# 販売費及び一般管理費増加によるセグメント利益への影響｜マニー（7730）の変遷

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## 経過

- FY2018-Q1 初出 「利益率の高い製品の売上高が減少したこと及び販売費及び一般管理費が増加したこと等により、セグメント利益（営業利益）は 338百万円（同 4.4％増）となりました。／また、売上高が増加した一方、販売活動強化に伴い販売費及び一般管理費が増加したこと等により、セグメント利益（営業利益）は417百万円（同13.7％増）となりました。」 — サージカル関連製品とデンタル関連製品で、販売費及び一般管理費の増加がセグメント利益の説明要因として記載されている。 (https://komori.app/company/7730/filing/2017-q2)
- FY2018-Q2 再掲 「また、売上高が増加した一方、販売費及び一般管理費が増加したことから、セグメント利益（営業利益）は 659百万円（同 4.3％増）となりました。」 — サージカル関連製品では販売費及び一般管理費の増加がセグメント利益の説明要因として引き続き記載されている。デンタル関連製品についても同様の記載がある。 (https://komori.app/company/7730/filing/2017-q3)
- FY2018 再掲 「営業利益は、新製品開発の強化、中国・インドの販売体制強化、ベトナム新工場稼働に伴う経費の増加等により販売費及び一般管理費が増加し、前期比818百万円増加の5,080百万円（同19.2％増加）となりました。」 — 新製品開発、販売体制強化、新工場稼働に伴う販管費増加を引き続き業績への影響要因として記載している。 (https://komori.app/company/7730/filing/2017-fy)
- FY2019-Q2 対処 「営業利益はフーエン第２工場の増産体制構築に伴う売上原価率の改善ならびにSchütz Dental GmbHの株式譲渡に伴う販売費及び一般管理費の減少により 2,906百万円（同 21.4％増）」 — 従来の販売体制強化や新工場稼働に伴う販管費増加に対し、Schütz Dental GmbHの株式譲渡に伴う販管費減少が営業利益の増加要因として記載されている。 (https://komori.app/company/7730/filing/2018-q3)
- FY2019-Q3 対処 「Schütz Dental GmbHの株式譲渡に伴う販売費及び一般管理費の減少により 4,502百万円（同 17.5％増）」 — Schütz Dental GmbHの株式譲渡に伴う販管費減少が、営業利益増加の要因として引き続き記載されている。 (https://komori.app/company/7730/filing/2019-q1)
- FY2020-Q2 顕在化 「営業利益は歯科用実体顕微鏡等の販売を止めたことによる売上総利益率改善が寄与した一方、販売費及び一般管理費の増加により 2,782百万円（同 4.3％減）となりました。」 — 販売費及び一般管理費の増加が、売上総利益率の改善があった一方で営業利益を押し下げる要因として再び実績に現れている。 (https://komori.app/company/7730/filing/2019-q3)
- FY2021-Q1 対処 「営業利益は販売費及び一般管理費の減少により 1,403百万円(同0.1％増)」 — 前年まで利益を押し下げる要因として記載されていた販管費について、当四半期は減少し、営業利益の増加要因となっている。 (https://komori.app/company/7730/filing/2020-q2)
- FY2022-Q1 再掲 「グループ会社の販売強化等により販売費及び一般管理費が増加したものの、売上高の増加及び売上原価率の改善等により営業利益は1,713百万円(同22.1％増)となりました。」 — グループ会社の販売強化に伴う販売費及び一般管理費の増加を引き続き記載しているが、売上増加と売上原価率改善により営業利益は増加している。 (https://komori.app/company/7730/filing/2021-q2)
- FY2023-Q1 再掲 「欧州における歯科用修復材の販売や国内における歯科用根管治療機器（リーマ・ファイル類）及び歯科用回転切削機器（ダイヤバー）の販売が堅調に推移したこと等により売上高は前年同期から増収となった一方、販売費及び一般管理費が前年同期より増加したこと等により、セグメント利益（営業利益）は減益となりました。」 — デンタル関連製品では売上が増加した一方、販売費及び一般管理費の増加がセグメント利益の減益要因となったと再確認している。 (https://komori.app/company/7730/filing/2022-q2)
