# 原材料価格高騰による売上原価・粗利率への影響｜タカショー（7590）の変遷

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## 経過

- FY2022-Q2 初出 「原材料および海上運賃が高騰するなか自社生産品の販売構成比の増加やｅ-コマース分野の売上構成比増加等により、粗利率が前年並みで推移した」 — 原材料価格の高騰が売上原価・粗利率に影響し得るリスクとして今回初めて個別に抽出できる。会社は自社生産品およびeコマースの販売構成比増加により粗利率を前年並みに維持したと記載している。 (https://komori.app/company/7590/filing/2021-q2)
- FY2022-Q3 対処 「このような状況に対処するため、主原材料であるアルミニウム地金については一定期間を見込んだ調達方法により価格の安定化を図り、市況や為替変動による調達コストの変動を最小限に抑えるよう努めております。また、部品の共通化や複数購買化を進め、価格の抑制に努めるとともに、吸収できない市況価格の変動については、競合他社の動向を踏まえ、適切な売価への反映を行っております。」 — 原材料・資材価格の高騰リスクに対し、一定期間を見込んだ調達、部品共通化、複数購買化、販売価格への反映という具体的な対応策を明示している。 (https://komori.app/company/7590/filing/2021-q3)
- FY2022 悪化 「費用が原材料およびコンテナ不足による海上運賃の高騰や先行投資型の販促・広告費の増加により、前連結会計年度を上回ったものの」 — 原材料価格とコンテナ不足による海上運賃の高騰が費用増加として実際に発生した。一方、自社生産品・EC比率の上昇により利益率低下を抑制した。 (https://komori.app/company/7590/filing/2021-fy)
- FY2023-Q2 顕在化 「中国においては、昨年はコロナ禍の影響で売上を伸ばしたものの今年は反動減により、売上高は791,053千円（前年同期比6.3％減）となりました。セグメント利益においては、原材料の高騰や海上運賃の高騰等の影響により、185,361千円（前年同期比35.9％減）となりました。」 — 原材料価格と海上運賃の高騰が中国セグメント利益の前年同期比35.9％減少として実績に現れた。 (https://komori.app/company/7590/filing/2022-q2)
- FY2023-Q3 顕在化 「中国においては、昨年はコロナ禍の影響で売上高が大きく伸張しました。今年は反動減の影響があったものの、売上高は1,129,528千円（前年同期比0.4％増）となりました。セグメント利益においては、原材料の高騰や海上運賃の高騰等の影響により317,450千円（前年同期比26.4％減）となりました。」 — 原材料価格・海上運賃の高騰が中国セグメント利益の前年同期比26.4％減少として実績に現れた。 (https://komori.app/company/7590/filing/2022-q3)
- FY2023 悪化 「中国においては、昨年はコロナ禍の影響で売上高が大きく伸張しました。今年は反動減の影響から売上高は1,142,459千円（前年同期比15.4％減）となりました。セグメント利益においては、原材料の高騰や海上運賃の高騰等の影響により221,923千円（前年同期比56.7％減）となりました。」 — 原材料・海上運賃の高騰が中国セグメント利益の前年同期比56.7％減少として通期業績に現れた。 (https://komori.app/company/7590/filing/2022-fy)
- FY2024-Q1 顕在化 「前期の原価高騰を受けた在庫が動くことで売上総利益率が1.1ポイント減少（対予算比1.3ポイント増加）いたしました。」 — 前期の原材料・海上運賃高騰を受けた在庫の販売により、売上総利益率が前年同期比1.1ポイント低下する影響が実績に現れた。 (https://komori.app/company/7590/filing/2023-q1)
- FY2024-Q2 顕在化 「前期の原価高騰を受けた在庫が動くことで売上総利益率が0.6ポイント減少」 — 前期の原材料・海上運賃高騰を受けた在庫の販売により、売上総利益率が前年同期比0.6ポイント低下する影響が実績に現れた。 (https://komori.app/company/7590/filing/2023-q2)
- FY2024-Q3 悪化 「為替相場が想定から３％～11％程度円安に進んだ影響から仕入原価が上昇したことや、海外販売子会社において、海上運賃が高騰した時期に仕入を行った原価の高い在庫及び滞留在庫を販売可能価格まで引き下げ、98百万円の在庫評価減を計上したことが影響し」 — 円安、海上運賃・原材料価格上昇による仕入原価上昇が、高原価・滞留在庫の販売と98百万円の在庫評価減として実績に現れた。 (https://komori.app/company/7590/filing/2023-q3)
- FY2025-Q1 悪化 「在庫評価減及び急激な円安の影響を受け売上原価が増加したことから、売上総利益率が3.2ポイント減少し」 — 急激な円安と在庫評価減が売上原価の増加および売上総利益率3.2ポイント低下として実績に現れた。 (https://komori.app/company/7590/filing/2024-q1)
- FY2025-H1 悪化 「一部の在庫評価減や地金の高騰、急激な円安の影響を受け売上原価が増加したことから売上総利益率が前年同期と比べ2.6ポイント減少しました。」 — 地金高騰、急激な円安および在庫評価減が売上原価の増加と売上総利益率2.6ポイント低下として実績に現れた。 (https://komori.app/company/7590/filing/2024-h1)
- FY2025 悪化 「売上原価につきましては、海外販売子会社において滞留在庫を回転させるべく値引き販売の実施や原材料費及び仕入に係る輸送コストの増加により11,500,956千円（前年同期比3.8％増）となりました。」 — 原材料費・輸送コストの増加と滞留在庫の値引き販売が売上原価の前年同期比3.8％増加、売上総利益率0.7ポイント低下として実績に現れた。 (https://komori.app/company/7590/filing/2024-fy)
- FY2026-H1 顕在化 「ホームユース事業では、天候不順や異常気象のなか、コストプッシュ型インフレや円安による仕入価格の高騰が消費者の出費抑制につながり、ホームセンター市場では購買行動の変化に伴い来店客数がに減少したものの」 — コストプッシュ型インフレと円安による仕入価格高騰が、消費者の出費抑制およびホームセンター来店客数の減少として実際の事業環境に現れた。 (https://komori.app/company/7590/filing/2025-h1)
- 2026-05-26 顕在化 「原材料コスト高騰による製造原価上昇の影響を受け、売上総利益率は1.9ポイントの低下となりましたが、海外販売子会社における利益率改善や棚卸資産の圧縮に伴う未実現利益控除額の減少など、内実を伴う収益基盤の強化が図られております。」 — 原材料コスト高騰の影響が粗利率低下として現れた一方、海外販売子会社の利益率改善なども記載された。 (https://komori.app/company/7590/disclosure/20260525546529)