# マルヨシセンター（7515） 2024年2月期決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7515/disclosure/20240408567367
種別: 決算
開示日: 2024-04-15
Komoriの読み（0-100）: 39
企業ページ: https://komori.app/company/7515

## 何が変わったか

2024年2月期は、売上高が増加し、営業利益・経常利益も大幅に改善した一方、親会社株主に帰属する当期純利益は減少した。次期は営業収益の増加を見込むものの、営業利益・経常利益・純利益はいずれも減益予想である。

## 会社が挙げた理由

会社は、挨拶・衛生管理・品切れ防止・売場づくりの徹底、商品情報の発信や新商品の展開による販売力向上、「マルヨシクオリティー」の強化に取り組んだ。また、電気使用量の節減やマルチジョブ化による生産性向上にも取り組んだとしている。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2023年3月1日〜2024年2月29日
- 売上高: {"value":38341480,"unit":"千円","yoy_pct":3}
- 営業利益: {"value":411758,"unit":"千円","yoy_pct":51.4}
- 経常利益: {"value":397618,"unit":"千円","yoy_pct":50.5}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":135492,"unit":"千円","yoy_pct":-4.8}
- １株当たり当期純利益: 145.72円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":"18.82%","前期末":"17.87%"}
- 総資産: {"value":16195493,"unit":"千円"}
- 純資産: {"value":3255891,"unit":"千円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":1534917,"unit":"千円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-681580,"unit":"千円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-745649,"unit":"千円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":1048532,"unit":"千円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":400,"unit":"億円（営業収益）","yoy_pct":0.4},"営業利益":{"value":301,"unit":"百万円","yoy_pct":-24.7},"経常利益":{"value":300,"unit":"百万円","yoy_pct":-24.6},"純利益":{"value":80,"unit":"百万円","yoy_pct":-41}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":30,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円（期末配当）"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":764579,"unit":"千円"}
- 減損損失: {"value":141668,"unit":"千円","対象資産":"小売事業140,851千円、その他（レストラン）817千円"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":1479,"unit":"千円"},{"項目":"投資有価証券売却益","value":7061,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":1721,"unit":"千円"},{"項目":"減損損失","value":141668,"unit":"千円"},{"項目":"投資有価証券売却損","value":1370,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"not_disclosed","それ以外の変更":"not_disclosed","見積りの変更":"not_disclosed","修正再表示":"not_disclosed"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: not_disclosed
- 決算説明会の有無: not_disclosed
- 期末発行済株式数: not_disclosed
- 期末自己株式数: not_disclosed
- 業績の増減要因: 挨拶・クリンリネス・品切れ防止・売込み売場づくり、商品情報の発信、新商品展開、生鮮・デリカ等の商品品質向上により販売力と顧客満足度の向上に取り組んだ。原材料・商品原価、電気光熱費、人件費の増加には、省エネ投資やマルチジョブ化などで対応した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題に「2024年2月期決算短信」とあり、本文も「当連結会計年度（2023年3月1日～2024年2月29日）」の実績を記載している。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高は「前期比3.0％増」、営業利益は「前期比51.4％増」、経常利益は「前期比50.5％増」、親会社株主に帰属する当期純利益は「前期比4.8％減」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高「38,341,480千円」、営業利益「411,758千円」で、いずれも前期比増加と記載されている。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益411,758千円、経常利益397,618千円、親会社株主に帰属する当期純利益135,492千円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な減少を見込む（原文: 「次期営業利益は「3億1百万円（24.7％減）」、当期営業利益は411,758千円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「「継続的な企業価値の向上を通じて安定した配当をすることを基本方針」と記載されている。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別損失（原文: 「特別損失として「減損損失141,668千円」、特別損失合計144,759千円を計上している。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「「減損損失141,668千円」および小売事業140,851千円、その他817千円。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社グループは、報告セグメントが小売事業のみ」と記載されている。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 比較できない（原文: 「損益計算書には売上高と営業利益の金額はあるが、売上高営業利益率の記載はない。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「自己資本比率は2023年2月期17.87％、2024年2月期18.82％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは当期1,534,917千円、前期665,309千円（前期比130.7％増）。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「商品原価・原材料の高騰や電気光熱費の増加、…人件費の増加への対応として、…省エネ投資…マルチジョブ化をさらに進める」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「販売力向上に努めました」「利益拡大を図る」といった施策の説明はあるが、業績増減要因別の金額・数量分解は記載されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「挨拶」の徹底、「品切れ」の防止、「売込む」売場作り、「味Ｇメン」の導入、省エネ投資、マルチジョブ化などを実施したと記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「当連結会計年度の売上高は…となりました」および「次期の業績につきましては…見込んでおります」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「当連結会計年度（2023年3月1日～2024年2月29日）」および各項目の金額・前期比が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「ロシア・ウクライナ情勢の長期化や資源価格の上昇」「継続する電力料金の高騰」「人件費の増加」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「当期「自2023年3月1日至2024年2月29日」と前期「自2022年3月1日至2023年2月28日」の損益数値が比較表示されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません。」」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: なし（原文: 「「中長期的な会社の経営戦略」として4つのイノベーションを記載しているが、中期経営計画の目標進捗に関する記載はない。」）