# トップカルチャー（7640） 2024年10月期決算短信

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7640/disclosure/20241211537236
種別: 業績予想の修正
開示日: 2024-12-12
Komoriの読み（0-100）: 80
企業ページ: https://komori.app/company/7640

## 何が変わったか

2024年10月期の連結実績は、前回公表した業績予想に比べて売上高が6.2億円上振れし、当期純損失も1.5億円改善した。あわせて、2025年10月期は営業黒字化を含む業績予想を示し、普通株式は無配とした。

## 会社が挙げた理由

店舗の撤退により売上高は前年を下回った一方、EC販売、新規商品・サービスの導入、物流効率化、グループ子会社の売上寄与などにより収益改善が進んだ。次期は業態連携、新規商品導入、EC・出店拡大、グループ子会社との連携強化により黒字化を目指すとしている。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":18209,"change":"not_disclosed","change_rate":"△1.1%","unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":127,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":43,"change":"not_disclosed","change_rate":"18.9%","unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":-140,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":-8.98,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円銭"}
- 対象決算期: 2025年10月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: 2023年12月14日（2024年10月期の前回業績予想）
- 前期実績: 売上高18,414百万円、営業損失△501百万円、経常損失△577百万円、親会社株主に帰属する当期純損失△717百万円、１株当たり当期純損失△45.97円
- 修正の理由: ECでの売上・出店拡大、業態連携や新規商品導入、グループ子会社との連携強化により、グループの黒字化を目指すとしている。
- 特別損失の内容と金額: 減損損失94百万円、投資有価証券評価損10百万円、リース解約損6百万円、特別損失合計111百万円
- 配当予想の修正: 2025年10月期は普通株式を無配（0円）とする。
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- この書類は、これからの期間の予想を差し替えるものか、既に終わった期間の実績差異を報告するものか。: 実績との差異（原文: 「「2023年12月14日に公表した業績予想値からは、売上高＋6.2億円、当期純損失＋1.5億円と、いずれも上振れする結果」」）
- 対象となっている期間はどれか。: 来期以降も対象（原文: 「「2024年10月期の連結業績」および「2025年10月期の連結業績予想（2024年11月1日～2025年10月31日）」」）
- どの科目が動いているか。: 売上と利益（原文: 「「売上高＋6.2億円、当期純損失＋1.5億円」および「売上高18,209百万円、営業利益127百万円、経常利益43百万円、親会社株主に帰属する当期純損失140百万円」」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 小幅な上振れ（原文: 「「いずれも上振れする結果となり」「中期経営計画の1年目は、概ね計画通りに進捗」」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 増収減益・減収増益（原文: 「「売上高18,209百万円（前年比98.9％）」および「経常利益43百万円（前年同期経常損失577百万円）」、業績予想表の「18.9％」」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結と個別（原文: 「「2024年10月期の連結業績」「参考 個別業績の概要」および「2025年10月期の個別業績予想」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率10〜30%（原文: 「2025年10月期通期予想の経常利益欄に「18.9％」」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3%未満（原文: 「2025年10月期通期予想の売上高欄に「△1.1％」」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を上回る（原文: 「「営業利益127百万円（前年同期営業損失501百万円）」「経常利益43百万円（前年同期経常損失577百万円）」「親会社株主に帰属する当期純損失140百万円（前年同期親会社株主に帰属する当期純損失717百万円）」」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「減損損失94,430千円」「投資有価証券評価損10,500千円」「リース解約損6,119千円」「特別損失合計111,050千円」」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「消費者の節約志向が一層強まって」および「売上高は店舗の撤退が影響し前年を下回った」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「蔦屋書店事業」「１年間で合計４店舗のＥＣショップをオープン」「株式会社メソッドカイザーが運営するタリーズコーヒー」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「店舗の撤退」「消費者の節約志向」「ＥＣ店舗」「新規事業や商品、サービス」「物流」「グループ子会社」」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「海外景気の下振れ」「消費者の節約志向が一層強まって」および「オンラインでの販売強化」「コスト抑制と店舗運営の効率化」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2023年12月にはＥＣ１号店をリニューアルオープン」「１年間で合計４店舗のＥＣショップをオープン」「2024年３月には『イオンタウン仙台泉大沢店』を新規オープン」「2023年６月にグループ化」」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 続く前提（原文: 「「次期につきましても」「新規商品導入へのチャレンジを加速」「更なる売上と出店の拡大」「連携強化による、相乗効果最大化」」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 一部が本業の外（原文: 「営業損失が「△802百万円」から「△501百万円」に改善し、特別損失が「466,423千円」から「111,050千円」に減少」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更も一因（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」および「2023年６月にグループ化しました株式会社メソッドカイザー」「連結売上高への増加要素に大きく寄与」」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応を決定（原文: 「「閉店６店」「店舗譲渡１店」および「売上高は店舗の撤退が影響」」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期末に近い（原文: 「開示日「2024年12月12日」、対象期間「2023年11月１日～2024年10月31日」」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 確定を避けている（原文: 「「黒字化を目指してまいります」「業績見通しにつきましては…を予定しております」「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」」）