# スリーエフ（7544） 2024年2月期第2四半期決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7544/disclosure/20230915554992
種別: 決算
開示日: 2023-10-12
Komoriの読み（0-100）: 52
企業ページ: https://komori.app/company/7544

## 何が変わったか

2024年2月期第2四半期累計の営業総収入は前年同期比5.9％増、営業利益は307.9％増となり、親会社株主に帰属する四半期純損益も前年同期の赤字から黒字に転じた。また、会社は通期連結業績予想を修正したが、修正後の数値は本文に記載していない。

## 会社が挙げた理由

人流の回復、猛暑やイベント再開による需要増、高粗利商品の販売好調、販売戦略や品揃え支援の強化、粗利益率の改善が寄与した。通期予想の修正については、高粗利商品の販売好調に加え、政府の電気・ガス価格激変緩和措置により光熱費の高騰が当初計画より落ち着いたこと、今後も政府支援の延長で光熱費の増加が緩やかにとどまる見込みを理由としている。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2023年3月1日〜2023年8月31日
- 売上高: {"value":7035,"unit":"百万円","yoy_pct":5.9}
- 営業利益: {"value":470,"unit":"百万円","yoy_pct":307.9}
- 経常利益: {"value":473,"unit":"百万円","yoy_pct":301.8}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":111,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: not_disclosed
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":"not_disclosed","前期末":"not_disclosed"}
- 総資産: {"value":4649,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":3942,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 現金及び現金同等物期末残高: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":"not_disclosed","営業利益":"not_disclosed","経常利益":"not_disclosed","純利益":"not_disclosed"}
- 業績予想の修正: {"previous_forecast":{"売上高":"not_disclosed","営業利益":"not_disclosed","経常利益":"not_disclosed","純利益":"not_disclosed"},"revised_forecast":{"売上高":"not_disclosed","営業利益":"not_disclosed","経常利益":"not_disclosed","純利益":"not_disclosed"},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: not_disclosed
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: not_disclosed
- 決算説明会の有無: not_disclosed
- 期末発行済株式数: not_disclosed
- 期末自己株式数: not_disclosed
- 業績の増減要因: 人流の回復、猛暑、イベント再開による需要増、高粗利商品の販売好調、販売戦略・品揃え支援の強化、粗利益率の改善。通期予想の修正要因は、高粗利商品の販売好調と政府の電気・ガス価格激変緩和措置による光熱費高騰の抑制。

## 評価の根拠

- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「「営業総収入は、70億35百万円（前年同期比5.9％増）、営業利益は４億70百万円（前年同期比307.9％増）、経常利益は４億73百万円（前年同期比301.8％増）」「親会社株主に帰属する四半期純利益は１億11百万円（前年同四半期連結累計期間は親会社株主に帰属する四半期純損失23百万円）」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「「営業総収入は、70億35百万円（前年同期比5.9％増）」「営業利益は４億70百万円（前年同期比307.9％増）」」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「「営業利益は４億70百万円」「経常利益は４億73百万円」「親会社株主に帰属する四半期純利益は１億11百万円」」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「2024年２月期の通期連結業績予想につきましては…2023年４月13日に発表しました予想を修正しております。」」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「「経常利益 473」「税金等調整前四半期純利益 473」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「「営業総収入 6,646 7,035」「営業利益 115 470」」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「前期末は「株主資本合計 3,488」「その他の包括利益累計額合計 6」「資産合計 4,347」、当第2四半期末は「株主資本合計 3,561」「その他の包括利益累計額合計 8」「資産合計 4,649」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「人流の回復や夏場の記録的な猛暑が個人消費を刺激したことに加え、各種イベントの再開による行楽需要の高まり」「ローソンチェーンの積極的な販売促進活動による客数の回復」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「人流の回復」「記録的な猛暑」「各種イベントの再開」「販売戦略を進めた結果」」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「「エネルギーや原材料価格の高騰による物価上昇」「個店別、カテゴリー別の品揃え支援を強化」「レジャーニーズに対応した商品の品揃えを拡充」」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「売上は引き続き好調に推移しております」「今後についても…光熱費が緩やかな増加に留まることが見込まれる」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「当第２四半期連結累計期間（2023年３月１日～2023年８月31日）」「営業総収入は、70億35百万円（前年同期比5.9％増）」「営業利益は４億70百万円（前年同期比307.9％増）」」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「エネルギーや原材料価格の高騰による物価上昇」「水道光熱費や人件費等の上昇」「今後についても政府による支援延長で光熱費が緩やかな増加に留まることが見込まれる」」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「『時価の算定に関する会計基準の適用指針』…を第１四半期連結会計期間の期首から適用」」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません。」」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「当第２四半期連結会計期間末の総店舗数は333店舗」「当第２四半期連結会計期間末の総店舗数は３店舗」」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「中長期経営計画（2021年２月期～2027年２月期）の最終目標に関して、現状に即した利益水準への見直しを図りました」「『個店平均日販』と『加盟店利益』の継続的な向上を最重要指標」」）