# タムロン（7740） 2021年12月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7740/disclosure/20220208583658
種別: 業績予想の修正
開示日: 2022-02-09
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企業ページ: https://komori.app/company/7740

## 何が変わったか

2021年12月期の連結実績を開示し、売上高と各利益が前期を大きく上回りました。併せて、2022年12月期の第2四半期累計・通期の連結業績予想と配当予想を示しました。

## 会社が挙げた理由

2021年12月期は、市場の回復や新製品投入効果により全セグメントで増収となり、増収と売上総利益率の過去最高水準への改善によって利益が増加しました。2022年12月期は、ミラーレス関連市場、監視カメラ用レンズ、モジュールビジネス、車載用レンズなどの見通しを踏まえています。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":27600,"通期":61000},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":2900,"通期":7600},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":2900,"通期":7600},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":2030,"通期":5210},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":97.37,"通期":249.9},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円 銭"}
- 対象決算期: 2022年12月期
- 対象期間: 第２四半期（累計）・通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 売上高57,539百万円、営業利益7,408百万円、経常利益7,531百万円、親会社株主に帰属する当期純利益5,173百万円、１株当たり当期純利益248.14円（2021年12月期）
- 修正の理由: 業績予想の新規公表であり、前回予想からの修正理由は記載されていない。市場の緩やかな回復、ミラーレス・交換レンズ市場の堅調推移、中国市場での監視カメラ用レンズ販売増、モジュールビジネスの回復、車載用レンズの２桁増収維持などを踏まえて予想している。収益認識に関する会計基準等の適用により、前期実績に対する増減率は記載していない。
- 特別損失の内容と金額: 減損損失112百万円。内訳は、埼玉県さいたま市のソフトウェア等104百万円、青森県むつ市の投資不動産5百万円、青森県十和田市の投資不動産2百万円。
- 配当予想の修正: 2022年12月期の年間配当予想は82.00円（中間25.00円、期末57.00円）。配当予想の修正の有無は明記されていない。
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 中間と通期（原文: 「「第２四半期（累計）」「通期」の業績予想を掲載。」）
- どの科目が動いているか。: 売上と利益（原文: 「2021年12月期は売上高57,539百万円、営業利益7,408百万円、経常利益7,531百万円、親会社株主に帰属する当期純利益5,173百万円。」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 大きく上振れ（原文: 「「売上高は…前期比18.9％増」「営業利益は…前期比107.2％増」「経常利益は…前期比100.8％増」「当期純利益は…前期比164.2％増」。」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 利益の振れが大きい（原文: 「売上高18.9％増、営業利益107.2％増、経常利益100.8％増、親会社株主に帰属する当期純利益164.2％増。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結と個別（原文: 「表題は「決算短信〔日本基準〕（連結）」であり、併せて「（参考）個別業績の概要」を掲載。」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「「親会社株主に帰属する当期純利益」5,173百万円、前期比164.2％増。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率10〜30%（原文: 「売上高57,539百万円、前期比18.9％増。」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を上回る（原文: 「親会社株主に帰属する当期純利益は2021年12月期5,173百万円、2020年12月期1,958百万円。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「特別損失合計112百万円」「減損損失112百万円」。」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「市場の回復や新製品投入効果に伴い全セグメントで増収を達成」。」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「写真関連事業」「監視＆ＦＡ関連事業」「モビリティ＆ヘルスケア、その他事業」、「中国市場での監視カメラ用レンズ」「車載用レンズ」。」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「市場の回復や新製品投入効果」「売上総利益率が過去最高の40％にまで改善」「販売数量の増加」。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「市場の回復」「世界的な半導体不足影響」と、「新製品投入」「要素技術開発や各種新製品の開発に注力」。」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2021年12月期」「2022年12月期」、ミラーレスカメラ金額ベース31％増、売上高57,539百万円など。」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 続く前提（原文: 「「引き続き成長が継続するものと予想」「積極的な投入を引き続き図る」。」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「大幅増収及び売上総利益率が過去最高の40％にまで改善したことによる売上総利益の大幅増益により、営業利益は…」。」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無」。」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 投資増に言及（原文: 「「先行的に要素技術開発や各種新製品の開発に注力」「今後の事業機会の探索や創出の強化」。」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期末に近い（原文: 「対象期間「2021年１月１日～2021年12月31日」、開示日「2022年２月９日」。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「増収増益を見込んでおります」「予想数値は…多分に不確定な要素を含んでおります」「実際の業績等は…予想数値と異なる場合があります」。」）