# ハウス　オブ　ローゼ（7506） 2022年3月期 決算短信 ［日本基準] （非連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7506/disclosure/20220512543927
種別: 決算
開示日: 2022-05-13
Komoriの読み（0-100）: 61
企業ページ: https://komori.app/company/7506

## 何が変わったか

2022年3月期は、売上高が5.6％増、営業利益が127.6％増となり、最終損益も前期の赤字から黒字に転換しました。2023年3月期は増収増益と年間配当25円を予想しています。

## 会社が挙げた理由

売上高の増加、売上原価率の低減、経費削減が営業利益の増加に寄与しました。また、緊急事態宣言等に伴う臨時的な特別損失が前期より減少したことが、当期純利益の黒字転換につながりました。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2021年４月１日〜2022年３月31日
- 売上高: {"value":11283,"unit":"百万円","yoy_pct":5.6}
- 営業利益: {"value":262,"unit":"百万円","yoy_pct":127.6}
- 経常利益: {"value":280,"unit":"百万円","yoy_pct":86.4}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":103,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: 22.10円
- 売上高営業利益率: 2.3%
- 自己資本比率: {"当期末":"59.6%","前期末":"58.4%"}
- 総資産: {"value":8938,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":5325,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":310,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":392,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-760,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":2593,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":12150,"unit":"百万円","yoy_pct":7.7},"営業利益":{"value":320,"unit":"百万円","yoy_pct":21.8},"経常利益":{"value":310,"unit":"百万円","yoy_pct":10.6},"純利益":{"value":110,"unit":"百万円","yoy_pct":5.8}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":22.5,"revised_forecast":25,"change":2.5,"change_rate":11.1,"unit":"円"}
- 配当性向: 101.8%（2022年３月期実績）、106.9%（2023年３月期予想）
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":140151,"unit":"千円"}
- 減損損失: {"value":18926,"unit":"千円","対象資産":"直営店商品販売事業18,021千円、直営店サービス事業905千円"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"受取助成金","value":63116,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"投資有価証券評価損","value":5197,"unit":"千円"},{"項目":"減損損失","value":18926,"unit":"千円"},{"項目":"臨時休業による損失","value":37624,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"有","対象者":"not_disclosed"}
- 期末発行済株式数: 4703063
- 期末自己株式数: 633
- 業績の増減要因: 売上高の増加、売上原価率の低減、経費削減により営業利益が増加し、特別損失の減少により当期純利益が黒字転換した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題および業績欄に「2022年３月期 決算短信」「１．2022年３月期の業績」と記載されています。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「「営業利益は２億62百万円（前期比127.6％増）」「当期純利益は１億３百万円（前期は純損失67百万円）と大幅に改善し黒字転換」と記載されています。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は「11,283百万円、5.6％」、営業利益は「262百万円、127.6％」と記載されています。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益262百万円、経常利益280百万円、当期純利益103百万円と記載されています。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「2023年３月期の営業利益予想は「320百万円（同21.8％増）」、2022年３月期実績は「262百万円」と記載されています。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2022年３月期の年間配当は「22.50円」、2023年３月期予想は「25.00円」と記載されています。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別利益と特別損失の両方（原文: 「特別利益「受取助成金63,116千円」、特別損失「投資有価証券評価損5,197千円」「減損損失18,926千円」「臨時休業による損失37,624千円」と記載されています。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「「減損損失18,926千円」と記載されています。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「セグメント利益は、直営店商品販売事業が前年192,157千円から131,860千円、直営店サービス事業が前年△59,786千円から91,220千円、卸販売事業が前年△16,971千円から39,543千円です。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「売上高営業利益率は「2022年３月期2.3％」「2021年３月期1.1％」と記載されています。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は「2022年３月期59.6％」「2021年３月期58.4％」と記載されています。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは「2022年３月期310百万円」「2021年３月期690百万円」と記載されています。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「売上高の増加に加え、売上原価率の低減及び引き続き経費の削減等に注力した結果、営業利益は２億62百万円」と記載されています。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「「期末店舗数は202店舗」「期末会員数は期初より約760名増」「当事業売上高は87億81百万円」などと記載されています。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「「新型コロナウイルス感染症の影響」「ウクライナ情勢」と、「各種販売促進施策」「スキンケア販売のさらなる強化」「デジタル化を推進」と記載されています。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「次期の業績予想につきましては…計画しております」および「実際の業績は、今後様々な要因によって予想数値と異なる結果となる可能性があります」と記載されています。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2021年４月１日～2022年３月31日」の対象期間と、売上高11,283百万円、営業利益262百万円などの数値が記載されています。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「外国為替相場の変動やウクライナ情勢」「諸原材料価格の高騰や供給面における制約懸念」「エネルギー関連を始めとした諸物価の上昇」と記載されています。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「前事業年度について新たな表示方法により組替えを行っておりません」と記載されています。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「該当事項はありません」と記載されています。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」と記載されています。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません」と記載されています。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「表紙に「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有」と記載されています。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「期末店舗数は202店舗」「期末会員数は期初より約760名増」と記載されています。」）