# 発注方法の見直しによる粗利益率の確保｜ダブルエー（7683）の変遷

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7683/threads/1d3cb18ff63f
企業ページ: https://komori.app/company/7683

## 経過

- FY2020-Q3 前進 「また、売上総利益については、前連結会計年度より発注方法の見直しを実施したことにより6,587,279千円となり、売上総利益率は64.6％となっております。」 — 前連結会計年度から発注方法を見直し、当四半期累計期間の売上総利益率は64.6％となった。 (https://komori.app/company/7683/filing/2019-q1)
- FY2020 前進 「その結果、売上総利益は前年同期比で11.9％増加の9,034,925千円となり、売上総利益率は64.5％（前年同期比1.3ポイント増加）という結果となりました。」 — 発注・仕入やサプライヤーとの協力体制、支払サイト短縮等による原価改善を背景に、通期の売上総利益率は64.5％となり、前年同期比1.3ポイント上昇した。 (https://komori.app/company/7683/filing/2019-fy)
- FY2021 再掲 「当社グループは、創業以来、靴業界における既存サプライチェーンの見直しを図り極力省力化させることで、販売価格に転嫁される中間マージンの低減に努めてまいりました。今後は、それらの一層の効率化を図るとともに、各販売チャネルの特性に合わせたブランドポートフォリオの最適化に留意しながら、持続可能な靴ビジネスの展開に取り組んでまいります。」 — サプライチェーンの見直しによる仕入コスト・物流コスト及び中間マージンの圧縮を、継続的な効率化施策として再確認している。 (https://komori.app/company/7683/filing/2020-fy)
- FY2022 再掲 「仕入コスト及び物流コストの圧縮と、販売チャネルの拡大及び販売促進プロモーションの強化等の取組みが業績に大きく影響いたします。」 — サプライチェーンの効率化による仕入・物流コスト圧縮を、販売チャネル拡大等と並ぶ継続施策として再確認している。 (https://komori.app/company/7683/filing/2021-fy)
- FY2023-Q2 前進 「プロパー価格での販売に注力したことで原価率が34.8％となり、前年同期の35.0％に比べやや改善する結果となりました。」 — プロパー価格での販売に注力し、原価率は前年同期の35.0％から34.8％へ改善した。 (https://komori.app/company/7683/filing/2022-q2)
- FY2023-Q3 再掲 「当第３四半期連結累計期間におきましては、世界的なエネルギー価格の高騰に伴う原材料費の上昇に加え、歴史的な円安に伴い仕入原価全般が大幅に増加しました。そのような経済情勢のなか、当社グループは、販促を抑えてプロパー価格での販売に注力したことにより、売上総利益率は、前年同水準を維持しました。」 — 原材料費・仕入原価の上昇局面において、販促を抑えプロパー価格販売に注力する方針を継続し、売上総利益率を前年同水準に維持した。 (https://komori.app/company/7683/filing/2022-q3)
- FY2023 再掲 「仕入コスト及び物流コストの圧縮と、販売チャネルの拡大及び販売促進プロモーションの強化等の取組みが業績に大きく影響いたします。そのため、当社グループは、創業以来、靴業界における既存サプライチェーンの見直しを図り極力省力化させることで、販売価格に転嫁される中間マージンの低減に努めてまいりました。」 — 仕入・物流コストの圧縮とサプライチェーンの省力化を継続的な経営施策として再確認している。 (https://komori.app/company/7683/filing/2022-fy)
- FY2024 再掲 「仕入コスト及び物流コストの圧縮と、販売チャネルの拡大及び販売促進プロモーションの強化等の取組みが業績に大きく影響いたします。そのため、当社グループは、創業以来、靴業界における既存サプライチェーンの見直しを図り極力省力化させることで、販売価格に転嫁される中間マージンの低減に努めてまいりました。」 — 仕入・物流コストの圧縮、サプライチェーンの省力化及び中間マージン低減を継続的な経営施策として再確認している。 (https://komori.app/company/7683/filing/2023-fy)
- FY2025-H1 その他 「一方で、歴史的な為替相場の円安進行による仕入コスト増加といった利益押下げ要因に直面いたしました。」 — 歴史的な円安進行に伴う仕入コスト増加が、利益を押し下げる要因として明示されている。 (https://komori.app/company/7683/filing/2024-h1)
- FY2026-H1 その他 「その一方で、仕入原価の高騰や人件費その他の販売費及び一般管理費の増加の影響により、営業利益は前期を下回りました。」 — 仕入原価の高騰及び人件費その他の販売費・一般管理費の増加が営業利益の押下げ要因となった。 (https://komori.app/company/7683/filing/2025-h1)
- FY2027-H1 その他 「また、CM放映に伴う広告宣伝費の計上や人件費その他物流費用等の増加により、販売費及び一般管理費が前年同期を上回りました。」 — CM放映に伴う広告宣伝費、人件費及び物流費用等の増加により、販売費及び一般管理費が前年同期を上回ったと説明している。 (https://komori.app/company/7683/filing/2026-h1)