# スリーエフ（7544） 2024年2月期 第1四半期決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7544/disclosure/20230615503946
種別: 決算
開示日: 2023-07-13
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企業ページ: https://komori.app/company/7544

## 何が変わったか

第1四半期の営業総収入は前年同期比6.8％増となり、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益はいずれも前年の赤字から黒字に転換した。通期連結業績予想は据え置かれた。

## 会社が挙げた理由

人流の回復やレジャー・インバウンド需要の復活により、中食、飲料、コーヒー、ベーカリーなどの売上が伸長した。個店別・カテゴリー別の品揃え支援、独自商品の訴求、レジャー需要に対応した品揃え、粗利益率の改善なども寄与した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第1四半期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2023年3月1日〜2023年5月31日
- 売上高: {"value":3442,"unit":"百万円","yoy_pct":6.8}
- 営業利益: {"value":155,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":156,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":34,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: not_disclosed
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":"not_disclosed","前期末":"not_disclosed"}
- 総資産: {"value":4435,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":3755,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":"not_disclosed","yoy_pct":"not_disclosed"},"営業利益":{"value":"not_disclosed","yoy_pct":"not_disclosed"},"経常利益":{"value":"not_disclosed","yoy_pct":"not_disclosed"},"純利益":{"value":"not_disclosed","yoy_pct":"not_disclosed"}}
- 業績予想の修正: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"修正なし","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 年間配当予想: not_disclosed
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"not_disclosed","除外":"not_disclosed","社名":"not_disclosed"}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: not_disclosed
- 決算説明会の有無: not_disclosed
- 期末発行済株式数: not_disclosed
- 期末自己株式数: not_disclosed
- 業績の増減要因: 人流回復、レジャー・インバウンド需要の復活、品揃え支援や独自商品の訴求、粗利益率の改善などにより売上と利益が改善した。

## 評価の根拠

- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「「営業総収入は、34億42百万円（前年同期比6.8％増）、営業利益は１億55百万円（前年同四半期連結累計期間は営業損失21百万円）、経常利益は１億56百万円（前年同四半期連結累計期間は経常損失20百万円）、親会社株主に帰属する四半期純利益は34百万円（前年同四半期連結累計期間は親会社株主に帰属する四半期純損失32百万円）」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「「営業総収入は、34億42百万円（前年同期比6.8％増）、営業利益は１億55百万円（前年同四半期連結累計期間は営業損失21百万円）」」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「「営業利益は１億55百万円」「経常利益は１億56百万円」「親会社株主に帰属する四半期純利益は34百万円」」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「2024年４月13日に発表しました2024年２月期の連結業績予想について変更はございません。」」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「損益計算書は「営業外収益合計」「経常利益又は経常損失（△）」「税金等調整前四半期純利益又は税金等調整前四半期純損失（△）」の順に記載されている。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「人流の回復を背景に」「各種イベントの再開、全国旅行支援等の経済支援策の効果による行楽需要の高まり」「飲料の売上も伸長しました」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「おにぎりやカウンターフーズ、サラダ等の中食の売上が伸長しました」「品揃え支援を強化し」「粗利益率の改善も伴った」と記載されているが、要因別の金額分解はない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「人流の回復」「各種イベントの再開」「物価高」が、自社施策として「個店別、カテゴリー別の品揃え支援を強化」「独自商品の店内訴求」「商品のプライスラインの幅を広げ」と記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 断定的（原文: 「「売上が伸長しました」「加盟店利益も改善しております」「連結業績予想について変更はございません」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「当第１四半期連結累計期間（2023年３月１日～2023年５月31日）」「営業総収入は、34億42百万円（前年同期比6.8％増）」」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「エネルギーや原材料価格の高騰による物価上昇」「水道光熱費や人件費等の上昇」「新型コロナウイルスの感染拡大による当社グループの事業活動に対する影響」」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「営業総収入は、34億42百万円（前年同期比6.8％増）」および前年同四半期の営業損失・経常損失との比較が記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「『時価の算定に関する会計基準の適用指針』を当第１四半期連結会計期間の期首から適用」」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません。」」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「総店舗数は332店舗」「総店舗数は４店舗」」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「中長期経営計画（2021年２月期～2027年２月期）の最終目標に関して、現状に即した利益水準への見直しを図りました」「『個店平均日販』と『加盟店利益』の継続的な向上を最重要指標」」）