# 物流コストの上昇｜トップカルチャー（7640）の変遷

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## 経過

- FY2019-Q3 初出 「また、人件費の高騰や物流コストの上昇、多様化する消費者のライフスタイルに対応するため、業態の垣根を越えた出店攻勢や販売競争が発生し、小売業界における経営環境はますます厳しいものになっております。」 — 物流コストの上昇を、小売業界の経営環境を厳しくする要因として初めて明示している。 (https://komori.app/company/7640/filing/2019-q2)
- FY2019 悪化 「小売業界におきましては、引き続きＥＣ市場が拡大し、業態の垣根を越えた出店攻勢や販売競争が激しくなる一方で、人件費の高騰や物流コストの上昇に伴う価格転嫁が消費マインドを押し下げ、厳しい経営環境が継続しております。」 — 物流コストの上昇が継続し、価格転嫁を通じて消費マインドを押し下げる影響まで明示された。 (https://komori.app/company/7640/filing/2018-fy)
- FY2020-Q1 再掲 「当社グループを取り巻く事業環境につきましても、消費税増税による消費者マインドへの影響、天候不順や度重なる自然災害、業界の垣根を越えた販売競争の激化、人件費や物流費の高騰等、厳しい状況が続いております。」 — 物流費の高騰を、消費税増税、自然災害、販売競争の激化、人件費高騰などとともに、厳しい事業環境の要因として継続記載している。 (https://komori.app/company/7640/filing/2019-q3)
- FY2020 削除 「当社グループの事業環境につきましても、2019年10月に襲来した台風19号により、当社の運営する蔦屋書店東松山店が甚大な被害を受け休店しておりました。」 — 前回まで記載されていた物流コスト上昇のリスクは、当年度の経営環境・リスク記載では直接言及されていない。 (https://komori.app/company/7640/filing/2019-fy)