# 有償新株予約権・収益認識基準の適用影響の不確実性｜ブイ・テクノロジー（7717）の変遷

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## 経過

- FY2018 初出 「「従業員等に対して権利確定条件付き有償新株予約権を付与する取引に関する取扱い」の適用による連結財務諸表に与える影響額については、現時点で評価中であります。」 — 有償新株予約権に関する取扱いを平成31年３月期の期首から、収益認識基準等を平成34年３月期の期首から適用予定とし、財務諸表への影響額を評価中としている。 (https://komori.app/company/7717/filing/2017-fy)
- FY2019-Q1 その他 「「従業員等に対して権利確定条件付き有償新株予約権を付与する取引に関する取扱い」（実務対応報告第36号　平成30年１月12日。以下「実務対応報告第36号」という。）等を2018年４月１日以後適用し、従業員等に対して権利確定条件付き有償新株予約権を付与する取引については、「ストック・オプション等に関する会計基準」（企業会計基準第８号　平成17年12月27日）等に準拠した会計処理を行うことといたしました。」 — 前年度に適用予定としていた有償新株予約権に関する会計上の取扱いが、2018年４月１日以後の取引について実際に適用開始された。影響額の記載はない。 (https://komori.app/company/7717/filing/2018-q1)
- FY2019-Q2 再掲 「「従業員等に対して権利確定条件付き有償新株予約権を付与する取引に関する取扱い」（実務対応報告第36号　平成30年１月12日。以下「実務対応報告第36号」という。）等を2018年４月１日以後適用し、従業員等に対して権利確定条件付き有償新株予約権を付与する取引については、「ストック・オプション等に関する会計基準」（企業会計基準第８号　平成17年12月27日）等に準拠した会計処理を行うことといたしました。」 — 有償新株予約権に関する会計上の取扱いを2018年４月１日以後の取引に適用していることを再確認している。 (https://komori.app/company/7717/filing/2018-q2)
- FY2019-Q3 再掲 「「従業員等に対して権利確定条件付き有償新株予約権を付与する取引に関する取扱い」（実務対応報告第36号　平成30年１月12日。以下「実務対応報告第36号」という。）等を2018年４月１日以後適用し、従業員等に対して権利確定条件付き有償新株予約権を付与する取引については、「ストック・オプション等に関する会計基準」（企業会計基準第８号　平成17年12月27日）等に準拠した会計処理を行うことといたしました。」 — 有償新株予約権に関する会計上の取扱いを2018年４月１日以後の取引に適用していることを再確認している。 (https://komori.app/company/7717/filing/2018-q3)
- FY2019 再掲 「「収益認識に関する会計基準」等の適用予定日は2022年３月期の期首からであり、適用による連結財務諸表への影響額については、現時点で評価中であります。」 — 収益認識基準の2022年３月期首からの適用予定と、財務諸表への影響額を評価中とする状況を再確認している。 (https://komori.app/company/7717/filing/2018-fy)
- FY2022-Q1 その他 「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号　2020年3月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」 — 前年度に適用予定としていた収益認識会計基準を当第１四半期連結会計期間の期首から適用した。据付を要する製品は、従来の「設置後動作確認」時点から、履行義務を充足した「据付完了」時点で収益認識する方法へ変更している。 (https://komori.app/company/7717/filing/2021-q1)
- FY2022-Q2 その他 「この結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は186百万円増加し、売上原価は450百万円減少し、販売費及び一般管理費は445百万円増加し、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益はそれぞれ191百万円増加しております。また、利益剰余金の当期首残高は100百万円減少しております。」 — 第１四半期から適用した収益認識会計基準について、売上高・費用・利益・期首利益剰余金への影響額を具体的に開示している。 (https://komori.app/company/7717/filing/2021-q2)
- FY2022-Q3 その他 「この結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は941百万円増加し、売上原価は90百万円減少し、販売費及び一般管理費は638百万円増加し、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益はそれぞれ393百万円増加しております。また、利益剰余金の当期首残高は100百万円減少しております。」 — 第１四半期から適用した収益認識会計基準について、第３四半期累計での売上高、売上原価、販売費及び一般管理費、利益、期首利益剰余金への影響額を更新開示している。 (https://komori.app/company/7717/filing/2021-q3)