# プラスチック等の原材料価格高騰｜ＪＭＳ（7702）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「当社グループが生産する医療機器は、石油製品であるプラスチックを主原材料としており、産油国の状況により原材料購入価格が不安定になることが予測され、高騰した場合は、当社グループの業績及び財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。」 — 石油由来プラスチックを主原材料とすることによる価格変動へのエクスポージャーを示している。 (https://komori.app/company/7702/filing/2015-fy)
- FY2017-Q1 再掲 「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生、又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」 — 原材料価格高騰リスクについて、重要な変更がないと明記している。 (https://komori.app/company/7702/filing/2016-q1)
- FY2017-Q2 再掲 「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生、又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」 — プラスチック等の原材料価格高騰リスクについて、重要な変更がないと明記している。 (https://komori.app/company/7702/filing/2016-q2)
- FY2017-Q3 再掲 「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生、又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」 — プラスチック等の原材料価格高騰リスクについて、重要な変更がないと明記している。 (https://komori.app/company/7702/filing/2016-q3)
- FY2017 再掲 「産油国の状況により原材料購入価格が不安定になることが予測され、高騰した場合は、当社グループの業績及び財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。」 — 石油由来プラスチックを主原材料とすることによる原材料価格変動リスクを継続している。 (https://komori.app/company/7702/filing/2016-fy)
- FY2018-Q1 再掲 「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生、又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」 — プラスチック等の原材料価格高騰を含む前事業年度記載のリスクについて、重要な変更がないと明記している。 (https://komori.app/company/7702/filing/2017-q1)
- FY2018-Q2 再掲 「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生、又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」 — プラスチック等の原材料価格高騰を含む前事業年度記載のリスクについて、重要な変更がないと明記している。 (https://komori.app/company/7702/filing/2017-q2)
- FY2018-Q3 再掲 「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生、又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」 — プラスチック等の原材料価格高騰を含む前事業年度記載の事業等のリスクについて、重要な変更がないと明記している。 (https://komori.app/company/7702/filing/2017-q3)
- FY2019-Q1 再掲 「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生、又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」 — プラスチック等の原材料価格高騰を含む事業等のリスクについて、重要な変更がないと記載している。 (https://komori.app/company/7702/filing/2018-q1)
- FY2019-Q2 再掲 「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生、又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」 — プラスチック等の原材料価格高騰を含む事業等のリスクについて、重要な変更がないと記載している。 (https://komori.app/company/7702/filing/2018-q2)
- FY2019 再掲 「当社グループが生産する医療機器は、石油製品であるプラスチックを主原材料としており、産油国の状況により原材料購入価格が不安定になることが予測され、高騰した場合は、当社グループの業績及び財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。」 — プラスチック等の原材料購入価格変動リスクを継続している。 (https://komori.app/company/7702/filing/2018-fy)
- FY2020-Q1 再掲 「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」 — プラスチック等の原材料価格高騰を含む事業等のリスクについて、重要な変更がないと記載している。 (https://komori.app/company/7702/filing/2019-q1)
- FY2020-Q3 再掲 「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」 — プラスチック等の原材料価格高騰を含む事業等のリスクについて、重要な変更がないと記載している。 (https://komori.app/company/7702/filing/2019-q3)
- FY2021-Q1 再掲 「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」 — プラスチック等の原材料価格高騰を含む主要なリスクについて、重要な変更がないと記載している。 (https://komori.app/company/7702/filing/2020-q1)
- FY2021-Q2 再掲 「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」 — プラスチック等の原材料価格高騰を含む主要なリスクについて、重要な変更がないと記載している。 (https://komori.app/company/7702/filing/2020-q2)
- FY2021-Q3 再掲 「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」 — プラスチック等の原材料価格高騰を含む主要なリスクについて、重要な変更がないと記載している。 (https://komori.app/company/7702/filing/2020-q3)
