# ＳＣＲＥＥＮホールディングス（7735） 2026年3月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7735/disclosure/20260512527359
種別: 決算
開示日: 2026-05-13
Komoriの読み（0-100）: 63
企業ページ: https://komori.app/company/7735

## 何が変わったか

2026年3月期は、売上高が前期比3.1％減、営業利益が9.7％減となり、減収減益だった。一方、2027年3月期は売上高725,000百万円、営業利益150,000百万円を見込み、業績回復を予想している。

## 会社が挙げた理由

会社は、当期の減益要因として固定費の増加や売上の減少を挙げている。SPEではファウンドリー向け装置売上の減少や固定費の増加、GAでは固定費の増加や米国関税の影響があった。次期は、足元の顧客の投資動向などから売上・利益ともに増加する見通しとしている。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年4月1日〜2026年3月31日
- 売上高: {"value":605748,"unit":"百万円","yoy_pct":-3.1}
- 営業利益: {"value":122522,"unit":"百万円","yoy_pct":-9.7}
- 経常利益: {"value":124323,"unit":"百万円","yoy_pct":-10.1}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":92003,"unit":"百万円","yoy_pct":-7.5}
- １株当たり当期純利益: 486円63銭
- 売上高営業利益率: 20.2％
- 自己資本比率: {"当期末":"67.4％","前期末":"62.7％"}
- 総資産: {"value":722421,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":486684,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":92707,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-29708,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-40199,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":225734,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":725000,"unit":"百万円","yoy_pct":19.7},"営業利益":{"value":150000,"unit":"百万円","yoy_pct":22.4},"経常利益":{"value":150000,"unit":"百万円","yoy_pct":20.7},"純利益":{"value":110000,"unit":"百万円","yoy_pct":19.6}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":293,"revised_forecast":175,"change":-118,"change_rate":-40.3,"unit":"円","comparison_note":"2026年3月期実績は株式分割前、2027年3月期予想は株式分割後。株式分割前ベースの2027年3月期予想は年間350円。"}
- 配当性向: 30.1％
- 株主還元方針: 連結配当性向30％以上
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":14575,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":586,"unit":"百万円","対象資産":"プリント基板関連機器事業（PE）206百万円、その他379百万円"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"投資有価証券売却益","value":3118,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"関係会社株式評価損","value":82,"unit":"百万円"},{"項目":"その他","value":30,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"社数":1,"社名":["CGS ORIS GmbH"]},"除外":{"社数":0,"社名":[]},"注記":"前連結会計年度末に持分法適用非連結子会社だったCGS ORIS GmbHを当連結会計年度の期首に連結子会社化。"}
- 重要な後発事象: 2026年4月1日付で普通株式1株につき2株の割合で株式分割を実施。投資単位を引き下げ、投資家層の拡大を図ることが目的。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家・アナリスト向け決算説明会）
- 期末発行済株式数: 190759972
- 期末自己株式数: 1672142
- 業績の増減要因: 固定費の増加や売上の減少などにより営業利益が減少。SPEは売上の減少や固定費の増加、GAは固定費の増加や米国関税の影響、FTは採算性の改善や売上の増加、PEは固定費の増加が主な要因。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題および本文に「2026年3月期 決算短信」と記載されている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 小幅な下振れ（原文: 「売上高は「△3.1」、営業利益は「△9.7」、経常利益は「△10.1」、親会社株主に帰属する当期純利益は「△7.5」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収減益（原文: 「2026年3月期の売上高は605,748百万円（△3.1％）、営業利益は122,522百万円（△9.7％）。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益122,522百万円、経常利益124,323百万円、親会社株主に帰属する当期純利益92,003百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「2026年3月期営業利益は「122,522」百万円、2027年3月期通期予想は「150,000」百万円。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「「2027年3月期（予想）」の年間合計は175円。また「株式分割前ベースでの2027年3月期（予想）の配当金額は…年間合計が350円」と記載されている。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: あり（原文: 「「株主の皆さまへの利益還元として連結配当性向30％以上とすることを基本方針」。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益合計「3,118」百万円、特別損失合計「698」百万円。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「連結損益計算書の特別損失に「減損損失 586」百万円と記載されている。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「SPE「前期比10.4％減」、GA「前期比16.1％減」、FT「前期比181.8％増」、PE「前期比64.2％減」。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 低下（原文: 「決算補足資料に営業利益率「21.7％」「20.2％」「△1.5pt」と記載されている。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は「2026年3月期 67.4」、前期は「62.7」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは「2026年3月期 92,707」、前期は「71,234」百万円。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「固定費の増加や売上の減少などにより」と記載され、GAについて「固定費の増加や米国関税の影響など」と記載されている。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「固定費の増加や売上の減少など」と要因は記載されているが、要因別の金額は記載されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境が中心（原文: 「「米国の通商政策の影響や中東地域の地政学リスク」、「半導体業界では…投資が堅調」、「FPD業界では…設備投資意欲に回復」と記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「売上高は…減少しました」と記載される一方、「続くことが想定」「予想されます」「増加する見通し」「大きく異なる可能性があります」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間「2025年4月1日～2026年3月31日」、売上高605,748百万円、営業利益122,522百万円、2027年3月期通期予想の数値が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「米国の通商政策や中東情勢の影響」、「前提となる為替レートは１米ドル＝145円、１ユーロ＝170円」と記載されている。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「2026年3月期について前年同期比の増減率が示され、「前連結会計年度の期首に当該株式分割が行われたと仮定」して1株当たり指標を算定したと記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: あり（原文: 「「2026年４月１日付で株式分割を行っております。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け決算説明会）」。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「グループ従業員数 6,884人」「連結子会社数 52社」と記載されている。」）