# シグマ光機（7713） 2022年５月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7713/disclosure/20220712598587
種別: 決算
開示日: 2022-07-13
Komoriの読み（0-100）: 53
企業ページ: https://komori.app/company/7713

## 何が変わったか

2022年5月期は、売上高が18.1%、営業利益が46.2%増え、最終利益も42.3%増加した。2023年5月期も増収増益を見込み、年間配当は前期と同じ1株40円を予定している。

## 会社が挙げた理由

半導体・電子部品業界向けの光学部品やバイオ業界向け製品が好調に推移し、米国・欧州でも光学要素部品が堅調だったため。今後は、通信、半導体、フラットパネルディスプレイ、バイオ・医療などの需要回復を背景に、提案型営業、オンライン販促、海外展開などを強化するとしている。一方、システム製品事業では半導体などの部品・原材料不足による長納期化が売上の伸びを抑えた。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2021年6月1日〜2022年5月31日
- 売上高: {"value":10354,"unit":"百万円","yoy_pct":18.1}
- 営業利益: {"value":1437,"unit":"百万円","yoy_pct":46.2}
- 経常利益: {"value":1614,"unit":"百万円","yoy_pct":40.1}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":1170,"unit":"百万円","yoy_pct":42.3}
- １株当たり当期純利益: 165.23円
- 売上高営業利益率: {"当期":13.9,"前期":11.2,"unit":"%"}
- 自己資本比率: {"当期末":80.4,"前期末":80}
- 総資産: {"value":18509,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":14966,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":942,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-708,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-532,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":3135,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":10680,"unit":"百万円","yoy_pct":3.1},"営業利益":{"value":1550,"unit":"百万円","yoy_pct":7.8},"経常利益":{"value":1700,"unit":"百万円","yoy_pct":5.3},"純利益":{"value":1185,"unit":"百万円","yoy_pct":1.3}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":40,"revised_forecast":40,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円／株"}
- 配当性向: 24.2
- 株主還元方針: 連結・単体ベースで配当性向30％を目標とする
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":367999,"unit":"千円"}
- 減損損失: {"value":21420,"unit":"千円","対象資産":"報告セグメントに属していない投資不動産"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":927,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"減損損失","value":21420,"unit":"千円"},{"項目":"固定資産売却損","value":1717,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし（「該当事項はありません」）
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: 重要な変更：新規0社・除外0社（「期中における重要な子会社の異動：無」）
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"有","対象者":"アナリスト・機関投資家向け"}
- 期末発行済株式数: {"value":7552628,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":470450,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 半導体分野をはじめとする産業分野の設備投資が堅調に推移。民間企業向け研究開発分野・産業分野、電子部品・半導体業界向け、バイオ業界向け、米国・欧州地域が堅調だった一方、大学・国立研究開発法人向け需要や東南アジア地域は弱含みまたは軟調。システム製品事業では部品・原材料の供給不足による長納期化が売上の伸びを抑制。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「「2022年５月期 決算短信〔日本基準〕（連結）」」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「「売上高103億５千４百万円（前年同期比18.1％増）、営業利益14億３千７百万円（前年同期比46.2％増）」「親会社株主に帰属する当期純利益は11億７千万円（前年同期比42.3％増）」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「「2022年５月期 10,354 18.1」「1,437 46.2」」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「「営業利益 1,437百万円」「経常利益 1,614百万円」「親会社株主に帰属する当期純利益 1,170百万円」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「「次期の連結業績予想につきましては、売上高106億８千万円、営業利益15億５千万円」および「通期 1,550 7.8」」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「「2022年５月期 年間配当金 合計40.00」「2023年５月期（予想） 合計40.00」」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: あり（原文: 「「連結・単体ベースで配当性向30％を目標にして実施してまいります」」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「「特別利益合計 927」「減損損失 21,420」「特別損失合計 23,138」「税金等調整前当期純利益 1,592,565」（単位：千円）」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「「報告セグメントに属していない投資不動産について、当連結会計年度において21,420千円の減損損失を計上しております」」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「「要素部品事業…売上高…前年同期比23.3％増…営業利益…前年同期比40.9％増」「システム製品事業…売上高…前年同期比7.6％減…営業利益…前年同期比53.7％減」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「「2022年５月期…売上高営業利益率13.9」「2021年５月期…11.2」」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「「2022年５月期 80.4」「2021年５月期 80.0」」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「「営業活動によるキャッシュ・フロー 2022年５月期 942」「2021年５月期 1,577」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「産業分野の設備投資が堅調に推移」「研究開発投資や設備投資に持ち直しの動き」「光学素子・薄膜製品や光学基本機器製品、及びバイオ業界向けの自動応用製品がそれぞれ好調」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「需要は弱含みで推移」「総じて堅調に推移」「部品や一部原材料の供給不足等に起因した長納期化が進み、売上高が伸び悩みました」」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境が中心（原文: 「「新型コロナウイルス感染症の影響」「半導体や一部原材料の長納期化」「原油等のエネルギー価格や原材料価格の高騰」「電子部品・半導体業界向けでは…好調」」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「その結果、売上高…となりました」「需要動向は堅調に推移すると見込まれております」「実際の業績につきましては、今後様々な要因によって予想数値と異なる場合があります」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2021年６月１日～2022年５月31日」「売上高10,354百万円、営業利益1,437百万円」「2022年６月１日～2023年５月31日」「売上高10,680百万円、営業利益1,550百万円」」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「新型コロナウイルスの感染再拡大の懸念や地政学的なリスクの高まり」「半導体や一部原材料の長納期化」「原油等のエネルギー価格や原材料価格の高騰」」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「前連結会計年度と売上高の会計処理が異なっておりますが、影響が軽微であることから…前年同期比はそのまま比較表記しております」」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無」」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（アナリスト・機関投資家向け）」」）