# ハウス　オブ　ローゼ（7506） 2026年3月期決算説明会資料

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7506/disclosure/20260408500167
種別: 決算説明資料
開示日: 2026-05-19
Komoriの読み（0-100）: 70
企業ページ: https://komori.app/company/7506

## 何が変わったか

2026年3月期は、売上高が前期比0.5％減、営業利益が同43.7％減となり、減収減益だった。2027年3月期は、ママバターの本格展開やEC・店舗施策を進め、増収増益を計画している。

## 会社が挙げた理由

会社は、売上高について、直営店舗の構造改革に伴う退店、ママバター事業譲受による卸売上増があった一方、ママバター既存商品の生産遅れや特販国内卸売上の減少があったと説明している。営業利益については、賃上げによる人件費増加、ママバター事業譲受に伴う初期費用、退店費用や減価償却費の増加などを挙げている。

## 開示の要点

- 資料の種類: 決算説明資料
- 対象決算期: 2026年3月期
- 売上高: {"value":11541,"unit":"百万円","yoy_pct":-0.5}
- 営業利益: {"value":69,"unit":"百万円","yoy_pct":-43.7}
- 経常利益: {"value":75,"unit":"百万円","yoy_pct":-50.1}
- 純利益: {"value":1,"unit":"百万円","yoy_pct":-97.9}
- 売上総利益率: {"value":71.5,"unit":"%","前年同期比増減ポイント":0.2}
- 営業利益率: {"value":0.6,"unit":"%","前年同期比増減ポイント":-0.5}
- 販管費: {"value":8178,"unit":"百万円","売上高販管費率":70.9}
- 当四半期3か月の実績: {"売上高":{"value":null,"unit":"not_disclosed"},"営業利益":{"value":null,"unit":"not_disclosed"}}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":12100,"unit":"百万円"},"営業利益":{"value":160,"unit":"百万円"},"経常利益":{"value":160,"unit":"百万円"},"当期純利益":{"value":14,"unit":"百万円"},"一株利益":{"value":2.98,"unit":"円"},"一株配当":{"value":25,"unit":"円"}}
- 通期予想に対する進捗率: not_disclosed
- 計画に対する自己評価: not_disclosed
- セグメント別実績: {"直営店商品販売事業":{"売上高":{"value":8957,"unit":"百万円","yoy_pct":-0.5},"営業利益":{"value":-123,"unit":"百万円","yoy_pct":null}},"卸販売事業":{"売上高":{"value":1376,"unit":"百万円","yoy_pct":-1.4},"営業利益":{"value":23,"unit":"百万円","yoy_pct":-66.6}},"直営店サービス事業":{"売上高":{"value":1208,"unit":"百万円","yoy_pct":1},"営業利益":{"value":169,"unit":"百万円","yoy_pct":0.2}}}
- 増減要因の内訳: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 主要KPI: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 単価と数量の指標: {"直営店客数":{"値":1363,"単位":"千人","前年同期比":-40},"直営店買上単価":{"値":5390,"単位":"円","前年同期差":60},"リラクゼーション既存店客数":{"値":49.3,"単位":"千人","前年同期比":1}}
- 店舗数・拠点数: {"直営店":{"期末":169,"単位":"店","期中出店":4,"期中退店":13},"リラクゼーションサロン":{"期末":9,"単位":"店","期中出店":0,"期中退店":0},"カーブス":{"期末":21,"単位":"店","期中出店":null,"期中退店":null}}
- 従業員数: {"人数":965,"単位":"名","期中増減":"本社を中心とした人員減"}
- 業績見通しの前提: not_disclosed
- 見通しに織り込んだリスク額: not_disclosed
- 中期経営計画の目標: {"対象":"2026年3月期を始期とする3ヶ年中期経営計画","目標値":"not_disclosed","目標年度":"not_disclosed"}
- 財務目標: not_disclosed
- 年間配当: {"1株当たり年間配当額":25,"単位":"円","中間":"not_disclosed","期末":"not_disclosed"}
- 配当性向: not_disclosed
- 自己株式取得: not_disclosed
- 設備投資額: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 市場規模・シェア: not_disclosed
- 質疑応答の論点: not_disclosed
- 新しい施策: 直営店舗とECのID統合・ポイント共通化、Amazonモールを中心としたECへの戦略的投資、ママバター事業の本格展開、ミルキュアブランドの『milcure me』への刷新、Oh!Babyおよびmilcure meのハローキティ限定商品発売、カーブス店舗8店舗の定期改装と新規1店舗出店予定