- FY2023-Q2 再掲 「中国やインドを中心としたアジア地域において歯科用根管治療機器（リーマ・ファイル類）及び歯科用回転切削機器（ダイヤバー）の販売が堅調に推移したこと等に加え、円安による収益の押し上げにより、売上高は前年同期から増収となった一方、販売費及び一般管理費が前年同期より増加したため、セグメント利益は減益となりました。」 — デンタル関連製品では販売が増加した一方、販売費及び一般管理費の増加がセグメント利益の減益要因となったと再確認している。 (https://komori.app/company/7730/filing/2022-q3)
- FY2023-Q3 再掲 「デンタル関連製品は、販売費及び一般管理費の増加があったものの、前年同期と比べ微増となりました。」 — 販売費及び一般管理費の増加がデンタル関連製品の利益を圧迫する要因として引き続き記載されているが、セグメント利益は前年同期比0.1％増となった。 (https://komori.app/company/7730/filing/2023-q1)
- FY2023 再掲 「一方、セグメント利益は販売費及び一般管理費が増加したことにより、前年同期と比べ減益となりました。」 — デンタル関連製品では売上が増加した一方、販売費及び一般管理費の増加が利益を押し下げる要因となったと記載している。 (https://komori.app/company/7730/filing/2022-fy)
- FY2024-Q1 再掲 「一方、海外子会社における製造原価の上昇等により売上原価は2,667百万円（同8.6％増）、マーケティング活動の強化に伴う販促費の増加及び本社における人件費の増加により販売費及び一般管理費は2,224百万円（同17.0％増）となりました。」 — 海外子会社の製造原価上昇に加え、マーケティング強化に伴う販促費と本社人件費の増加を、販管費増加の要因として引き続き記載している。 (https://komori.app/company/7730/filing/2023-q2)
- FY2024-Q2 再掲 「マーケティング活動の強化に伴う販促費の増加及び本社における人件費の増加により販売費及び一般管理費は4,497百万円（同20.6％増）となりましたが、売上高の拡大により、営業利益は4,197百万円(同21.5％増)となりました。」 — マーケティング強化に伴う販促費と本社人件費の増加が販管費を押し上げる一方、売上拡大により営業利益は増加したと記載している。 (https://komori.app/company/7730/filing/2023-q3)
- FY2024-Q3 再掲 「一方、海外子会社における製造原価の上昇等により売上原価は8,001百万円（同11.2％増）、マーケティング活動の強化に伴う販促費の増加及び本社における人件費の増加により販売費及び一般管理費は7,110百万円（同20.5％増）となりましたが、売上高の拡大が費用増を吸収し」 — 海外子会社の製造原価上昇、マーケティング強化に伴う販促費、本社人件費の増加が費用増加要因として引き続き記載されているが、売上拡大が吸収したと説明している。 (https://komori.app/company/7730/filing/2024-q1)
- FY2025-H1 悪化 「本社における前期業績に伴う決算賞与の計上に加え、人員数増加による人件費の増加を背景に販売費及び一般管理費が5,321百万円（同18.3％増）と増加し、営業利益は4,172百万円(同0.6％減)の微減となりました。」 — 販管費増加要因として、前期業績に伴う決算賞与と人員数増加による人件費が加わり、販管費が前年同期比18.3％増、営業利益が0.6％減となったと記載している。 (https://komori.app/company/7730/filing/2024-h1)
- FY2025 悪化 「前期業績に伴う決算賞与（212百万円）の計上に加え、営業・開発・コーポレート機能それぞれの強化に掛かる経費及び国内人員増加による人件費の増加により、販売費及び一般管理費が11,124百万円（同17.0％増）と増加し、営業利益は8,193百万円(同2.4％減)の減益となりました。」 — 販管費増加要因に決算賞与、各機能の強化費用、国内人員増加が加わり、販管費17.0％増と営業利益2.4％減として影響が現れた。 (https://komori.app/company/7730/filing/2024-fy)
- FY2026-H1 再定義 「前年同期に計上された決算賞与の影響が解消された一方、アメリカ子会社MANI MEDICAL AMERICA, INC.の事業立ち上げに伴う費用やMMGの組織改革に掛かる費用増加が継続していることにより、販売費及び一般管理費は5,626百万円（同5.7％増）となりました。」 — 販管費増加の要因が、従来の人件費・マーケティング費用に加え、アメリカ子会社の立ち上げ費用とMMG組織改革費用へ広がっている。一方、営業利益は増加している。 (https://komori.app/company/7730/filing/2025-h1)
- 2026-10-15 対処 「また、販売費及び一般管理費の最適化が進んでいることから、営業利益は前期比 36.4％増の大幅な増益となりました。」 — 販売費及び一般管理費の最適化の進展が、個別営業利益の増益要因として記載されている。 (https://komori.app/company/7730/disclosure/20261014550939)