# ハウス　オブ　ローゼ（7506） 2023年3月期決算短信［日本基準]（非連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7506/disclosure/20230512569444
種別: 決算
開示日: 2023-05-15
Komoriの読み（0-100）: 57
企業ページ: https://komori.app/company/7506

## 何が変わったか

2023年3月期は売上高が増えた一方、原材料費や人件費などの増加で営業利益は減少しました。土地・建物の売却益などにより、当期純利益は大幅に増加しました。

## 会社が挙げた理由

原材料価格の高騰に伴う仕入コストの上昇、人件費を含む諸経費の増加、物流センター移転費用の発生により営業利益が減少しました。一方、物流センターの土地・建物の売却による特別利益284百万円と法人税等調整額の計上により、当期純利益が増加しました。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2022年4月1日〜2023年3月31日
- 売上高: {"value":11905,"unit":"百万円","yoy_pct":5.5}
- 営業利益: {"value":153,"unit":"百万円","yoy_pct":-41.5}
- 経常利益: {"value":188,"unit":"百万円","yoy_pct":-32.7}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":511,"unit":"百万円","yoy_pct":392.6}
- １株当たり当期純利益: 108.87円
- 売上高営業利益率: 1.3%
- 自己資本比率: {"当期末":"65.0%","前期末":"59.6%"}
- 総資産: {"value":8832,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":5741,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":322,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":583,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-628,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":2870,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":12550,"unit":"百万円","yoy_pct":5.4},"営業利益":{"value":300,"unit":"百万円","yoy_pct":95.2},"経常利益":{"value":290,"unit":"百万円","yoy_pct":53.7},"純利益":{"value":247,"unit":"百万円","yoy_pct":-51.6}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":22.5,"revised_forecast":25,"change":2.5,"change_rate":11.1,"unit":"円"}
- 配当性向: 23.0%
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":170931,"unit":"千円"}
- 減損損失: {"value":21104,"unit":"千円","対象資産":"直営店商品販売事業の固定資産"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"投資有価証券売却益","value":10000,"unit":"千円"},{"項目":"固定資産売却益","value":284319,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"減損損失","value":21104,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"有","対象者":"not_disclosed"}
- 期末発行済株式数: {"value":4703063,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":633,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 売上高は各事業が着実に増加しましたが、商品の仕入原価の上昇、人件費など諸費用の増加、物流センター移転費用の発生により営業利益が減少しました。物流センターの土地・建物の売却による特別利益と法人税等調整額により当期純利益は増加しました。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題および本文に「2023年３月期 決算短信」「１．2023年３月期の業績」と記載されています。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「「2024年３月期の業績予想」として売上高12,550百万円、営業利益300百万円が示されています。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高は前年同期比5.5％増、営業利益は41.5％減、経常利益は32.7％減、当期純利益は392.6％増です。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収減益（原文: 「売上高11,905百万円、前年同期比5.5％増。営業利益153百万円、前年同期比41.5％減。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益153百万円、経常利益188百万円、当期純利益511百万円です。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「2024年3月期の営業利益予想は300百万円、前期比95.2％増です。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2022年3月期の年間配当は22.50円、2023年3月期は25.00円、2024年3月期予想は25.00円です。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別利益（原文: 「特別利益として「固定資産売却益284,319千円」、特別利益合計294,319千円が計上されています。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「損益計算書に「減損損失21,104千円」と記載されています。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「セグメント利益は直営店商品販売事業が△30,896千円、卸販売事業が60,516千円、直営店サービス事業が124,038千円です。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 低下（原文: 「売上高営業利益率は2023年3月期1.3％、2022年3月期2.3％です。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は2023年3月期65.0％、2022年3月期59.6％です。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは322百万円、前年同期は310百万円です。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「商品の仕入原価の上昇や人件費を始めとする諸費用の増加に加え、当初計画外で物流センター移転に係る費用も発生」と記載されています。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「事業別に売上高とセグメント利益の金額・前年同期比が記載される一方、費用増加要因は金額を伴わず説明されています。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「円安等を背景とした原材料価格の高騰」等、自社施策として「販売教育部を新設」「SNSによるブランド認知強化」等が記載されています。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「持ち直して行くことが期待されます」「不透明な状況が続くことが見込まれます」「予想数値と異なる結果となる可能性があります」と記載されています。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間「2022年４月１日～2023年３月31日」、売上高11,905百万円、営業利益153百万円などが記載されています。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「円安傾向の長期化による物価の高止まりや地政学リスクの影響等、不透明な状況が続くことが見込まれます」と記載されています。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「(継続企業の前提に関する注記) 該当事項はありません。」と記載されています。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」です。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「(重要な後発事象) 該当事項はありません。」と記載されています。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有」と記載されています。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「期末店舗数は194店舗」「Be Primeの期末店舗数は10店舗」「期末会員数は…約9,000名」と記載されています。」）