# ジーイエット（7603） 2025年２月期　決算短信〔日本基準〕（非連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7603/disclosure/20250411513300
種別: 決算
開示日: 2025-04-11
Komoriの読み（0-100）: 78
企業ページ: https://komori.app/company/7603

## 何が変わったか

売上高は前年同期比14.9％減となり、営業損失・経常損失・当期純損失はいずれも前年より拡大しました。自己資本比率も32.3％から16.9％へ低下しています。

## 会社が挙げた理由

円安や原材料・エネルギー価格上昇による物価高騰、個人消費の冷え込みや節約志向の高まりが続いたことに加え、既存店売上高・客数が減少しました。会社は不採算店舗の閉鎖、持ち越し在庫の削減、仕入コントロール、過剰な割引施策の見直し、経費削減に取り組んだとしています。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2024年3月1日〜2025年2月28日
- 売上高: {"value":13119,"unit":"百万円","yoy_pct":-14.9}
- 営業利益: {"value":-1213,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":-1161,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":-1472,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: △95円25銭
- 売上高営業利益率: △9.3％
- 自己資本比率: {"当期末":"16.9％","前期末":"32.3％"}
- 総資産: {"value":7303,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":1234,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-548,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":80,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":888,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":1961,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":13200,"unit":"百万円","yoy_pct":0.6},"営業利益":{"value":-550,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"経常利益":{"value":-550,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"純利益":{"value":-650,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円 銭"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed（衣料品等小売事業の単一セグメントのため記載省略）
- セグメント別利益: not_disclosed（衣料品等小売事業の単一セグメントのため記載省略）
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":124,"unit":"百万円"}
- 減損損失: 166百万円。店舗119百万円、共用資産46百万円で、建物、建物附属設備、構築物、車両運搬具、工具・器具・備品、リース資産、ソフトウエア、長期前払費用が対象。
- 特別損益の内訳: {"特別利益":{"固定資産売却益":4},"特別損失":{"固定資産除却損":0,"店舗閉鎖損失":14,"減損損失":166,"店舗閉鎖損失引当金繰入額":17,"リース解約損":11}}
- 継続企業の前提に関する記載: 重要事象等の記載あり。7期連続の営業損失により重要な疑義を生じさせる事象・状況が存在するが、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないと判断。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 2025年3月3日に、EVO FUND向け第9回新株予約権700万株、G Future Fund 1号投資事業有限責任組合向け第10回新株予約権300万株を発行。いずれも資金調達による財務基盤の強化と事業拡大が目的。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家・アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: 15597638
- 期末自己株式数: 136355
- 業績の増減要因: 円安、原材料・エネルギー価格上昇による物価高騰、個人消費の冷え込みと節約志向の高まりにより、既存店売上高・客数が減少。不採算店舗の閉鎖、持ち越し在庫の削減、仕入コントロール、割引施策の見直し、経費削減を実施。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題：「2025年２月期 決算短信〔日本基準〕(非連結)」／「１．2025年２月期の業績」」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく下振れ（原文: 「「売上高は13,119百万円（前年同期比14.9％減）」「営業損失は1,213百万円（前年同期は営業損失910百万円）」「当期純損失は1,472百万円（前年同期は当期純損失1,151百万円）」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収減益（原文: 「2025年2月期の売上高13,119百万円、営業利益△1,213百万円、2024年2月期の売上高15,409百万円、営業利益△910百万円」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 全段階で赤字（原文: 「「営業損失は1,213百万円」「経常損失は1,161百万円」「当期純損失は1,472百万円」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「当期「営業損失は1,213百万円」／翌期「営業損失５億50百万円」」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「配当の状況：「2025年２月期…合計0.00」「2026年２月期(予想)…合計0.00」」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別損失（原文: 「「特別損失合計210百万円」「減損損失166百万円」」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「「当事業年度において…166百万円を減損損失として特別損失に計上しました」」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社は衣料品等小売事業の単一セグメントであるため、記載を省略しております」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく低下（原文: 「2025年2月期「売上高営業利益率 △9.3」／2024年2月期「△5.9」」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「「自己資本比率は16.9％となり前事業年度末に比べ15.4ポイント減」」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: マイナス（原文: 「「営業活動の結果支出した資金は、548百万円」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「既存店売上高は、前年同期比4.9％減、既存店客数は4.5％減」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「「既存店売上高…4.9％減」「既存店客数…4.5％減」「既存店客単価…0.4％減」「店舗数は…250店舗」」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「商品提案の強化に取り組みました」「不採算店舗の閉鎖や持ち越し在庫の削減、仕入コントロールの徹底…に取り組み」」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「売上高は13,119百万円…となりました」／「2026年２月期の業績見通しにつきましては…を見込んでおります」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「当事業年度（2024年３月１日～2025年２月28日）」および売上高13,119百万円、店舗数250店舗などの記載」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「円安の影響や原材料・エネルギー価格の上昇による物価高騰が続き、個人消費の冷え込みによる節約志向の高まりが懸念されます」」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「当期「自 2024年３月１日 至 2025年２月28日」／前期「自 2023年３月１日 至 2024年２月29日」」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 重要事象等の記載あり（原文: 「「当社は当事業年度まで７期連続して営業損失を計上し、継続企業の前提に関する重要な疑義を生じさせる事象又は状況が存在しております」／「継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないと判断」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「注記事項：「①…無」「②…無」「③…無」「④…無」」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: あり（原文: 「「(重要な後発事象) 第三者割当による新株予約権の発行」「発行日 2025年３月３日」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「既存店客数は4.5％減、既存店客単価は0.4％減」「当事業年度末の店舗数は…250店舗」「累計127万本販売している…『のびるモン』」」）