# 部材の供給不足・納入遅延・価格高騰リスク｜東京精密（7729）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「それら部材等について供給不足や納入遅延等が発生した場合、或いは需給環境の悪化により価格高騰が発生した場合等には、当社グループの業績に影響が及ぶ可能性がある。」 — 在庫対応と複数供給者からの購入体制を取る一方、特殊部材などの調達先限定・切替困難性をリスクとしている。 (https://komori.app/company/7729/filing/2015-fy)
- FY2017 再掲 「それら部材等について供給不足や納入遅延等が発生した場合、或いは需給環境の悪化により価格高騰が発生した場合等には、当社グループの業績に影響が及ぶ可能性がある。」 — 部材の供給不足、納入遅延、価格高騰リスクと、在庫・複数供給者による対応を再掲している。 (https://komori.app/company/7729/filing/2016-fy)
- FY2019-Q1 顕在化 「メモリ関連、パワーデバイス関連、電子部品・センサー関連の設備投資が主要ユーザー各社において積極的に行われた結果、当社装置の受注も順調に推移したが、他方で一部部材の納入遅延やそれに伴うコストの発生なども生じたことにより、売上高及びセグメント利益は前年同期比で減少となった。」 — 従来リスクとして示していた部材の納入遅延が実際に発生し、それに伴うコストも生じた結果、半導体製造装置の売上高・セグメント利益が前年同期比で減少した。 (https://komori.app/company/7729/filing/2018-q1)
- FY2019-Q2 対処 「また、一部部材の納入遅延についても一定の改善が見られ、出荷も進んだ結果、当事業部門は売上高、セグメント利益(営業利益)とも前年同期比で増収、増益となった。」 — 前四半期に実際に発生していた一部部材の納入遅延について一定の改善が見られ、出荷が進んだと記載している。 (https://komori.app/company/7729/filing/2018-q2)
- FY2019 再掲 「所要の在庫対応のほか、安定調達のために複数供給者からの購入体制をとっているが、一部の部材等については、その特殊性から調達先が限定されているものや切替が困難なものが存在する。」 — 在庫対応と複数供給者からの購入を行う一方、特殊部材の供給不足・納入遅延・価格高騰リスクを継続記載している。 (https://komori.app/company/7729/filing/2018-fy)
- FY2020 再掲 「所要の在庫対応の他、安定調達のため極力複数の供給者からの購入体制をとっている。しかしながら、一部の基幹部品は、その特殊性から調達先が限定又は切り替えが困難なものが存在する。」 — 在庫対応と複数供給者からの購入を行う一方、特殊な基幹部品の供給不足・納入遅延リスクを継続記載している。 (https://komori.app/company/7729/filing/2019-fy)
- FY2021 再掲 「所要の在庫対応の他、安定調達のため極力複数の供給者からの購入体制をとっている。しかしながら、一部の基幹部品は、その特殊性から調達先が限定又は切り替えが困難なものが存在する。」 — 在庫対応と複数供給者からの購入を行う一方、特殊な基幹部品の供給不足・納入遅延リスクを継続記載している。 (https://komori.app/company/7729/filing/2020-fy)
- FY2022-Q1 顕在化 「一方で半導体や一部部材の供給不足が生産のネックとなるなど不透明な状況も続きました。」 — 従来リスクとして示していた部材の供給不足が実際に生産のネックとなったことを開示している。 (https://komori.app/company/7729/filing/2021-q1)
- FY2022-Q2 顕在化 「一方で、東南アジアなどでは、感染再拡大によって一部の工場が閉鎖されるなど依然として経済活動の停滞が見られ、これが産業全般に亘る部材供給不足の一因となって最終製品の供給に影響するなど、回復に影響する状況も見られました。」 — 従来リスクとして示していた部材の供給不足が継続し、産業全般の最終製品の供給に影響したことを開示している。 (https://komori.app/company/7729/filing/2021-q2)
- FY2022-Q3 悪化 「一方、半導体や電子部品を中心とした部材の供給不足が続いているほか、一部物流の停滞などもあって、各種製品供給への影響は予断を許さない状況が続いています。」 — 部材の供給不足が継続していることに加え、一部物流の停滞が明示され、各種製品供給への影響が続いている。従来の調達リスクに物流停滞の要素が加わっている。 (https://komori.app/company/7729/filing/2021-q3)
