# ＶＴホールディングス（7593） 通期業績予想の修正に関するお知らせ

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7593/disclosure/20260429514128
種別: 業績予想の修正
開示日: 2026-05-11
Komoriの読み（0-100）: 69
企業ページ: https://komori.app/company/7593

## 何が変わったか

2026年3月期通期の連結予想を見直し、売上収益は5.0％上方修正する一方、営業利益・税引前利益・親会社帰属利益は下方修正した。単体では、関係会社株式評価損1,385百万円を特別損失として計上する見込み。

## 会社が挙げた理由

一部子会社の業績進捗が当初計画を下回り、収益性の低下等による減損の兆候が認められたため、のれんおよび固定資産に係る1,028百万円の減損損失を計上する見込み。また、新型EV開発プロジェクトの支出1,124百万円を固定資産に計上せず、研究開発費として当期に一括計上するため。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":370000,"revised_forecast":388700,"change":18700,"change_rate":5,"unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":13000,"revised_forecast":11000,"change":-2000,"change_rate":-15.4,"unit":"百万円"}
- 経常利益: not_disclosed
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":7000,"revised_forecast":4900,"change":-2100,"change_rate":-30,"unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"59円31銭","revised_forecast":"41円51銭","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円銭"}
- 対象決算期: 2026年３月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: 2025年５月15日
- 前期実績: 売上収益351,630百万円、営業利益10,859百万円、税引前利益9,732百万円、親会社の所有者に帰属する当期利益5,302百万円、基本的１株当たり当期利益43円83銭（2025年３月期）
- 修正の理由: 一部子会社で業績の進捗が当初計画を下回り、収益性の低下等による減損の兆候が認められたため、のれんおよび固定資産に係る1,028百万円の減損損失を計上する見込み。新型EV開発プロジェクトの支出1,124百万円は固定資産に計上せず、研究開発費として当期費用に一括計上する。
- 特別損失の内容と金額: 連結では、のれんおよび固定資産に係る減損損失1,028百万円を計上する見込み。単体では、関係会社株式評価損1,385百万円を特別損失として計上する見込み。
- 配当予想の修正: not_disclosed
- 連結・個別の別: 連結／個別（単体）

## 評価の根拠

- この書類は、これからの期間の予想を差し替えるものか、既に終わった期間の実績差異を報告するものか。: 予想の修正（原文: 「「2025年5月15日に公表した業績予想を下記のとおり修正」「2026年3月期通期連結業績予想数値の修正」」）
- 対象となっている期間はどれか。: 通期のみ（原文: 「「2026年3月期通期連結業績予想数値の修正（2025年4月1日～2026年3月31日）」」）
- どの科目が動いているか。: 売上と利益（原文: 「売上収益の増減率「5.0」、営業利益「△15.4」、税引前利益「△12.2」、親会社の所有者に帰属する当期利益「△30.0」」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 強弱が混在（原文: 「「売上収益は前回発表予想を上回る見込みであるものの」「営業利益、税引前利益および親会社の所有者に帰属する当期利益は、前回発表予想を下回る見込み」」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 増収減益・減収増益（原文: 「増減率「売上収益 5.0」「営業利益 △15.4」「親会社の所有者に帰属する当期利益 △30.0」」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結と個別（原文: 「「通期連結業績予想数値の修正」「特別損失（関係会社株式評価損）について（単体決算のみ）」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「親会社の所有者に帰属する当期利益の増減率「△30.0」」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3〜10%（原文: 「売上収益の増減率「5.0」」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を下回る（原文: 「今回修正予想の親会社の所有者に帰属する当期利益「4,900」、前期連結実績「5,302」」）
- 一部の科目については当初予想を据え置くと明示しているか。: なし（原文: 「各科目について「今回修正予想（Ｂ）」および「増減額（Ｂ－Ａ）」が記載されている。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「のれんおよび固定資産に係る1,028百万円の減損損失を計上する見込み」「関係会社株式評価損1,385百万円を特別損失として計上する見込み」」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 一過性の要因（原文: 「「減損損失を計上する見込み」「研究開発費として当期費用に一括計上することといたしました」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「一部の子会社」「当社子会社がプロジェクトを推進中の新型EV開発」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因2つ（原文: 「第1段落の「1,028百万円の減損損失」と第2段落の「支出1,124百万円」を理由として記載。」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: あり（原文: 「「1,028百万円の減損損失」「当該プロジェクトに係る支出1,124百万円」」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 会計上の要因（原文: 「「回収可能価額を総合的に検討した結果」「資産計上要件等を総合的に勘案した結果、固定資産として計上せず、研究開発費として当期費用に一括計上」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2026年3月期の連結決算において」「1,028百万円」「1,124百万円」「当期費用に一括計上」」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 当期限り（原文: 「「計上する見込み」「当期費用に一括計上することといたしました」」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「営業利益、税引前利益および親会社の所有者に帰属する当期利益は、前回発表予想を下回る見込み」「当該特別損失は連結決算において消去されるため、連結損益への影響はありません」」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「「一部の子会社」と記載されているが、連結範囲の変更に関する記載はない。」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 振り向けに言及なし（原文: 「修正理由は「減損損失」と「研究開発費として当期費用に一括計上」であり、上振れ分の使途についての記載はない。」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応の言及なし（原文: 「修正理由には減損損失と新型EV開発費の費用計上のみが記載され、工場再編・撤退・拠点整理への言及はない。」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期末に近い（原文: 「開示日「2026年5月11日」、対象期間「2025年4月1日～2026年3月31日」」）
- 差し替えられる前回予想は、当初予想か、期中に既に一度直されたものか。: 当初予想からの修正（原文: 「「2025年5月15日に公表した業績予想」」）
- 通期予想の扱いはどれか。: 通期も修正（原文: 「「2026年3月期通期連結業績予想数値の修正」および「今回修正予想（Ｂ）」」）
- 配当予想はどう扱われているか。: 配当に言及なし（原文: 「本文の記載項目は業績予想の修正理由と特別損失で、配当予想に関する記載はない。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「計上する見込み」「下回る見込み」「今後様々な要因により予想数値と異なる可能性があります」」）