app/company/7740/filing/2024-fy)