- FY2023-Q1 顕在化 「一方で、生産は部材調達難の影響はあったものの高稼働を維持しましたが、出荷に関しては、中国でのロックダウンによる停滞、据付遅延などの影響を受け、売上高は前年同四半期比で減少しました。」 — 部材調達難が生産に影響し、中国ロックダウンによる物流停滞と据付遅延が出荷に影響した。従来の供給不足・納入遅延リスクが、生産・出荷への実際の影響として継続して現れている。 (https://komori.app/company/7729/filing/2022-q1)
- FY2023-Q2 悪化 「生産面では部材調達難の影響が続いたものの、調達先拡大や設計変更等の対応で高水準の稼働率と出荷を維持しました。この結果、売上高は前年同期比で増加しましたが、中国でのロックダウンによる据付遅延、台風による輸送遅延などの影響を受けました。」 — 部材調達難が続く中、調達先拡大や設計変更で対応したが、中国ロックダウンによる据付遅延と台風による輸送遅延が実際に生じ、供給・納入面への影響が広がっている。 (https://komori.app/company/7729/filing/2022-q2)
- FY2023-Q3 顕在化 「生産面では部材調達難に加え、取引先からの出荷時期の調整依頼による生産スロットの調整が続いたものの、おおむね高水準の生産と出荷を維持しました。」 — 部材調達難が続き、取引先からの出荷時期調整依頼による生産スロット調整も発生している。高水準の生産・出荷は維持したと記載している。 (https://komori.app/company/7729/filing/2022-q3)
- FY2023 再掲 「生産面では、部材調達難の影響が一部部材で残ってはいるものの、スロット調整などにより高稼働の生産、出荷を維持しました。」 — 一部部材の調達難が年度末時点でも残る一方、生産スロットの調整等により高稼働の生産・出荷を維持したと記載している。 (https://komori.app/company/7729/filing/2022-fy)
- FY2024-Q2 再掲 「生産・出荷については、引き続き高水準の受注残を背景に、一部顧客の納期延伸要請に対する調整を行いつつ、概ね計画通りの出荷額を維持することができました。」 — 高水準の受注残を背景に、一部顧客からの納期延伸要請に対する調整が続いている。一方、概ね計画どおりの出荷額を維持したと記載している。 (https://komori.app/company/7729/filing/2023-q2)
- FY2024-Q3 再掲 「売上については、概ね顧客納期通りの出荷を行いつつ、一部顧客の納期延伸要請への対応と前倒し案件への対応の調整を進めましたが、納期が第３四半期に比べ第４四半期に集中していることから、売上高は前年同四半期比で減少しました。」 — 一部顧客の納期延伸要請への対応や前倒し案件との調整が続いている一方、概ね顧客納期通りの出荷を行ったと記載している。供給・納入面の調整リスクは継続している。 (https://komori.app/company/7729/filing/2023-q3)
- FY2025 顕在化 「また、インフレやエネルギーコスト上昇などによる部材価格や人件費上昇が各利益の下押し要因となりました。」 — 部材価格及び人件費の上昇が当年度の各利益を押し下げる要因として実際に現れた。 (https://komori.app/company/7729/filing/2024-fy)
- FY2026-H1 顕在化 「売上面では、一部で台風による顧客への製品輸送遅れや、その他の要因による設置の期ずれが見られたものの、概ね顧客要求納期に沿った出荷を進めることができ、売上高は前年同期比で増加しました。」 — 台風による顧客への製品輸送遅れ及び設置の期ずれが実際に発生し、納入・出荷面に影響した。ただし、概ね顧客要求納期に沿った出荷を進めたと記載している。 (https://komori.app/company/7729/filing/2025-h1)
- 2026-05-13 顕在化 「インフレやエネルギー関連コストの上昇に伴い部材費や人件費が上昇したものの、既往ピークの売上高により営業利益、経常利益も前期比で増加し、第2四半期に半導体製造装置部門の一部製品に関する不具合対策費用を特別損失として計上したものの、純利益は前期比でほぼ同水準となりました。」 — 部材費及び人件費の上昇が当期の費用要因として実際に現れたことを記載している。 (https://komori.app/company/7729/disclosure/20260512527100)
- FY2026 顕在化 「インフレやエネルギー関連コストの上昇に伴い部材費や人件費が上昇したものの」 — インフレ及びエネルギー関連コストの上昇に伴う部材費・人件費の上昇が当年度の利益を押し下げる要因として実際に現れた。 (https://komori.app/company/7729/filing/2025-fy)