# ハウス　オブ　ローゼ（7506） 2026年3月期決算短信［日本基準]（非連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7506/disclosure/20260514534496
種別: 決算
開示日: 2026-05-14
Komoriの読み（0-100）: 51
企業ページ: https://komori.app/company/7506

## 何が変わったか

2026年3月期は売上高が小幅に減少し、営業利益・経常利益・当期純利益が大きく落ち込んだ。一方、2027年3月期は売上高・利益とも増加する計画で、営業利益は160百万円を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

賃上げによる人件費の増加、直営店舗の退店、不採算店舗の整理やセール施策の見直し、「MAMA BUTTER」ブランド譲受に係る初期費用、直営店舗の固定資産に係る減損損失など。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2025年4月1日〜2026年3月31日
- 売上高: {"value":11541,"unit":"百万円","yoy_pct":-0.5}
- 営業利益: {"value":69,"unit":"百万円","yoy_pct":-43.7}
- 経常利益: {"value":75,"unit":"百万円","yoy_pct":-50.1}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":1,"unit":"百万円","yoy_pct":-97.9}
- １株当たり当期純利益: 0.36円
- 売上高営業利益率: 0.6%
- 自己資本比率: {"当期末":"68.6%","前期末":"67.2%"}
- 総資産: {"value":7980,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":5476,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-143,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-56,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-158,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":2240,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":12100,"unit":"百万円","yoy_pct":4.8},"営業利益":{"value":160,"unit":"百万円","yoy_pct":129.7},"経常利益":{"value":160,"unit":"百万円","yoy_pct":113.3},"純利益":{"value":14,"unit":"百万円","yoy_pct":738}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":25,"revised_forecast":25,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: 7,036.9%
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":73139,"unit":"千円"}
- 減損損失: 51,453千円。直営店67店舗の建物及びリース等を対象とし、内訳はリース資産39,914千円、建物11,130千円、器具・工具及び備品407千円。
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"投資有価証券売却益","value":133717,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"減損損失","value":51453,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"有","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（対象者：not_disclosed）
- 期末発行済株式数: 4,703,063株
- 期末自己株式数: 633株
- 業績の増減要因: 賃上げによる人件費の増加、直営店舗の退店、不採算店舗の整理、セール施策の見直し、「MAMA BUTTER」ブランド譲受に係る初期費用31百万円、投資有価証券売却益133百万円、固定資産の減損損失51百万円など。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題に「2026年3月期 決算短信」とあり、業績欄も「2026年3月期の業績」と記載されている。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「対象期間は「2025年4月1日～2026年3月31日」の通期である。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく下振れ（原文: 「営業利益は「69百万円、△43.7%」、当期純利益は「1百万円、△97.9%」と記載されている。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収減益（原文: 「売上高は「11,541百万円、△0.5%」、営業利益は「69百万円、△43.7%」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益69百万円、経常利益75百万円、当期純利益1百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「業績予想は2027年3月期の数値が示されているが、表紙に「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」の記載はない。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「2027年3月期の年間配当予想は25.00円と記載されているが、配当予想の修正有無を示す記載はない。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「2027年3月期営業利益予想は「160百万円、前期比129.7％増」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2026年3月期の年間配当は「25.00円」、2027年3月期予想も「25.00円」。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当表には配当性向「7,036.9%」等があるが、数値目標としての株主還元方針の記載はない。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別利益と特別損失の両方（原文: 「特別利益に「投資有価証券売却益133,717千円」、特別損失に「減損損失51,453千円」。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「「当事業年度」「直営店（67店舗）」「51,453千円」と記載されている。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「直営店商品販売事業は営業損失123百万円、卸販売事業は営業利益23百万円で前期比66.6%減、直営店サービス事業は営業利益169百万円で前期比0.2%増。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 低下（原文: 「売上高営業利益率は2026年3月期「0.6%」、2025年3月期「1.1%」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は2026年3月期「68.6%」、2025年3月期「67.2%」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: マイナス（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは「△143百万円」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「賃上げによる人件費の増加」に加え、退店やブランド譲受に係る初期費用により営業利益が減少したと記載されている。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「「初期費用31百万円」、直営店商品販売事業の売上高「前期比0.5％減」などの記載がある。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「ふれる（触れる）接客」、「1ID化」、「不採算店舗の整理」、「MAMA BUTTERブランド譲受」などの自社施策が詳述されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「営業利益69百万円となりました」と断定する一方、「実際の業績は、今後様々な要因によって予想数値と異なる結果となる可能性があります」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2025年4月1日～2026年3月31日」の期間と、売上高11,541百万円、営業利益69百万円などの数値が示されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「中東情勢の緊迫化」「人件費の上昇」「深刻な人手不足」「原材料価格の上昇圧力」「エネルギー価格の高騰」と記載されている。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「当該会計方針の変更は遡及適用され、前事業年度については遡及適用後の財務諸表となっております」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 任意の会計方針変更（原文: 「「① 会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「② ①以外の会計方針の変更：有」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「非連結（個別）の決算短信であり、連結範囲の変更を示す記載はない。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「重要な後発事象　該当事項はありません」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「本文および財務諸表に受注高・受注残高の項目は示されていない。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「期末会員数は10,490名」「期末会員数11,200名を目指します」。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「2026年3月期を始期とする3ヶ年中期経営計画を策定し」「経営目標の達成に取り組んでおります」と記載されている。」）