# ジーイエット（7603） 2024年２月期第３四半期決算短信〔日本基準〕(非連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7603/disclosure/20240112514247
種別: 決算
開示日: 2024-01-12
Komoriの読み（0-100）: 61
企業ページ: https://komori.app/company/7603

## 何が変わったか

第3四半期累計の売上高は前年同期比13.8％減となった。営業損失は550百万円に拡大し、経常損失と四半期純損失も前年同期より悪化した。

## 会社が挙げた理由

店舗数の減少と客数の減少により売上高が減少し、秋冬商品の販売も伸びなかった。一般管理費の抑制や退店による固定費削減で販管費は減少したが、売上総利益の減少を補えなかった。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第3四半期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2023年3月1日〜2023年11月30日
- 売上高: {"value":11698,"unit":"百万円","yoy_pct":-13.8}
- 営業利益: {"value":-550,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":-516,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":-694,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: △44.89円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":34.2,"前期末":35.9}
- 総資産: {"value":9260,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":3164,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 現金及び現金同等物期末残高: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":18000,"unit":"百万円","yoy_pct":-2.4},"営業利益":{"value":-550,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"経常利益":{"value":-500,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"純利益":{"value":-750,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: not_disclosed
- 減損損失: {"value":60,"unit":"百万円","対象資産":"not_disclosed"}
- 特別損益の内訳: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 継続企業の前提に関する記載: 重要事象等の記載あり。前事業年度まで5期連続の営業損失および当第3四半期の営業損失により重要な疑義を生じさせる事象又は状況が存在するが、現時点で重要な不確実性は認められないと判断している。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 無
- 決算説明会の有無: {"有無":"無","対象者":"not_disclosed"}
- 期末発行済株式数: {"value":15597638,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":136207,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 店舗数減、客数減による売上高減少、秋冬商品の販売不振。一般管理費の抑制および退店による固定費削減により販売費及び一般管理費は前年同期比11.2％減少。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率を大きく下回る（原文: 「第3四半期累計売上高は11,698百万円、通期予想は18,000百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 利益の進捗が速い（原文: 「第3四半期累計の営業損失は550百万円、通期予想の営業利益は営業損失550百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく下振れ（原文: 「売上高は11,698百万円（前年同期比13.8％減）、営業損失は550百万円（前年同期447百万円）、経常損失は516百万円（同364百万円）、四半期純損失は694百万円（同653百万円）。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収減益（原文: 「売上高は前年同期13,577百万円から11,698百万円へ減少し、営業損失は447百万円から550百万円へ拡大。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 全段階で赤字（原文: 「営業損失550百万円、経常損失516百万円、四半期純損失694百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 横ばいを見込む（原文: 「第3四半期累計の営業損失は550百万円、通期予想の営業利益は△550百万円。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2023年2月期の年間配当金は0.00円、2024年2月期予想も0.00円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別損失（原文: 「特別損失合計85百万円。内訳は減損損失60百万円、固定資産除却損5百万円、店舗閉鎖損失3百万円、店舗閉鎖損失引当金繰入額5百万円、リース解約損10百万円。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「四半期損益計算書に「減損損失 60百万円」と記載。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社は衣料品等小売業の単一セグメントであるため、記載を省略しております。」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 比較できない（原文: 「表紙の経営成績表には売上高、営業利益、経常利益、四半期純利益の金額と増減率が記載されているが、売上高営業利益率の記載はない。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は34.2％、前事業年度末は35.9％。本文にも「前事業年度末に比べ1.7ポイント減」と記載。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「店舗数減、客数減による売上高減少」および「既存店客数は、前年同期比8.7％減」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「既存店売上高は前年同期比6.1％減、既存店客数は8.7％減、既存店客単価は2.8％増、販管費は11.2％減。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「仕入コントロール」「不採算店舗の閉鎖」「業務改革による徹底したコストの圧縮」「ＳＮＳを活用したスタッフの着こなし提案」などを記載。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「今期粗利率に関しては、前年に対し改善となる見込み」「実際の業績等は、様々な要因によって、異なる結果となる可能性があります」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は2023年3月1日から2023年11月30日で、売上高11,698百万円、前年同期比13.8％減、店舗数288店舗などを記載。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「地政学的リスクの高まりやエネルギー価格、原材料価格の高騰、円安の進行による物価上昇など、経済的リスクは高く」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「前第3四半期累計期間は2022年3月1日から2022年11月30日、当第3四半期累計期間は2023年3月1日から2023年11月30日。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 重要事象等の記載あり（原文: 「「継続企業の前提に関する重要な疑義を生じさせる事象又は状況が存在しております」一方、「現時点では、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないものと判断しております」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: どちらもなし（原文: 「「四半期決算補足説明資料作成の有無：無」「四半期決算説明会開催の有無：無」。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「店舗数は288店舗、既存店客数は前年同期比8.7％減、既存店客単価は前年同期比2.8％増。」）