# 中期経営計画「ＭＯＤＥ２０１７」による成長加速｜日本エム・ディ・エム（7600）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「当社は、これら様々な課題に取り組む為、「最先端の優れた医療機器の開発と販売を通じて医療に貢献する」という経営理念のもと、平成28年３月期（第44期）から平成30年３月期（第46期）までの３ヵ年を実施期間とする中期経営計画「ＭＯＤＥ２０１７～Step up to the next stage～」を策定しております。中期経営指針として「成長領域への積極投資を通じ新たなステージへ成長を加速させる。」を掲げ」 — 平成28年3月期から平成30年3月期までの3カ年計画として設定された。 (https://komori.app/company/7600/filing/2015-fy)
- FY2017 再掲 「平成28年３月期（第44期）から平成30年３月期（第46期）までの３ヵ年を実施期間とする中期経営計画「ＭＯＤＥ２０１７～Step up to the next stage～」を策定しております。中期経営指針として「成長領域への積極投資を通じ新たなステージへ成長を加速させる。」を掲げ」 — 計画期間、名称、中期経営指針が前年度と同じ内容で再掲されている。 (https://komori.app/company/7600/filing/2016-fy)
- FY2020 再定義 「当社は、2019年３月期（第47期）から2021年３月期（第49期）の３か年を実施期間とする中期経営計画「MODE2020」を策定しております。「MODE2020」は、中期経営方針として「オーガニック成長領域における収益力の強化と、戦略成長領域における基盤を確立するとともに、戦略実行体制の強化を図り、中長期的に利益の伴った持続的成長を実現する」を掲げ」 — 従来の「MODE2017」から、2019年3月期から2021年3月期までの「MODE2020」へ中期計画が切り替わり、収益力・戦略成長領域・実行体制を重視する内容に再構成されている。 (https://komori.app/company/7600/filing/2019-fy)
- FY2024 再定義 「当社は、2033年３月期を最終年度とした長期VISION「RT500」を策定し、長期経営方針として「医療現場ニーズを把握し、治療価値向上に資するサービスをより高い専門性・品質をもってタイムリーかつ安定的に医療現場に提供する」を掲げました。定量目標として、連結売上高500億円以上、営業利益率15％以上、ROE10％以上、配当性向30％以上を目標とし、企業価値の向上を目指します。」 — MODE2020・MODE2023から、2033年3月期を最終年度とする長期VISION「RT500」へ計画体系が再構成された。売上高、利益率、ROE、配当性向の長期目標が明示されている。 (https://komori.app/company/7600/filing/2023-fy)
- 2026-05-13 前進 「2027年3月期を収益性改善に向けた転換点と位置付け、米国での新製品導入と症例数回復による売上成長の再加速、製造原価低減・販管費効率化を通じて、2029年3月期に向けた収益性改善を目指す」 — 長期VISION「RT500」に対し、2029年3月期までのローリングプランと収益性改善の実行方針が具体化された。 (https://komori.app/company/7600/disclosure/20260512524815)
- FY2026 再定義 「連結業績目標
2027年３月期
2028年３月期
2029年３月期
予想
百分比
目標
百分比
目標
百分比
売上高
(百万円)
25,370
100.0％
27,500
100.0％
30,000
100.0％
営業利益
(百万円)
430
1.7％
1,000
3.6％
1,500
5.0％
当期純利益(注)１
(百万円)
60
0.2％
500
1.8％
1,000
3.3％」 — 従来の長期VISION「RT500」の枠組みに加え、2027年3月期から2029年3月期までの年度別の売上高・営業利益・当期純利益目標を示し、計画の実行管理を年度別に具体化している。 (https://komori.app/company/7600/filing/2025-fy)
- 2026-09-25 前進 「当社は、事業環境の変化に対応し、持続的な成長及び収益基盤の強化を図るため、収益構造改革を着実に推進できる組織体制の整備を進めております。今般、経営企画機能と FP&A 機能の役割を明確化し、経営判断の質及び速度の向上を図るとともに、事業開発機能の再編により、施策実行力の強化を図ることを目的として、組織変更を行うものであります。」 — 持続的成長・収益基盤強化に向け、FP&A部の新設と事業開発室の移管により、計画管理、経営判断、施策実行の体制を具体化した。 (https://komori.app/company/7600/disclosure/20260924539476)