- FY2022-Q2 再掲 「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」 — プラスチック等の原材料価格高騰を含む主要なリスクについて、重要な変更がないと記載している。ただし、経営成績の分析では原材料価格の高騰による原価率上昇が実績に表れている。 (https://komori.app/company/7702/filing/2021-q2)
- FY2022-Q3 顕在化 「利益につきましては、海外生産拠点の現地通貨高や原材料価格の高騰による原価率上昇に加え、世界的なコンテナ不足を背景にした海上輸送運賃の上昇により、営業利益は12億20百万円（前年同四半期比27.1％減）となりました。」 — 原材料価格の高騰が原価率上昇を通じて営業利益を前年同四半期比27.1％減少させる要因として実際に表れている。 (https://komori.app/company/7702/filing/2021-q3)
- FY2022 顕在化 「当社グループが提供する製品の多くは、石油製品であるプラスチックを主原材料としており、地政学的な要素も含めた産油国の状況等により原油・ナフサ価格が高騰した場合、原材料購入価格が上昇するリスクがあります。」 — 原材料価格高騰リスクが、原材料仕入価格の上昇と原価率上昇を通じて営業利益を押し下げる実績として顕在化している。 (https://komori.app/company/7702/filing/2021-fy)
- FY2023-Q1 顕在化 「利益につきましては、増収効果はあるものの、原材料費や海上運賃、電力費の世界的な高騰の影響を受け、営業損失は1億4百万円（前年同四半期は営業利益4億36百万円）となりました。」 — 原材料費の世界的な高騰が営業損失の要因として実際の業績に表れている。 (https://komori.app/company/7702/filing/2022-q1)
- FY2023-Q2 顕在化 「利益につきましては、増収効果はあるものの、原材料費や電力費、海上運賃の高騰による影響を受けたことに加え、労務費の増加や、段階的な販売活動の再開に伴い販売費が増加したことにより、営業損失は44百万円（前年同四半期は営業利益6億14百万円）となりました。」 — 原材料費の高騰が営業損失の要因として実際の業績に表れている。 (https://komori.app/company/7702/filing/2022-q2)
- FY2023-Q3 顕在化 「利益につきましては、増収効果はあるものの、原材料費や電力費、海上運賃の高騰による影響を受け、営業利益は4億71百万円（前年同四半期比61.3％減）となりました。」 — 原材料費の高騰が電力費・海上運賃の高騰とともに営業利益の前年同四半期比61.3％減少要因として実際の業績に表れている。 (https://komori.app/company/7702/filing/2022-q3)
- FY2023 顕在化 「当社グループが提供する製品の多くは、石油製品であるプラスチックを主原材料としており、地政学的な要素も含めた産油国の状況等により原油・ナフサ価格が高騰した場合、原材料購入価格が上昇するリスクがあります。」 — 原材料価格高騰リスクを主要リスクとして明示し、製造原価上昇による利益減少への影響と、調達先の多様化・価格交渉による対応を記載している。 (https://komori.app/company/7702/filing/2022-fy)
- FY2024-Q1 顕在化 「利益につきましては、増収効果はあるものの、原材料費や電力費等の高騰影響に加え、研究開発費や販売費も増加したことにより、営業損失は1億11百万円（前年同四半期は営業損失1億4百万円）となりました。」 — 原材料費の高騰が電力費等の高騰とともに営業損失の要因として実際の業績に表れている。 (https://komori.app/company/7702/filing/2023-q1)
- FY2024-Q2 顕在化 「利益につきましては、増収効果はあるものの、原材料費や電力費等の高騰に加え、需要拡大に備えた労務費の増加や、研究開発費も増加したことにより、営業損失は3億20百万円（前年同四半期は営業損失44百万円）となりました。」 — 原材料費の高騰が電力費等の高騰や費用増加とともに営業損失320百万円の要因として実際の業績に表れている。 (https://komori.app/company/7702/filing/2023-q2)
- FY2024-Q3 顕在化 「利益につきましては、増収効果はあるものの、原材料費や電力費等の高騰に加え、需要拡大に備えた労務費の増加や、研究開発費も増加したことにより、営業利益は77百万円（前年同四半期比83.6％減）となりました。」 — 原材料費の高騰が電力費、労務費、研究開発費の増加とともに営業利益の大幅減少要因として、当第3四半期累計の業績に引き続き表れている。 (https://komori.app/company/7702/filing/2023-q3)
- FY2024 顕在化 「利益につきましては、増収効果はあるものの、原材料費や電力費の高騰のほか、需要拡大に備えた労務費の増加や、研究開発費も増加したことに加え、棚卸資産の評価減及び廃棄損も影響し、営業損失は2億68百万円（前連結会計年度は営業利益7億24百万円）となりました。」 — 原材料費の高騰が電力費、労務費、研究開発費の増加等とともに営業損失の要因として年度業績に表れ、リスクが引き続き顕在化している。 (https://komori.app/company/7702/filing/2023-fy)
- FY2025-H1 顕在化 「利益につきましては、原材料費や電力費等の高騰に加え、設備投資に伴う減価償却費の増加はあるものの、主力製品の売上が伸びたことや、前期から進めている価格転嫁などの増収効果により、営業利益は1億55百万円（前中間連結会計期間は営業損失3億20百万円）となりました。」 — 原材料費の高騰が引き続き利益への影響要因として実績に表れているが、主力製品の売上増加や価格転嫁の効果により営業損益は改善した。 (https://komori.app/company/7702/filing/2024-h1)
- FY2025 顕在化 「利益につきましては、原材料費等の高騰に加え、設備投資に伴う減価償却費の増加はあるものの、主力製品の売上が伸びたことや、前期から進めている価格転嫁の推進など増収効果により、営業利益は872百万円（前連結会計年度は営業損失268百万円）となりました。」 — 原材料費等の高騰が引き続き利益への影響要因として実績に表れているが、価格転嫁と増収効果により営業損益は改善した。 (https://komori.app/company/7702/filing/2024-fy)
- 2026-05-12 悪化 「輸送運賃や原材料価格の上昇、賃上げの実施等によるコスト増加が見込まれるなど、事業環境は一層厳しさを増すものと想定しております。」 — 原材料価格上昇によるコスト負担について、輸送運賃や賃上げと合わせて今後の増加が見込まれると記載している。 (https://komori.app/company/7702/disclosure/20260430514188)
- 2026-05-12 悪化 「中東情勢の緊迫化を背景とした原材料・エネルギー価格の高騰に対し、価格転嫁、コスト削減、販管費の効率化を徹底することで、収益性を確保しながら製品の安定供給を実現する」 — 原材料価格高騰のリスク要因について、中東情勢の緊迫化との関係を新たに具体化し、価格転嫁等の対応策を併記している。 (https://komori.app/company/7702/disclosure/20260512526009)
- 2026-08-07 再掲 「原材料・エネルギー価格の上昇に対し、適宜価格改定を進めるとともに、コスト削減、販管費の効率化を徹底することで、収益性を確保しながら製品の安定供給を実現する」 — 原材料価格上昇の影響を前提に、価格改定・コスト削減・販管費効率化による対応方針を再掲している。 (https://komori.app/company/7702/disclosure/20260806512434)
