# 供給網混乱・資材エネルギー価格高騰によるインフレ長期化｜Ｔ．Ｓ．Ｉ（7362）の変遷

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## 経過

- FY2022-Q1 初出 「新型コロナウイルスの世界的感染拡大の長期化による供給網の混乱に加え、ロシア・ウクライナ情勢を受けた資材・エネルギー価格の高騰によるインフレの長期化も懸念され、経済情勢は、依然として先行き不透明な状況が続いております。」 — 新型コロナウイルスの長期化、ロシア・ウクライナ情勢、供給網の混乱、資材・エネルギー価格高騰及びインフレ長期化を、先行き不透明な経済環境として初めて明示している。 (https://komori.app/company/7362/filing/2022-q1)
- FY2022-Q2 悪化 「新型コロナウイルスの世界的感染拡大の長期化による供給網の混乱に加え、ロシア・ウクライナ情勢、急激な円安の進行等により、資材・エネルギー価格の高騰によるインフレの長期化も懸念され、経済情勢は、依然として先行き不透明な状況が続いております。」 — 従来の供給網混乱、ロシア・ウクライナ情勢、資材・エネルギー価格高騰及びインフレ長期化に加え、急激な円安の進行を新たな不透明要因として明示している。 (https://komori.app/company/7362/filing/2022-q2)
- FY2022-Q3 再掲 「新型コロナウイルスの世界的感染拡大の長期化による供給網の混乱に加え、ロシア・ウクライナ情勢、急激な円安の進行等により、資材・エネルギー価格の高騰によるインフレの長期化も懸念され、経済情勢は、依然として先行き不透明な状況が続いております。」 — 供給網の混乱、ロシア・ウクライナ情勢、急激な円安、資材・エネルギー価格高騰及びインフレ長期化を不透明要因として引き続き記載している。前四半期からの重要な追加変化はない。 (https://komori.app/company/7362/filing/2022-q3)
- FY2023-Q1 再掲 「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、行動制限が課されない中で新型コロナウイルスの第８波も収束し、国内の社会経済活動に回復の兆しが見え始めた一方、ロシア・ウクライナ情勢長期化による資源価格の高騰、それにともなう物価高の懸念、急激な為替の変動等、依然として先行き不透明な状況が続いております。」 — 新型コロナウイルス第8波の収束と社会経済活動の回復兆しに触れる一方、ロシア・ウクライナ情勢の長期化、資源価格高騰、物価高及び急激な為替変動による先行き不透明感を引き続き記載している。 (https://komori.app/company/7362/filing/2023-q1)
- FY2023-Q2 再掲 「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の分類移行にともない観光業等の国内経済活動の復調も見られる一方で、ロシア・ウクライナ情勢の長期化、円安基調の継続により、資材・エネルギー価格の高騰や、相次ぐ食料品価格の値上げや賃上げによって欧米に続き日本でもインフレ基調が見られており、経済情勢は、依然として先行き不透明な状況が続いております。」 — 国内経済活動の復調に触れる一方、ロシア・ウクライナ情勢、円安、資材・エネルギー価格高騰、食料品価格の値上げ、賃上げ及びインフレ基調による先行き不透明感を継続している。 (https://komori.app/company/7362/filing/2023-q2)
- FY2023-Q3 再掲 「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の分類移行にともない観光業等の国内経済活動の復調も見られる一方で、ロシア・ウクライナ情勢の長期化、円安基調の継続により、資材・エネルギー価格の高騰や、相次ぐ食料品価格の値上げや賃上げによって欧米に続き日本でもインフレ基調が見られており、経済情勢は、依然として先行き不透明な状況が続いております。」 — 国内経済活動の復調に触れる一方、ロシア・ウクライナ情勢、円安、資材・エネルギー価格高騰、食料品価格の値上げ、賃上げ及びインフレ基調による先行き不透明感を継続している。 (https://komori.app/company/7362/filing/2023-q3)
- FY2024-Q1 悪化 「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、緩やかな経済回復となった一方で、ロシア・ウクライナ問題や中東問題、それらにともなう物価高の懸念、急激な為替の変動等、依然として先行き不透明な状況が続いております。」 — 従来のロシア・ウクライナ情勢、物価高及び為替変動に加え、中東問題を新たな不透明要因として明示している。 (https://komori.app/company/7362/filing/2024-q1)
- FY2024-H1 悪化 「当中間連結会計期間におけるわが国経済は、引き続きロシア・ウクライナ問題や、中東問題、中国不動産問題、アメリカ大統領選挙の行方等、世界的には様々なリスクが存在している中で、物価高の懸念や、急激な為替の変動等も見られ、日銀やアメリカの中央銀行の政策方針転換なども決まる中、経済情勢は、依然として先行き不透明な状況が続いております。」 — 従来のロシア・ウクライナ問題、中東問題、物価高及び為替変動に加え、中国不動産問題、アメリカ大統領選挙の行方、中央銀行の政策方針転換を不透明要因として明示した。 (https://komori.app/company/7362/filing/2024-h1)
- FY2025-H1 悪化 「当中間連結会計期間におけるわが国経済は、１月のトランプ米大統領就任以降、矢継ぎ早にアメリカの方針転換が進められており、また、４月以降は、アメリカとの間の貿易摩擦問題も大きなテーマとなっています。世界経済に大きな影響を与えるアメリカの各種方針転換とその影響について、各国の対応も異なり、先行きが見通しづらい状況が続いております。日本においては、米価格はピーク時よりは少し落ち着いたものの高止まりを続け、円安基調の継続も相まって、各種物価高は継続しており、依然として先行き不透明な状況が続いております。」 — 従来の物価高・円安に加え、アメリカの方針転換及び貿易摩擦問題を新たな不透明要因として明示した。 (https://komori.app/company/7362/filing/2025-h1)
- 2026-05-14 悪化 「３月以降には、中東において新たな武力衝突が発生し、ホルムズ海峡を経由するエネルギー供給ルートへの影響が世界経済に広がっており、エネルギー価格の高騰と先行き不透明感が一段と強まっております。」 — 中東での新たな武力衝突とエネルギー供給への影響を新たな不透明要因として示した。 (https://komori.app/company/7362/disclosure/20260514533157)
- FY2026-H1 その他 「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、中東情勢について、４月以降、断続的な停戦協議が進められ、６月中旬には米・イラン間で暫定的な停戦枠組みが合意されホルムズ海峡の航行再開に向けた動きが見られたものの、原油・エネルギー価格は高水準で推移し、先行き不透明な状況が継続いたしました。」 — 中東情勢や原油・エネルギー価格の高止まりを、引き続き先行き不透明な経済環境の要因として記載した。 (https://komori.app/company/7362/filing/2026-h1)