# ジーイエット（7603） 2022年２月期　決算短信〔日本基準〕（非連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7603/disclosure/20220413520876
種別: 決算
開示日: 2022-04-13
Komoriの読み（0-100）: 56
企業ページ: https://komori.app/company/7603

## 何が変わったか

売上高は前年同期比7.9％減となった一方、営業損失は1,127百万円から1,078百万円へ、赤字幅が縮小した。店舗数の減少や衣料品消費の低迷で減収となったが、費用抑制などで損失は改善した。

## 会社が挙げた理由

衣料品に対する消費支出の減少や店舗数の減少により売上高が減少した。販売費は前年の広告活動自粛の反動で増加したが、店舗数の減少と一般管理費の抑制により販売費及び一般管理費を削減した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2021年3月1日〜2022年2月28日
- 売上高: {"value":18155,"unit":"百万円","yoy_pct":-7.9}
- 営業利益: {"value":-1078,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":-887,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":-1309,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: △84.85円
- 売上高営業利益率: △5.9％
- 自己資本比率: {"当期末":"41.1％","前期末":"46.0％"}
- 総資産: {"value":11952,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":4917,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-750,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-128,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-76,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":4084,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":20000,"unit":"百万円","yoy_pct":10.2},"営業利益":{"value":-250,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"経常利益":{"value":-150,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"純利益":{"value":-500,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}}
- 業績予想の修正: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: [object Object]
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":201,"unit":"百万円"}
- 減損損失: 283百万円。店舗246百万円、共用資産37百万円。対象資産は建物、建物附属設備、構築物、車両運搬具、工具・器具及び備品、リース資産、長期前払費用、ソフトウェア。
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"受取違約金","金額":15,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","金額":0,"unit":"百万円"},{"項目":"店舗閉鎖損失","金額":6,"unit":"百万円"},{"項目":"減損損失","金額":283,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし。「該当事項はありません」と記載。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"有","対象者":"機関投資家・アナリスト向け"}
- 期末発行済株式数: {"value":15597638,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":150907,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 衣料品に対する消費支出の減少や店舗数の減少により売上高が減少。販売費は前年の広告活動自粛の反動で増加したが、店舗数の減少と一般管理費の抑制により販売費及び一般管理費は前年同期比90.9％となった。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2022年２月期 決算短信」で、業績欄も「2022年２月期」の通期実績を示している。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「「１．2022年２月期の業績（2021年３月１日～2022年２月28日）」として通期実績が記載されている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高は「18,155百万円（前年同期比7.9％減）」、営業損失は「前年同期は営業損失1,127百万円」、経常損失は「前年同期は経常損失1,100百万円」、当期純損失は「前年同期は当期純損失1,756百万円」と記載されている。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収増益（原文: 「「売上高は18,155百万円（前年同期比7.9％減）」、「営業損失は1,078百万円（前年同期は営業損失1,127百万円）」と記載されている。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 全段階で赤字（原文: 「営業利益「△1,078百万円」、経常利益「△887百万円」、当期純利益「△1,309百万円」と記載されている。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「2022年２月期の営業損失は「△1,078百万円」、2023年２月期通期予想は「△250百万円」と記載されている。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2022年２月期の年間配当金合計は「0.00」、2023年２月期予想も「0.00」と記載されている。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当欄の「配当性向」「純資産配当率」はいずれも「－」と記載されている。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別損失（原文: 「特別損失として「店舗閉鎖損失6百万円」「減損損失283百万円」など、合計「290百万円」が記載されている。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「「当事業年度において、継続的に営業損失を計上している資産グループにつきまして…283百万円を減損損失として特別損失に計上しました」と記載されている。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社は衣料品等小売事業の単一セグメントであるため、記載を省略しております」と記載されている。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 横ばいを見込む（原文: 「売上高営業利益率は2022年２月期「△5.9％」、2021年２月期「△5.7％」と記載されている。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「「自己資本比率は41.1％となり前事業年度末に比べ4.9ポイント減」と記載されている。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: マイナス（原文: 「「営業活動の結果支出した資金は、750百万円」と記載され、表でも「△750百万円」と示されている。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「衣料品に対する消費支出は減少」とされ、既存店客数は「5.3％減」と記載されている。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「「既存店売上高は、前年同期比1.9％増、既存店客数は5.3％減、既存店客単価は7.6％増」、「18店舗の出店、29店舗の閉鎖」、「販売費及び一般管理費は前年同期比90.9％」と記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「緊急事態宣言」「衣料品に対する消費支出は減少」、自社施策として「SNSなどのツールを活用」「店舗DX化」「一般管理費の抑制」と記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績について「売上高は18,155百万円となりました」とし、見通しについて「当期純損失は５億円を見込んでおります」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2021年３月１日～2022年２月28日」の対象期間と、売上高18,155百万円、前年同期比7.9％減などの数値が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「衣料品に対する個人消費の減退が継続していること」「新型コロナウイルスの変異株による感染症再拡大の懸念」と記載されている。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「対象期間が2021年３月１日から2022年２月28日と示され、「前年同期比7.9％減」など前年同期比較が記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません」と記載されている。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「①会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「②①以外の会計方針の変更：無」「③会計上の見積りの変更：無」「④修正再表示：無」と記載されている。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません」と記載されている。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」と記載されている。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「当事業年度末の店舗数は…325店舗」、「既存店売上高は…1.9％増、既存店客数は5.3％減、既存店客単価は7.6％増」と記載されている。」）