# ジーイエット（7603） 2024年２月期決算短信〔日本基準〕(非連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7603/disclosure/20240412569890
種別: 決算
開示日: 2024-04-12
Komoriの読み（0-100）: 69
企業ページ: https://komori.app/company/7603

## 何が変わったか

2024年2月期は売上高が前年同期比16.5％減少し、営業・経常・最終の赤字がいずれも前年より拡大しました。2025年2月期も赤字予想で、売上高は減少する見込みです。

## 会社が挙げた理由

既存店売上高が7.7％減少し、既存店客数も9.8％減少しました。会社は、食料品価格や光熱費の上昇による消費マインドの低下、節約志向の高まり、気候変動による需要変化などを厳しい経営環境の要因として挙げています。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2023年3月1日〜2024年2月29日
- 売上高: {"value":15409,"unit":"百万円","yoy_pct":-16.5}
- 営業利益: {"value":-910,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 経常利益: {"value":-854,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: not_disclosed
- １株当たり当期純利益: △74.46円
- 売上高営業利益率: -5.9
- 自己資本比率: {"当期末":32.3,"前期末":35.9}
- 総資産: {"value":8375,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":2707,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-1211,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":54,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-11,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":1540,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":13500,"unit":"百万円","yoy_pct":-12.4},"営業利益":{"value":-890,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"},"経常利益":{"value":-850,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"},"純利益":{"value":-1070,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: －
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":179,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":141,"unit":"百万円","対象資産":"店舗（建物附属設備、構築物、工具、器具及び備品、長期前払費用、リース資産）112百万円、共用資産（工具、器具及び備品、長期前払費用、ソフトウエア）28百万円"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":"なし","特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","金額":8,"unit":"百万円"},{"項目":"店舗閉鎖損失","金額":10,"unit":"百万円"},{"項目":"減損損失","金額":141,"unit":"百万円"},{"項目":"リース解約損","金額":17,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 重要事象等の記載あり。前事業年度まで5期連続で営業損失を計上しているが、当面の事業活動の継続性に懸念はなく、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないと判断している。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家・アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: 15597638
- 期末自己株式数: 136207
- 業績の増減要因: 既存店売上高7.7％減、既存店客数9.8％減、既存店客単価2.4％増。仕入コントロール、滞留商品の処分、不採算店舗の閉鎖、業務改革によるコスト圧縮、一般管理費の抑制を実施した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題：『2024年２月期決算短信〔日本基準〕(非連結)』」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「業績予想は『2025年２月期の業績予想』として通期予想が示されている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく下振れ（原文: 「『売上高は15,409百万円（前年同期比16.5％減）』『営業損失は910百万円（前年同期は営業損失726百万円）』『当期純損失は1,151百万円（前年同期は当期純損失1,056百万円）』」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収減益（原文: 「2024年2月期の売上高は15,409百万円、営業利益は△910百万円。2023年2月期は売上高18,443百万円、営業利益は△726百万円。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 全段階で赤字（原文: 「『営業損失は910百万円』『経常損失は854百万円』『当期純損失は1,151百万円』」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 横ばいを見込む（原文: 「2024年2月期『営業損失△910百万円』、2025年2月期通期予想『営業損失△890百万円』」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2024年２月期『合計 0.00』、2025年２月期（予想）『合計 0.00』」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別損失（原文: 「『特別損失合計 177百万円』『減損損失 141百万円』」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「『当事業年度において…141百万円を減損損失として特別損失に計上しました』」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「『当社は衣料品等小売事業の単一セグメントであるため、記載を省略しております』」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく低下（原文: 「2024年２月期『売上高営業利益率 △5.9％』、2023年２月期『△3.9％』」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「『自己資本比率は32.3％となり前事業年度末に比べ3.6ポイント減』」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: マイナス（原文: 「『営業活動の結果支出した資金は、1,211百万円』」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「『既存店売上高は、前年同期比7.7％減、既存店客数は9.8％減、既存店客単価は2.4％増』」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「『既存店売上高…7.7％減』『既存店客数…9.8％減』『既存店客単価…2.4％増』『販売費及び一般管理費は前年同期比87.3％』」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境：『エネルギー価格、原材料価格の高騰、円安の常態化による物価上昇』。自社施策：『不採算店舗の閉鎖、業務改革による徹底したコスト圧縮』」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「『営業損失は910百万円…となりました』『当期純損失10億70百万を見込んでおります』『異なる結果となる可能性があります』」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「『2023年3月1日～2024年2月29日』『売上高15,409百万円（前年同期比16.5％減）』『2025年2月期…売上高135億円』」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「『エネルギー価格や原材料価格の高騰、円安の常態化による物価上昇などで、引き続き消費マインドの低下や節約志向の高まりが懸念されます』」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「『前事業年度（自 2022年3月1日 至 2023年2月28日）』『当事業年度（自 2023年3月1日 至 2024年2月29日）』」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 重要事象等の記載あり（原文: 「『前事業年度まで５期連続して営業損失を計上し、継続企業の前提に関する重要な疑義を生じさせる事象又は状況が存在しております』『継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められない』」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「『会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有』『①以外の会計方針の変更：無』『会計上の見積りの変更：無』『修正再表示：無』」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「『重要な後発事象　該当事項はありません』」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「『決算補足説明資料作成の有無：有』『決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）』」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「『当事業年度末の店舗数は…278店舗』『既存店売上高…7.7％減、既存店客数…9.8％減、既存店客単価…2.4％増』」）