# ジーイエット（7603） 2023年２月期決算短信〔日本基準〕(非連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7603/disclosure/20230414547454
種別: 決算
開示日: 2023-04-14
Komoriの読み（0-100）: 59
企業ページ: https://komori.app/company/7603

## 何が変わったか

2023年2月期は売上高が前年同期比1.6％増となり、営業・経常・当期純損失はいずれも縮小したものの、赤字は続いた。2024年2月期は売上高180億円、営業損失5億50百万円などを見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

行動制限の緩和や人流回復により既存店売上高が増加した一方、一般管理費の抑制により販売費及び一般管理費が前年同期比97.9％となった。外部環境については、為替変動、原材料・エネルギー価格の高騰、物価上昇による節約志向の高まりを挙げている。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2022年３月１日～2023年２月28日
- 売上高: {"value":18443,"unit":"百万円","yoy_pct":1.6}
- 営業利益: {"value":-726,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":-617,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":-1056,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: △68.36円
- 売上高営業利益率: -3.9
- 自己資本比率: {"当期末":35.9,"前期末":41.1}
- 総資産: {"value":10755,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":3858,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-1254,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-108,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-11,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":2709,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":18000,"unit":"百万円","yoy_pct":-2.4},"営業利益":{"value":-550,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"経常利益":{"value":-500,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"純利益":{"value":-750,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: 本邦以外の外部顧客への売上高なし
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":138,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":278,"unit":"百万円","対象資産":"店舗（建物附属設備、構築物、工具、器具及び備品、長期前払費用、リース資産）222百万円、共用資産（工具、器具及び備品、長期前払費用、ソフトウエア）55百万円"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"店舗閉鎖損失引当金戻入額","value":7,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":0,"unit":"百万円"},{"項目":"店舗閉鎖損失","value":19,"unit":"百万円"},{"項目":"減損損失","value":278,"unit":"百万円"},{"項目":"店舗閉鎖損失引当金繰入額","value":4,"unit":"百万円"},{"項目":"リース解約損","value":10,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: 無
- 決算説明会の有無: {"有無":"無","対象者":"not_disclosed"}
- 期末発行済株式数: 15597638
- 期末自己株式数: 136207
- 業績の増減要因: 行動制限の緩和や人流回復を背景に既存店売上高が前年同期比4.2％増加し、既存店客単価も4.2％増加した。一般管理費の抑制により販売費及び一般管理費は前年同期比97.9％となった。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2023年２月期決算短信」であり、業績の対象期間は「2022年３月１日～2023年２月28日」と記載されている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 小幅な上振れ（原文: 「売上高は18,443百万円（前年同期比1.6％増）、営業損失は726百万円（前年同期1,078百万円）、当期純損失は1,056百万円（前年同期1,309百万円）と記載されている。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は18,155百万円から18,443百万円へ、営業利益は営業損失1,078百万円から営業損失726百万円へ推移している。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 全段階で赤字（原文: 「営業損失726百万円、経常損失617百万円、当期純損失1,056百万円と記載されている。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「2023年2月期の営業損失は726百万円、2024年2月期の営業損失予想は550百万円と記載されている。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2023年2月期の年間配当は0.00円、2024年2月期予想も0.00円と記載されている。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別損失（原文: 「特別損失として減損損失278百万円、店舗閉鎖損失19百万円などを計上し、特別損失合計は314百万円と記載されている。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「「当事業年度において、継続的に営業損失を計上している資産グループにつきまして、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、278百万円を減損損失として特別損失に計上しました」と記載されている。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社は衣料品等小売事業の単一セグメントであるため、記載を省略しております」と記載されている。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「売上高営業利益率は2023年2月期△3.9％、2022年2月期△5.9％と記載されている。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は35.9％で、前事業年度末に比べ5.2ポイント減と記載されている。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: マイナス（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは△1,254百万円、「営業活動の結果支出した資金は、1,254百万円」と記載されている。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「経費面におきましては、一般管理費の抑制により、販売費及び一般管理費は前年同期比97.9％となりました」と記載されている。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「既存店売上高は前年同期比4.2％増、既存店客数は0.0％減、既存店客単価は4.2％増、販売費及び一般管理費は前年同期比97.9％と記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「急激な為替変動」「原材料価格、エネルギー高騰」を挙げ、自社施策として商品展開、スタッフ教育、販促展開、一般管理費の抑制を記載している。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「2024年２月期の業績見通しにつきましては…見込んでおります」および「実際の業績等は、様々な要因によって、異なる結果となる可能性があります」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2022年３月１日～2023年２月28日」の対象期間と、売上高18,443百万円、前年同期比1.6％増などの数値が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「急激な為替変動や不安定な国際情勢に伴うエネルギー価格の高騰や物価上昇」「節約志向の高まりから、消費マインドの低下が懸念」と記載されている。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「対前期増減率は、当該会計基準等適用前の2022年２月期業績と比較し増減率を計算しております」と記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません」と記載されている。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」と記載されている。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません」と記載されている。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: どちらもなし（原文: 「表紙に「決算補足説明資料作成の有無：無」「決算説明会開催の有無：無」と記載されている。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「当事業年度末の店舗数は…320店舗」「既存店売上高は、前年同期比4.2％増、既存店客数は0.0％減、既存店客単価は4.2％増」と記載されている。」）