# スリーエフ（7544） 2026年２月期決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7544/disclosure/20260408500204
種別: 業績予想の修正
開示日: 2026-04-09
Komoriの読み（0-100）: 73
企業ページ: https://komori.app/company/7544

## 何が変わったか

2026年２月期の連結実績を開示し、営業総収入・営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益が前期を上回りました。併せて2027年２月期の第２四半期累計および通期予想を示し、通期は営業総収入がほぼ横ばいとなる一方、利益は減益を見込んでいます。

## 会社が挙げた理由

2026年２月期は、ローソン・スリーエフへのブランド転換に伴う改装工事に係るリース費用の一部低減などにより利益が増加しました。2027年２月期は、店舗運営コストの継続的な上昇などを勘案し、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益が減少する見込みです。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":15100,"change":"not_disclosed","change_rate":"0.1％","unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":1330,"change":"not_disclosed","change_rate":"△6.0％","unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":1340,"change":"not_disclosed","change_rate":"△6.2％","unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":300,"change":"not_disclosed","change_rate":"△21.5％","unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":39.61,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円 銭"}
- 対象決算期: 2027年２月期
- 対象期間: 第２四半期累計・通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 営業総収入 15,084百万円、営業利益 1,414百万円、経常利益 1,428百万円、親会社株主に帰属する当期純利益 382百万円、１株当たり当期純利益 50.45円
- 修正の理由: 店舗運営コストの継続的な上昇等を勘案したため。2026年２月期は、ブランド転換に伴う改装工事に係るリース費用の一部が低減したこと等により利益が増加した。
- 特別損失の内容と金額: not_disclosed
- 配当予想の修正: 2027年２月期は中間９円、期末９円、年間合計18円。前回予想との比較および修正の有無は明記なし。
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 中間と通期（原文: 「「第２四半期(累計)」および「通 期」」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 強弱が混在（原文: 「2026年２月期は営業総収入8.4％増、営業利益41.8％増、経常利益42.3％増、純利益31.9％増。2027年２月期予想は営業総収入0.1％増、営業利益△6.0％、経常利益△6.2％、純利益△21.5％。」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 増収減益・減収増益（原文: 「営業総収入「0.1％」、営業利益「△6.0％」、経常利益「△6.2％」、親会社株主に帰属する当期純利益「△21.5％」」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結と個別（原文: 「「１．2026年２月期の連結業績」および「(参考) 個別業績の概要」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率10〜30%（原文: 「親会社株主に帰属する当期純利益「300百万円」「△21.5％」」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3%未満（原文: 「営業総収入「15,100百万円」「0.1％」」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を下回る（原文: 「営業利益は1,330百万円対1,414百万円、経常利益は1,340百万円対1,428百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は300百万円対382百万円。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「賞与引当金繰入額」102百万円、「貸倒引当金繰入額」10百万円」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 価格・コスト（原文: 「「店舗運営コストの継続的な上昇等を勘案し、営業利益13億30百万円、経常利益13億40百万円、親会社株主に帰属する当期純利益につきましては３億円」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「［ローソン・スリーエフ］」「［ｇｏｏｚ（グーツ）］」「『やきとり』」「『ドリア』」「『AI.CO』」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「来店頻度が低下」「商品価格の上昇」「原材料価格の高騰」「人件費・エネルギーコスト・物流費の上昇」」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「「改装工事に係るリース費用の一部が低減したこと等により」と記載されているが、当該低減額は記載されていない。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「外部要因として「来店頻度が低下」「原材料価格の高騰」「人件費・エネルギーコスト・物流費の上昇」、会社の施策として「積極的な投資を実行」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 定性的（原文: 「「店舗運営コストの継続的な上昇等を勘案し」「2026年２月期以降低減した」と記載されている。」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 続く前提（原文: 「「引き続き厳しい経営環境が見込まれます」「店舗運営コストの継続的な上昇等」」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「店舗運営コストの継続的な上昇等を勘案し」」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 投資増に言及（原文: 「「これまで以上に積極的な投資を実行してまいります」」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応を決定（原文: 「「KPI管理を導入して構造改革を断行するとともに」」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期初に近い（原文: 「開示日「2026年４月９日」、対象期間「2026年３月１日～2027年２月28日」」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「営業総収入151億円…を見込んでおります」「実際の業績は今後様々な要因によって予想数値と異なる可能性があります」」）