# ダブルエー（7683） 2027年１月期 第２四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7683/disclosure/20260914535832
種別: 決算
開示日: 2026-09-14
Komoriの読み（0-100）: 49
企業ページ: https://komori.app/company/7683

## 何が変わったか

中間期は売上高が前年同期比5.7％減、営業利益が99.4％減となり、親会社株主に帰属する中間純利益も91.1％減となった。通期業績予想と年間配当予想は据え置かれた。

## 会社が挙げた理由

オンライン販売は好調だった一方、経営資源の見直しに伴う一部店舗の退店や実店舗の販促活動の見直しにより販売高が減少した。また、CM放映に伴う広告宣伝費、人件費、その他物流費用等が増加した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2026年2月1日〜2026年7月31日
- 売上高: {"value":11080,"unit":"百万円","yoy_pct":-5.7}
- 営業利益: {"value":4,"unit":"百万円","yoy_pct":-99.4}
- 経常利益: {"value":189,"unit":"百万円","yoy_pct":-76.2}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":43,"unit":"百万円","yoy_pct":-91.1}
- １株当たり当期純利益: 2.26円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":77,"前期末":82.2}
- 総資産: {"value":14260,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":10977,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-65793,"unit":"千円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-207331,"unit":"千円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":494354,"unit":"千円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":2863555,"unit":"千円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":24661,"unit":"百万円","yoy_pct":5.7},"営業利益":{"value":1504,"unit":"百万円","yoy_pct":41},"経常利益":{"value":1496,"unit":"百万円","yoy_pct":26.1},"純利益":{"value":881,"unit":"百万円","yoy_pct":28.1}}
- 業績予想の修正: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"無","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":17,"revised_forecast":17,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":310239,"unit":"千円"}
- 減損損失: 固定資産に係る重要な減損損失は該当事項なし
- 特別損益の内訳: [object Object]、[object Object]
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: 新規・除外ともに重要な変更なし（0社）
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有（2026年9月18日開示予定）
- 決算説明会の有無: 有（対象者：not_disclosed）
- 期末発行済株式数: {"value":19084400,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":202,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: オンライン販売が好調に推移した一方、一部店舗の退店や実店舗の販促活動の見直しにより販売高が減少した。CM放映に伴う広告宣伝費、人件費、その他物流費用等が増加した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 計画を下回る（原文: 「中間期売上高は「11,080百万円」、通期予想は「24,661百万円」。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上の進捗が速い（原文: 「中間期営業利益は「4百万円」、通期営業利益予想は「1,504百万円」。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく下振れ（原文: 「「売上高 11,080百万円（△5.7％）」「営業利益 4百万円（△99.4％）」「親会社株主に帰属する中間純利益 43百万円（△91.1％）」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収減益（原文: 「売上高の前年同期比は「△5.7％」、営業利益の前年同期比は「△99.4％」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益「4百万円」、経常利益「189百万円」、親会社株主に帰属する中間純利益「43百万円」。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「通期営業利益予想は「1,504百万円」「対前期増減率41.0％」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2026年1月期の年間配当は「17.00円」、2027年1月期予想も「17.00円」。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益「補助金収入 2,244千円」、特別損失「固定資産除却損 4,739千円」。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「（固定資産に係る重要な減損損失）該当事項はありません」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「婦人靴のセグメント利益は「1,023,468千円（前年同期比40.7％減）」、婦人服は「セグメント損失8,413千円（前年同期はセグメント損失59,460千円）」。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく低下（原文: 「当中間期の売上高は「11,080,490千円」、営業利益は「4,554千円」。前年同期の売上高は「11,747,511千円」、営業利益は「710,734千円」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は「2027年1月期中間期77.0％」「2026年1月期82.2％」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: マイナス（原文: 「「営業活動によるキャッシュ・フロー △65,793千円」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 構成・構造の変化（原文: 「「経営資源の見直しに伴う一部店舗の退店」「実店舗における販促活動の見直し」「CM放映に伴う広告宣伝費の計上や人件費その他物流費用等の増加」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「店舗退店、販促活動の見直し、広告宣伝費、人件費、物流費用等の要因説明はあるが、要因別金額の記載はない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「一部店舗の退店」「実店舗における販促活動の見直し」「CM放映に伴う広告宣伝費」「人件費その他物流費用等の増加」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績について「売上高は前年同期を下回りました」と記載。予想について「その達成を当社として約束するものではありません」と記載。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「2026年2月1日～2026年7月31日」、売上高・利益の実績値と前年同期比、通期予想の数値が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「エネルギー関連価格や各種原材料価格の高騰」「中東情勢をはじめとする地政学リスク」「円安傾向が持続している為替相場」「金融・資本市場の不安定な動向」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「前年同期は「2025年2月1日～2025年7月31日」、当中間期は「2026年2月1日～2026年7月31日」。また「当中間期における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当中間期における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有（9月18日開示予定）」「決算説明会開催の有無：有」。」）