# プラザホールディングス（7502） 2025年3月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7502/disclosure/20250512541775
種別: 決算
開示日: 2025-05-12
Komoriの読み（0-100）: 47
企業ページ: https://komori.app/company/7502

## 何が変わったか

2025年3月期は、売上高が前期比5.7％増、営業利益が53.8％増となり、最終利益も大幅に改善した。2026年3月期は売上高・営業利益の増加を見込む一方、経常利益と最終利益は減少する予想。

## 会社が挙げた理由

モバイル事業では、低価格機種から中位価格機種への販売注力による販売単価の上昇、販売イベントの開催、サブスクリプションサポート加入者の増加などにより増収増益となった。イメージング事業では、カメラ類や新製品の販売、グランピング事業の稼働率改善などが寄与した一方、年賀状プリントの販売枚数減少やカメラ類の構成比上昇による粗利率低下があった。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2024年4月1日〜2025年3月31日
- 売上高: {"value":18644,"unit":"百万円","yoy_pct":5.7}
- 営業利益: {"value":336,"unit":"百万円","yoy_pct":53.8}
- 経常利益: {"value":388,"unit":"百万円","yoy_pct":50.6}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":275,"unit":"百万円","yoy_pct":369.3}
- １株当たり当期純利益: 117円23銭
- 売上高営業利益率: 1.8%
- 自己資本比率: {"当期末":"19.1%","前期末":"20.4%"}
- 総資産: {"value":11624,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":2220,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":753,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-184,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-122,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":1682,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":19000,"unit":"百万円","yoy_pct":1.9},"営業利益":{"value":350,"unit":"百万円","yoy_pct":4},"経常利益":{"value":280,"unit":"百万円","yoy_pct":-27.9},"純利益":{"value":200,"unit":"百万円","yoy_pct":-27.5}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":50,"revised_forecast":50,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: 58.8%
- 株主還元方針: 安定的な経営基盤の確保と内部留保の充実による財務体質の強化を図り、安定的な配当を継続実施する
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":272473,"unit":"千円"}
- 減損損失: {"value":60567,"unit":"千円","対象資産":"イメージング事業22,895千円、モバイル事業37,672千円"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":21301,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"減損損失","value":60567,"unit":"千円"},{"項目":"店舗閉鎖損失","value":11332,"unit":"千円"},{"項目":"和解金","value":33983,"unit":"千円"},{"項目":"貸倒引当金繰入額","value":11461,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"会社数":1,"社名":"株式会社BY THE PARK"},"除外":{"会社数":0,"社名":"not_disclosed"}}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（金融機関向け）
- 期末発行済株式数: {"value":2439433,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":120640,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: モバイル事業は、中位価格機種への販売注力による販売単価上昇、販売イベントの開催、サブスクリプションサポート加入者の増加などにより増収増益。イメージング事業は、年賀状プリントの販売枚数が減少した一方、使い切りカメラ・インスタントフィルムカメラ・新製品アクリルスタンドの販売、グランピング事業の稼働率改善などにより増収・赤字額縮小。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2025年3月期 決算短信」であり、「2025年3月期の連結業績」が通期実績として記載されている。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「「2025年3月期の連結業績」は通期実績として記載され、2026年3月期については通期予想が記載されている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「売上高18,644百万円（前期比5.7％増）、営業利益336百万円（53.8％増）、経常利益388百万円（50.6％増）、親会社株主に帰属する当期純利益275百万円（369.3％増）。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は「前期比5.7％増」、営業利益は「前期比53.8％増」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益336百万円、経常利益388百万円、親会社株主に帰属する当期純利益275百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「2026年3月期の連結業績予想」として売上高19,000百万円、営業利益350百万円などが記載されている。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 横ばいを見込む（原文: 「2025年3月期営業利益336百万円、2026年3月期営業利益予想350百万円（前期比4.0％増）。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2025年3月期の年間配当50.00円、2026年3月期予想の年間配当50.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「基本方針は「安定的な配当を継続実施していくこと」と記載されている。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別損失（原文: 「特別損失合計117,345千円、その内訳として減損損失60,567千円、店舗閉鎖損失11,332千円、和解金33,983千円などを計上。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「連結損益計算書に「減損損失 60,567千円」と記載されている。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが増益（原文: 「モバイル事業のセグメント利益は789百万円（前期比24.2％増）。イメージング事業は291百万円の損失で、前期354百万円の損失から赤字額が縮小。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「売上高営業利益率は2025年3月期1.8％、2024年3月期1.2％。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は前連結会計年度末20.4％から当連結会計年度末19.1％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは753百万円の収入（前期525百万円の収入）。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 構成・構造の変化（原文: 「「低価格機種から中位価格機種へ販売を注力いたしました。その結果、販売単価が上昇」し、「サブスクリプションサポート」が新たなストック収入となったと記載。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「年賀状販売枚数651万枚、既存店前年同期比74.1％、年賀状売上高前年同期比86.8％などが記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「中位価格機種へ販売を注力」「販売イベントも…積極的に開催」「販売後の利用サポートはサブスクリプションサポートを案内」と記載。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「売上高190億円…営業利益3.5億円…を見込んでおります」「現時点で入手可能な情報や予測に基づき公表いたします」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2024年4月1日～2025年3月31日」の実績期間と、売上高18,644百万円、営業利益336百万円などの数値が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「原材料価格やエネルギーコスト高騰の継続」「人材採用難による働き手不足や人件費の上昇」「為替の動向」「地政学リスク」と記載。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「BY THE PARKについて「決算日を7月31日から3月31日に変更」「2024年9月1日から2025年3月31日までの7か月間を連結」と記載。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：有」「新規1社（社名）株式会社BY THE PARK」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「重要な後発事象　該当事項はありません」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有 金融機関向け」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「本文の業績概況および連結業績表には売上高、利益、店舗数、販売枚数等が記載されているが、受注高・受注残高の記載はない。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「店舗数は79店舗」「販売枚数は651万枚」「2拠点ともに予定稼働率を上回っており」と記載。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: なし（原文: 「「今後の見通し」では2026年3月期の業績予想が記載されているが、中期経営計画への言及はない。」）