# アトム（7412） 2026年３月期 決算短信〔日本基準〕（非連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7412/disclosure/20260507518854
種別: 決算
開示日: 2026-05-08
Komoriの読み（0-100）: 64
企業ページ: https://komori.app/company/7412

## 何が変わったか

売上高は前期比14.3％減の304億800万円となった一方、営業損益は前期の営業損失6億7,000万円から25百万円の黒字に転じました。ただし、減損損失677百万円などを計上したため、当期純損益は前期の530百万円の黒字から1,507百万円の赤字に悪化しました。

## 会社が挙げた理由

原材料価格の高止まり、エネルギーコスト・物流費・人件費の上昇、消費者の節約志向などが事業環境の制約となりました。その一方で、商品・サービスの付加価値向上、既存業態の再構築、店舗ポートフォリオの最適化、コストコントロールに取り組みました。当期は減損損失677百万円を含む特別損失720百万円も計上しています。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2025年4月1日〜2026年3月31日
- 売上高: {"value":30408,"unit":"百万円","yoy_pct":-14.3}
- 営業利益: {"value":25,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":-22,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":-1507,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: △7.86円
- 売上高営業利益率: 0.1%
- 自己資本比率: {"当期末":25.4,"前期末":38.5}
- 総資産: {"value":14519,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":3680,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-459,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-501,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-2110,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":3633,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":31775,"unit":"百万円","yoy_pct":4.5},"営業利益":{"value":930,"unit":"百万円","yoy_pct":3578},"経常利益":{"value":848,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"純利益":{"value":1,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":"未定","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":722,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":677,"unit":"百万円","対象資産":"固定資産"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":2,"unit":"百万円"},{"項目":"投資有価証券売却益","value":19,"unit":"百万円"},{"項目":"その他","value":4,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":42,"unit":"百万円"},{"項目":"減損損失","value":677,"unit":"百万円"},{"項目":"その他","value":0,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家・証券アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: 193559297
- 期末自己株式数: 423032
- 業績の増減要因: 原材料価格、エネルギーコスト、物流費、人件費の上昇や消費者の節約志向が続く中、既存業態の再構築、商品・サービスの付加価値向上、店舗ポートフォリオの最適化、コストコントロールに取り組んだ。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2026年３月期 決算短信」で、業績の対象期間は「2025年４月１日～2026年３月31日」です。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高は「30,408百万円（前期比14.3％減）」、営業利益は「25百万円（前期営業損失670百万円）」、当期純損失は「1,507百万円（前期純利益530百万円）」です。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収増益（原文: 「売上高は前期35,477百万円から当期30,408百万円、営業損益は前期△670百万円から当期25百万円です。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 最終赤字のみ（原文: 「経営成績は「営業利益が25百万円」、「経常損失が22百万円」、「当期純損失が15億7百万円」です。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「当期営業利益は「25百万円」、2027年３月期の営業利益予想は「930百万円（対前期増減率3578.0％）」です。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 予想を示していない（原文: 「「2027年３月期の配当予測につきましては、現時点では未定としております。」」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別損失（原文: 「特別損失は「減損損失677百万円」、「特別損失合計720百万円」です。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「損益計算書に「減損損失677百万円」と記載されています。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社は、『レストラン事業』の単一セグメントであるため、記載を省略しております。」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「売上高営業利益率は「2026年３月期0.1％」、「2025年３月期△1.9％」です。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「「自己資本比率は25.4％（前事業年度末は38.5％）」です。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: マイナス（原文: 「「営業活動の結果使用した資金は4億59百万円」と記載されています。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「原材料価格の高止まり、エネルギーコストや物流費の上昇、さらには慢性的な人手不足を背景とした人件費の上昇」と記載されています。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「業績説明ではコスト上昇や業態再構築などが記載されていますが、これらの要因別金額・数量は示されていません。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「既存業態の再構築と競争力強化」、「新規業態の開発や資産活用」、「販管費の抑制や本部コストの最適化」などが記載されています。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 条件付き（原文: 「「個人消費は底堅く推移するものと見込まれます」、「消費行動は…続くものと想定しております」、「押上げ要因となることが期待されます」と記載されています。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「2025年４月１日～2026年３月31日」とされ、売上高30,408百万円、営業利益25百万円などが記載されています。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「為替相場の変動」、「欧州及び中東地域における地政学リスク」、「原材料価格や仕入価格の高止まり」、「人件費上昇」と記載されています。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「当事業年度より報告セグメントの区分を『レストラン事業』の単一セグメントへ変更」、「居酒屋事業を株式会社コロワイドダイニングへ、カラオケ事業を株式会社シン・コーポレーションへ会社分割」と記載されています。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」、「①以外の会計方針の変更：無」、「会計上の見積りの変更：無」、「修正再表示：無」です。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」、「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・証券アナリスト向け）」です。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「当事業年度末の店舗数は247店舗（直営店237店舗、FC店10店舗）」、「新規出店3店舗」、「不採算店6店舗…の閉鎖」、「業態転換を3店舗」と記載されています。」）