# 収益認識に関する会計基準の平成34年3月期適用｜理研計器（7734）の変遷

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## 経過

- FY2018 初出 「平成34年３月期の期首より適用予定であります。」 — 収益認識に関する会計基準等を平成34年3月期の期首から適用する予定と初めて記載している。 (https://komori.app/company/7734/filing/2017-fy)
- FY2019 再掲 「2022年３月期の期首より適用予定であります。」 — 収益認識に関する会計基準等を2022年3月期の期首から適用する予定を継続して記載している。 (https://komori.app/company/7734/filing/2018-fy)
- FY2020 再掲 「2022年３月期の期首より適用予定であります。」 — 収益認識に関する会計基準等を2022年3月期の期首から適用する予定を継続し、影響額は評価中としている。 (https://komori.app/company/7734/filing/2019-fy)
- FY2021 再掲 「2022年３月期の期首より適用予定であります。」 — 収益認識に関する会計基準を2022年3月期の期首から適用する予定を継続している。 (https://komori.app/company/7734/filing/2020-fy)
- FY2022-Q1 達成 「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号　2020年３月31日）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」 — 収益認識に関する会計基準を2022年３月期の期首から実際に適用した。損益および期首利益剰余金への影響はないとしている。 (https://komori.app/company/7734/filing/2021-q1)
- FY2022-Q2 再掲 「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号　2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」 — 収益認識に関する会計基準を第１四半期連結会計期間の期首から適用したことと、その認識方法を再記載している。 (https://komori.app/company/7734/filing/2021-q2)
- FY2022-Q3 再掲 「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号　2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」 — 収益認識に関する会計基準を第１四半期連結会計期間の期首から適用したことと、その認識方法を再記載している。 (https://komori.app/company/7734/filing/2021-q3)
- FY2023 再掲 「顧客との契約について、以下の５ステップアプローチに基づき、顧客との契約から生じる収益を認識しております。」 — 収益認識基準適用後の、契約識別から履行義務充足までの認識方法を継続している。 (https://komori.app/company/7734/filing/2022-fy)
- FY2025 再掲 「顧客との契約について、以下の５ステップアプローチに基づき、顧客との契約から生じる収益を認識しております。」 — 収益認識基準適用後の5ステップによる収益認識方法を継続している。 (https://komori.app/company/7734/filing/2024-fy)