# 柔軟な勤務制度の導入と利用率向上｜ダイトロン（7609）の変遷

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## 経過

- FY2024 前進 「職種、業務内容及びライフスタイルに合わせた新たな人事制度（時差出勤、在宅勤務、フレックスタイム制等）を導入し、そのインフラを整備する。新人事制度の利用率を30％以上にする。
在宅勤務制度の利用率は33.7％(2023年度は40.3％)であり、時差出勤制度の利用率は9.3％（2023年度は8.5％）であります。」 — 2026年3月末までの柔軟な人事制度利用率30％以上の目標に対し、時差出勤・在宅勤務制度を導入済みとし、在宅勤務制度の利用率33.7％を開示した。 (https://komori.app/company/7609/filing/2024-fy)
- FY2025 その他 「在宅勤務制度の利用率は30.9％(2024年度は33.7％)であり、「ウィズコロナ」から「アフターコロナ」に転換した後も在宅勤務制度が浸透していると判断しています。時差出勤制度の利用率は8.2％（2024年度は9.3％）であり、引き続き、時差出勤制度の活用の有効性を評価していきます。」 — 在宅勤務制度の利用率は33.7％から30.9％、時差出勤制度は9.3％から8.2％へ低下したが、在宅勤務制度は利用率30％以上の目標水準を維持している。 (https://komori.app/company/7609/filing/2025-fy)