## 評価の根拠

- 累計だけでなく、当四半期の3か月単独の数値が示されているか。: あり（原文: 「「ハウス オブ ローゼ 直営店舗 四半期別売上推移」に第1Q、第2Q、第3Q、第4Qの数値を掲載。」）
- 売上・利益・KPIのいずれかで「過去最高」を更新したという主張があるか。: なし（原文: 「業績推移は掲載されているが、「過去最高」や「最高益」の記載はない。」）
- 増減の要因は、どの形で分解して示されているか。: 増減要因図で金額あり（原文: 「「営業利益増減要因（前期比較）」に、売上高▲53百万円、売上原価▲37百万円、物件費▲38百万円、人件費＋5百万円、その他経費▲5百万円を図示。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「賃上げによる人件費の増加やママバター事業譲受に伴う初期費用計上等により、69百万円」。」）
- セグメント情報はどの粒度で示されているか。: セグメント別の売上と利益（原文: 「「事業セグメント別業績」に直営店商品販売、卸販売、直営店サービスの売上高・営業利益を掲載。」）
- 売上原価または販管費の内訳・増加要因が数値で示されているか。: あり（原文: 「販管費の内訳として物件費2,809百万円、人件費3,621百万円、その他経費1,747百万円を掲載。」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料に金額あり（原文: 「「当初計画5店舗→実施13店舗」、営業利益増減要因として売上高▲53百万円、物件費▲38百万円などを記載。」）
- 業績見通しの前提は、どこまで数値で示されているか。: 記載なし（原文: 「2027年3月期の計画値と施策は記載されているが、数値化された業績見通しの前提はない。」）
- 見通しに織り込んだリスクやマイナス要因の金額が示されているか。: なし（原文: 「計画のリスク額やリスク影響額に関する記載はない。」）
- 通期予想の達成に向けて、残り期間に何が必要かがどこまで示されているか。: 記載なし（原文: 「2027年3月期の施策・計画値は掲載されているが、残り期間の必要水準の説明はない。」）
- 中期経営計画は、この資料でどこまで扱われているか。: 目標の再掲のみ（原文: 「「2026年3月期を始期とする3ヶ年中期経営計画の中核年度」と記載。」）
- 新しい施策・投資・提携・製品が、この資料で具体的に示されているか。: あり（原文: 「「直営店舗とECのID統合（ポイント共通化）」「Amazonモールを中心に戦略的投資」「ハローキティと初めてコラボ」と記載。」）
- 財務諸表以外の事業指標は、いくつ数値で示されているか。: 5件以上（原文: 「「客数推移」「買上単価推移」「スタッフ効率」「ロイヤルカスタマー様の状況」「会員数」などを掲載。」）
- 示された事業指標は、前年・前期に対してどの方向に動いているか。: 強弱が混在（原文: 「自社ECサイト会員数は前期比14％増、全店買上単価は前期差＋60円。一方、直営店客数は40千人減、ロイヤルカスタマー総数は15.6千人減。」）
- 客数と客単価、数量と単価、ARPUと契約数のように、単価と量に分解した指標が示されているか。: あり（原文: 「「客数推移」と「買上単価推移」に、それぞれ人数・金額を掲載。」）
- 従業員数または採用の状況が数値で示されているか。: あり（原文: 「会社概要に「従業員数965名（契約社員・パート<期中平均>含む）」と記載。」）
- 株主還元は、どこまで具体的に示されているか。: 配当額のみ（原文: 「2026年3月期の一株配当25.00円、2027年3月期計画の一株配当25.0円（予）を掲載。」）
- 設備投資額・成長投資額・研究開発費のいずれかが金額で示されているか。: あり（原文: 「営業利益増減計画に「広告宣伝費：＋110百万円」と記載。」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 決算説明資料（原文: 「表題が「2026年3月期決算説明会資料」で、業績概要、セグメント、計画をグラフ・箇条書きで掲載。」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁が相当な割合（原文: 「「会社概要」「沿革・業績推移」「事業内容」「直営店ブランド 店舗形態」などを掲載。」）
- 見通しと計画の説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「2027年3月期計画」「デジタル会員数70万人を目指す」「新規出店（10月：1店舗予定）」「移設を検討」と記載。」）