# 次世代を担う人材育成｜小津産業（7487）の変遷

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7487/threads/c561a2124249
企業ページ: https://komori.app/company/7487

## 経過

- FY2016 初出 「以上に掲げております中長期的な経営戦略を推進するために、各部門における「あるべき姿」を再認識し、それに近づくための人材育成進めてまいります。」 — 中長期戦略を実行するため、各部門のあるべき姿を明確化し、人材育成を進めるとしている。 (https://komori.app/company/7487/filing/2015-fy)
- FY2017-Q1 再掲 「このような経営環境のもと、当社グループといたしましては、革新と挑戦をテーマに、「次世代を担う人材育成」という中長期的な経営戦略に基づき営業活動を展開してまいりました。」 — 次世代を担う人材育成を引き続き中長期戦略の一つとして掲げている。育成施策や達成状況の具体的な変更は示されていない。 (https://komori.app/company/7487/filing/2016-q1)
- FY2017-Q2 再掲 「このような経営環境のもと、当社グループといたしましては、革新と挑戦をテーマに、「次世代を担う人材育成」という中長期的な経営戦略に基づき営業活動を展開してまいりました。」 — 次世代を担う人材育成を引き続き中長期的経営戦略の一つとして掲げている。 (https://komori.app/company/7487/filing/2016-q2)
- FY2017-Q3 再掲 「このような経営環境のもと、当社グループといたしましては、革新と挑戦をテーマに、「次世代を担う人材育成」という中長期的な経営戦略に基づき営業活動を展開してまいりました。」 — 次世代を担う人材育成を、引き続き中長期的経営戦略の一つとして掲げている。育成施策や達成状況の具体的な変更は示されていない。 (https://komori.app/company/7487/filing/2016-q3)
- FY2017 再掲 「以上に掲げております中長期的な経営戦略を推進するために、各部門における「あるべき姿」を再認識し、それに近づくための人材育成を進めてまいります。」 — 中長期戦略の実行に向け、各部門のあるべき姿に近づくための人材育成を継続している。 (https://komori.app/company/7487/filing/2016-fy)
- FY2018-Q1 再掲 「このような経営環境のもと、当社グループといたしましては、革新と挑戦をテーマに、「次世代を担う人材育成」という中長期的な経営戦略に基づき営業活動を展開してまいりました。」 — 次世代を担う人材育成を引き続き中長期的経営戦略の一つとして掲げている。育成施策や達成状況の具体的な変更は示されていない。 (https://komori.app/company/7487/filing/2017-q1)
- FY2018-Q2 再掲 「このような経営環境のもと、当社グループといたしましては、革新と挑戦をテーマに、「次世代を担う人材育成」という中長期的な経営戦略に基づき営業活動を展開してまいりました。」 — 次世代を担う人材育成を引き続き中長期的経営戦略の一つとして掲げている。具体的な育成施策や達成状況の変更は示されていない。 (https://komori.app/company/7487/filing/2017-q2)
- FY2018-Q3 再掲 「このような経営環境のもと、当社グループといたしましては、革新と挑戦をテーマに、「グローバル展開の更なる推進」、「革新的新事業・新商品の創出」、「コンバーター機能の強化拡充」、「小津グループ各社の連携による事業推進」、「次世代を担う人材育成」という中長期的な経営戦略に基づき営業活動を展開してまいりました。」 — 次世代を担う人材育成を、中長期的経営戦略の一つとして引き続き掲げている。具体的な育成施策や達成状況の変更は示されていない。 (https://komori.app/company/7487/filing/2017-q3)
- FY2018 削除 — 従来の「次世代を担う人材育成」は新しい中期経営計画の5つの主要戦略では記載されず、「働き方改革の推進」に置き換えられている。 (https://komori.app/company/7487/filing/2017-fy)
- FY2021 再定義 「グループマネジメントを推進し、グループ一体となった営業強化、生産管理、人財育成に取り組んでまいります。」 — 2018年の中期計画で主要戦略から外れていた人材育成が、新計画ではグループ経営基盤の強化の一部として「人財育成」と表記され、再び明示された。 (https://komori.app/company/7487/filing/2020-fy)
- FY2022 再掲 「グループマネジメントを推進し、グループ一体となった営業強化、生産管理、人財育成に取り組んでまいります。」 — 人財育成は、グループ一体の営業強化・生産管理とともに中期計画の基本戦略として継続している。 (https://komori.app/company/7487/filing/2021-fy)
- FY2023 前進 「2022年６月より、従業員の成長を促すことを目的に従来の階層別教育プログラムを見直し、新しい「社員研修制度」を制定いたしました。新しい研修制度は、「階層別研修」、「ビジネススキル研修」と、ハラスメント防止やキャリアデザイン等の「その他研修」で構成しております。また、自己啓発を支援するための補助金制度「学びの場」も導入し、自主性をもって十分に能力を発揮できる環境づくりに取り組んでおります。」 — 人材育成について、社員研修制度と自己啓発支援制度を導入した。教育研修費総額も718,583円から2,591,513円へ増加した。 (https://komori.app/company/7487/filing/2022-fy)
- FY2024 前進 「新しい「社員研修制度」や自己啓発支援のための補助金制度「学びの場」を「キャリア型人材」創出のために有効に機能させるために、適切な見直し・改善を実施しております。（2024年６月に制度や研修メニューに更新を実施いたしました。）」 — 人材育成について、社員研修制度・自己啓発支援制度の運用に加え、2024年6月に制度と研修メニューを更新した。教育研修費総額も2,591千円から2,685千円へ増加した。 (https://komori.app/company/7487/filing/2023-fy)
- FY2025 前進 「当社は、『長期ビジョン：OZU Innovation2034』で掲げた目標・目指す姿・事業像を実現するための重要な基盤と位置付ける新人事制度を2025年６月１日より導入いたしました。」 — 人材育成について、長期ビジョン実現の基盤として新人事制度を2025年6月1日から導入した。役割・責任に応じた等級制度、評価制度、複数の役割別コースなどを整備している。 (https://komori.app/company/7487/filing/2024-fy)
- FY2026 前進 「教育研修費総額
2,591
2,685
2,735
4,584
一人あたり教育研修費
23
24
25
42」 — 新人事制度の運用・見直しを続ける中、2026年5月期の教育研修費総額は4,584千円、一人当たり教育研修費は42千円となり、前期から増加した。 (https://komori.app/company/7487/filing/2025-fy)